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2013年9月30日インターネット専用ファンド52本の新規お取扱いを開始いたします。 投資信託のお取扱いファンド数が200本に!

2013年9月30日より、新たにインターネット専用ファンドとして下記52本の投資信託が追加となり、合計200本(うち、インターネット専用ファンド175本)のお取扱いとなります。今回、多彩な投資先を揃えたアジア新興国関連ファンドをはじめ、欧州株式、オーストラリア株式、ロシア債券、インド債券等個性的なファンドがラインナップに加わりました。

投信会社

投信会社:ニッセイアセットマネジメント

「ニッセイ日本インカムオープンマザーファンド」を通じて、実質的に国内の公社債に分散投資を行い、安定した配当等収益の確保および信託財産の長期的な成長を図ることを目標に運用を行います。
日本の多種多様な債券(国債、社債、金融債、ABS等)を投資対象とします。
社債、金融債、ABS等、国債以外の債券を積極的に組入れることで、利回りの向上を目指します。

投信会社:ニッセイアセットマネジメント

「ニッセイ高金利国債券マザーファンド」を通じて、信用力が高く、相対的に高金利の先進国の国債等に実質的に投資することにより、安定した配当等収益の確保および信託財産の長期的な成長を図ることを目標に運用を行います。
シティグループ世界国債インデックス(除く日本)に採用されているAA格相当以上の格付が付与された先進国の国債などを主な投資対象とします。

投信会社:ニッセイアセットマネジメント

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投信会社:DIAMアセットマネジメント

主として国内の公社債に投資し、中長期的な観点でリスクの軽減に努めながら安定した収益の獲得をめざすファンドです。
組入時にBBB-格以上の国内の公社債を中心に投資します。

投信会社:DIAMアセットマネジメント

主としてオーストラリアの金融商品取引所に上場(上場予定を含みます)している不動産投資信託証券(リート)に投資することで、中長期的な信託財産の成長をめざします。

  • リート(REIT)とは「Real Estate Investment Trust」の略で、不動産投資法人または不動産投資信託を意味します。多数の投資家から集めた資金等で、不動産を取得・管理・運用し、そこから生じる賃貸収入や売買益等を配当金として投資家に分配する仕組みです。

投信会社:DIAMアセットマネジメント

米国短期金融マーケットへの投資を通して、利子等収益の確保と円安・米ドル高時の為替益の享受により、好リターンの獲得をめざします。
ご購入時に購入時手数料がかからないノーロードタイプです。

投信会社:DIAMアセットマネジメント

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投信会社:東京海上アセットマネジメント投信

わが国の法人が発行する円建ての社債を中心に投資を行い、安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行います。
日本円で発行する債券に投資を行いますので、為替変動リスクがありません。
投資する債券は、取得時において投資適格相当以上の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると考えられる債券を投資対象とします。

投信会社:東京海上アセットマネジメント投信

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投信会社:野村アセットマネジメント

外国の株式を実質的な主要投資対象とし、MSCI-KOKUSAI指数(円ベース・為替ヘッジあり)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行います。

  • MSCI-KOKUSAI指数(円ベース・為替ヘッジあり)はMSCIが開発した、日本を除く先進国で構成された浮動株数ベースのヘッジコストを考慮して円換算した時価総額株価指数です。

投信会社:野村アセットマネジメント

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投信会社:フィデリティ投信

性格の異なる世界の代表的な4債券セクターへ投資することにより、リスク分散を図りながら、利息等収入の確保を図るとともに値上り益の追及を目指します。
米国国債/政府機関債、米国高利回り社債(ハイ・イールド・ボンド)、先進国債券(除く米国)およびエマージング債券を主要な投資対象として分散投資を行い、利息等収入の確保と値上り益の追及を目指します。

投信会社:フィデリティ投信

主として米国の取引所に上場(これに準じるものを含みます)されている不動産投資信託(リート)に投資を行います。

投信会社:フィデリティ投信

米国建て高利回り事業債(ハイ・イールド・ボンド)を中心に分散投資を行い、高水準の利息等の収入を確保するとともに、値上がり益の追求を目指します。

投信会社:フィデリティ投信

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投信会社:大和住銀投信投資顧問

主として短期豪ドル債マザーファンドへの投資を通じて、高格付けの豪ドル建ての公社債および短期金融商品へ実質的に投資することにより、安定した利息収益の確保を目指します。

投信会社:大和住銀投信投資顧問

メキシコ・ペソ建ての債券を主要投資対象とします。

  • 運用はメキシコ債券マザーファンドを投資対象とするファミリーファンド方式で行います。
  • 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
  • メキシコ・ペソ建て以外のメキシコの債券に投資する場合があります。その場合は、実質的にメキシコ・ペソ建てとなるように為替取引を行います。

メキシコの国債・政府機関債および国際機関債を中心に投資します。

投信会社:大和住銀投信投資顧問

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投信会社:大和証券投資信託委託

カナダ・ドル建ての公社債等に投資し、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長をめざします。投資対象の公社債等の格付けは、取得時においてAA格相当以上とすることを基本とします。

