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投資タイプ別ファンド選び

それぞれのお客さまのニーズやリスクの許容範囲、資金目的などにあったファンドを選ぶことが大切です。

タイプA:投資は初めて。値動きが大きいものは避けたい。

低リスク型のファンドを選んでみては?

値動きが大きいファンドに抵抗がある方は、国内債券ファンドが向いています。

ただし、低リスクといわれるファンドであっても損失の可能性があります。


タイプB:投資は経験がある。NISA非課税メリットを最大限に活かしたい。

株式ファンドなどで値上がりを狙ってみては?

投資経験がおありの方は、値上がり益が狙える、国内外の株式ファンドなどはいかがでしょうか?
販売手数料無料のインデックスファンドなど、ローコストな商品もお選びいただけます。


タイプC:NISA非課税メリットを享受しながらも、将来のためにコツコツ積立。

投資信託の積立て投資はいかがでしょうか?

NISAの年間投資枠は120万円です。120万円の枠内で積立て投資を行ない、5年後の売却で非課税の効果を得ることが可能です。


タイプD:定期的な分配金がほしい(年金や収入の補完に)。

毎月分配型ファンドの普通分配金を非課税で

NISA口座なら毎月分配型ファンドの普通分配金も非課税にすることが可能です。

分配金は運用会社が決定します。分配金額は変動し、分配が行われないこともあります。


タイプE:分散投資で、バランスよく投資をしたい。

ファンド内でリバランスするバランス型ファンドはいかがでしょうか?

分散投資がしたいものの、非課税枠内では何度も売買することはできません。
バランス型ファンドなら、運用のプロが資産の分散・比率のコントロールを行ないます。

リバランスとは相場の変動などで生じた投資比率の変化を調整することです。

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投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.24%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.376%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
  • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
  • 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。

(2017年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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