2012年5月21日
新たに6本のファンドのお取扱いを開始しました。
2012年5月21日より、新たに下記の6本の投資信託が追加となり、合計66本(うち、インターネット専用ファンド44本)のお取扱いとなります。
日本を除く世界の主要国の公社債に投資し、シティグループ世界国債インデックス(除く日本、円ベース)に連動する投資成果を目指します。
新興国の現地通貨建て債券に投資し、JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果を目指します。
わが国の取引所に上場している(上場予定を含みます。)不動産投資信託証券に投資し、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果を目指します。
日本を除く世界の各国の取引所に上場している(上場予定を含みます。)不動産投資信託証券ならびに取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に投資し、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指します。
投資信託に関する留意点
- 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
- 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
- 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
- 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
- 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
- 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
- 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
- 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
- イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。
(2024年3月31日現在)
商号等:株式会社イオン銀行
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