養老保険

「ゆとりある老後を過ごしたい」と誰もが願うものですが、そのための備えは万全でしょうか?

養老保険とは?

万一の時の保障を確保しながら同時に財産の形成ができます。

  • point1
    あらかじめ定められた期間、保障準備できます。
  • point2
    積立金経過期間応じて大きくなります。
  • point3
    満期えたとき、満期保険金受け取れます。

万が一の場合の費用例・老後に必要な平均費用例

月々にかかる生活費例

〈年代別〉1世帯当たりの1か月平均消費支出

40歳未満
26.8万円

(平均世帯人数は3.64人)

40~49歳
31.9万円

(平均世帯人数は3.72人)

出典:総務省統計局「家計調査年報(家計収支編)」平成27年世帯主の年齢階級別家計支出(2人以上の世帯)

世帯主が60歳以上で無職の1か月間の平均家計(2人以上の世帯)

平均実収入 211,135
平均実支出 278,645
収入と支出の差額
6.7万円の赤字

出典:2015年 総務省家計調査

夫婦2人で老後生活を送る上で必要と考える最低日常生活費用

平均医療費
22.0万円

出典:生命保険文化センター「生活保障に関する調査」/平成28年度

ゆとりある老後生活を送るため費用例

ゆとりのための
上乗せ額
平均12.8万円
最低日常生活費 平均22.0万円
ゆとりある老後生活費
平均34.9万円

出典:生命保険文化センター「生活保障に関する調査」/平成28年度

ここがメリット!

万一のときの備えとともに安心して老後を暮すための計画的な資産形成の手段として役立ちます。

店舗で申し込める商品

プルデンシャル ジブラルタ ファイナンシャル生命
米国ドル建リタイアメント・インカムPG

  • 外貨建

米ドル建で、保険料払込期間中の死亡(高度障害)保障の確保とセカンドライフに向けた資産形成が可能な、平準払の養老保険です。保険料払込期間満了後には満期保険金を年金または一時金でお受取りいただけます。

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フリーダイヤル 0120-13-1089 9:00~21:00 年中無休

保険に関する留意点(必ずご確認ください。)

    1. 当行で事業性融資を受けている方、もしくは事業性融資を受けている法人の代表の方は、当行で個人年金保険、一時払終身保険等のお申込みは出来ません。
    2. ご加入をご検討される際には、生命保険募集人資格を保有する当行の生命保険募集人に、また、変額個人年金保険のご加入をご検討される際には、変額保険販売資格を保有する当行の生命保険募集人にご相談ください。
    3. 生命保険のご加入の検討にあたっては、「商品パンフレット」、ご契約に際しての重要事項を記載した「ご契約のしおり・約款」、「契約締結前交付書面(「契約概要」、「注意喚起情報」)」等の内容をよくご覧ください。
    4. 生命保険は預金ではありませんので、銀行による元本保証はありません。また預金保険制度の対象になりません。
    5. 生命保険は当行を募集代理店とする引受保険会社の商品であり、契約の主体はお客さまと保険会社になります。
    6. 引受保険会社が破綻した場合には、生命保険契約者保護機構により保護の措置が図られますが、ご契約時の保険金額、年金額、給付金額等が削減されることがあります。
    7. 当行がお客さまにご案内する生命保険について、お客さまのお申込みの有無が、当行とお客さまとの他のお取引に影響をおよぼすことは一切ございません。
    8. 当行では、お借入金による生命保険へのお申込みは受け付けておりません。
    9. 保険業法の規制により、お客さまのお勤め先によっては当行で生命保険をお申込みいただけない場合があります。
    10. 保険業法の規制により、銀行の保険募集においては融資取引先およびその役職員のお客さまに対する販売制限が定められております。したがって、当行取扱の保険商品(一時払終身保険、個人年金保険、住宅関連の長期火災保険、年金払積立傷害保険、海外旅行保険を除く)については、お客さまの勤務先等を確認させていただくことになっておりますのでご了承ください。
    11. お客さまが当行に事業性融資のお申込みをされた場合、当行がそのお申込みについてご回答をするまでの間は、保険業法の規制により、当行で保険商品(一時払終身保険、個人年金保険、住宅関連の長期火災保険、年金払積立傷害保険、海外旅行保険を除く)のお申込みをいただけない場合がありますので、お確かめください。
    1. 外貨建保険または市場価格調整を利用した保険のご加入の検討にあたっては、「商品パンフレット」ご契約に際しての重要事項を記載した「ご契約のしおり・約款」、「契約締結前交付書面(「契約概要」、「注意喚起情報」)」等の内容をよくご覧ください。
    2. 外貨建保険は、為替レートの変動により、お受取りになる円換算後の保険金額や解約払戻金額・積立金額・将来の年金額などがご契約時における円換算後の保険金額や解約払戻金額・積立金額・将来の年金額などを下回ることや、既払込保険料を下回ることがあり、損失を生ずるおそれがあります。
    3. 市場価格調整を利用した保険は、市場金利に応じた運用資産の価格変動が解約返戻金に反映されるため、市場金利の変動により解約返戻金が既払込保険料を下回ることがあり、損失が生ずるおそれがあります。具体的には、中途解約時の市場金利がご契約時と比較して上昇した場合には、解約返戻金は減少し、逆に、下落した場合には増加することがあります。
    4. 外貨建保険または市場価格調整を利用した保険は、ご契約時の契約時費用のほか、ご契約後も毎年、保険関係費用、運用関係費用等がかかりますが、商品やご選択いただく特別勘定、年金の受取方法等により異なりますので表示することができません。また、一定期間内に解約された場合、解約控除がなされる場合があります。お客さまにご負担いただく手数料等はこれらを足し合わせた金額となります。詳しくは「商品パンフレット」、「ご契約のしおり・約款」、「契約締結前交付書面(「契約概要」、「注意喚起情報」)」等でお確かめください。
    5. 外貨建保険のご購入または死亡給付金や解約返戻金等のお受取りにあたって、外貨と円貨を交換する場合には外貨のお取扱いによりご負担いただく費用が上記の各種手数料とは別にかかります。外貨のお取扱いによりご負担いただく費用は、通貨および金融機関等によって取扱いが異なりますので表示することができません。詳しくは各金融機関の窓口でご確認ください。
    6. 変額保険は国内外の株式・債券等で運用しており、運用実績が保険金額や積立金額・将来の年金額などの増減につながるため、株価や債券価格の下落、為替の変動により、死亡保険金・積立金額・解約返戻金額等は払込保険料を下回ることがあり、損失が生ずるおそれがあります。

保険募集指針

掲載商品は、当行で保険募集を行うことが可能な保険商品の中から、当行の経営方針として取引実績や保険会社の事務手続きなどを考慮し、選定しています。

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