投信会社:大和証券投資信託委託

ブラジル・レアル建債券に投資します。
金利や物価の動向、経済情勢や市場環境等を勘案し、ポートフォリオを構築します。
固定利付債および割引債の組入比率の合計を、信託財産の純資産総額の50%程度以上とします。
投資する債券は、政府、政府関係機関、国際機関等が発行するものとします。

投信会社:大和証券投資信託委託

オーストラリア・ドル建ておよびニュージーランド・ドル建ての公社債等に投資し、安定した収益の確保および信託財産の着実な成長をめざします。
投資する公社債等は国家機関(政府・州等を含みます)、国際機関等、もしくはそれらに準ずると判断される機関およびそれらの代理機関等が発行・保証するものとします。
公社債等の格付けは、取得時においてAA格相当以上とすることを基本とします。

投信会社:大和証券投資信託委託

内外の株式および債券に投資するとともに、Dガード戦略により基準価額の下落を抑制し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざします。

  • 次の6つの資産クラスに投資します(日本株式、先進国株式、新興国株式、日本国債、先進国国債、新興国国債)
  • Dガード戦略とは、各資産クラスの組入比率合計を信託財産の純資産総額の75%または50%程度と引き下げ、下落リスクを抑制することを目的とするものです。当戦略は、特定期間における基準値からの下落度合いに応じて組入比率の合計を引き下げます。その後、基準価額が上昇するなどで下落度合いが改善した場合、組入比率合計を高位または75%程度に引き上げます。「Dガード戦略」の「D」とは「Downside risk」の「D」をさします。

投信会社:大和証券投資信託委託

わが国の国債に投資し、残存期間の異なる債券の利息収入を幅広く確保することをめざして運用を行います。
原則として最長15年程度までの国債を、各残存期間ごとの投資金額がほぼ同程度となるように組入れます。
日本国債は、国が発行し、利金および償還金の支払いを行う債券です。したがって、国内債券の中で、信用力は高く、利金および償還金の支払いの確実性は高いと考えられます。

投信会社:大和証券投資信託委託

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投信会社:国際投信投資顧問

世界各国の上場不動産投資信託(リート)に分散投資します。
世界各国の様々な業種のリートに分散投資することで、リート自体が持つ分散効果が更に拡大され、特定の国、特定の業種の景気変動の影響を受けるリスク等を分散・軽減する効果が期待されます。
リート(不動産投資信託)とは、複数の投資者から集めた資金等で様々な不動産を所有・管理し、投資先の不動産から獲得した賃貸料収益や売却益等を投資者に配当金として分配する仕組みのことです。

投信会社:国際投信投資顧問

インドの公社債、および国際機関債を主要投資対象とします。
インド・ルピー建債券のほか、米ドル建債券にも投資します。
原則として、対円での為替ヘッジは行いません。

投信会社:国際投信投資顧問

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投信会社:ピクテ投信投資顧問

主に世界の高配当利回りの公益株に投資します。
日常生活に不可欠な公共サービスを提供する世界の公益企業が発行する株式を主な投資対象とします。公益企業には電力・ガス・水道・電話・通信・運輸・廃棄物処理・石油供給などの企業が含まれます。これらの公共株の中から配当利回りの高い銘柄に注目して投資を行います。
世界の地域・国・銘柄に分散して投資し、リスクの低減を図ります。

  • 実質的に投資対象とする主な地域・国(新興国:インド、韓国、中国、ブラジル、ロシア等)(北米:米国、カナダ等)(欧州:英国、イタリア、オーストリア、スペイン、ドイツ、フランス等)(アジア・オセアニア:日本、香港、オーストラリア、ニュージーランド等)

投信会社:ピクテ投信投資顧問

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投信会社:ドイチェ・アセット・マネジメント

DWSグローバル公益債券マザーファンドへの投資を通じて、主に世界各国の公益企業、公社が発行する債券に投資するファンドです。
主に電力、ガス、水道等を供給する世界の公益企業・公社が発行する債券を投資対象とします。その他の日常生活に密接なサービスを行う企業が発行する債券にも投資します。

投信会社:ドイチェ・アセット・マネジメント

英国を含めた欧州各国(MSCIヨーロッパに採用されている国)の成長性のある企業の株式へ分散投資を行います。

  • 主要投資対象国(オーストリア、ベルギー、デンマーク、フィンランド、ドイツ、アイルランド、イタリア、オランダ、ノルウェー、スペイン、スウェーデン、スイス、英国、ポルトガル、ギリシャ)

投信会社:ドイチェ・アセット・マネジメント

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投信会社:三井住友アセットマネジメント

高格付社債(米ドル建て、投資適格社債)へ投資します。

  • 投資適格社債とは、主要格付機関による格付けが、BBB格相当以上の社債とします。
    投資対象とする債券の格付けは、A格相当以上を中心とし、業種配分等にも配慮します。

投信会社:三井住友アセットマネジメント

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投信会社:日興アセットマネジメント

主に、豪ドル建ての公社債に投資を行います。
外国投資信託を通じて、国債、準政府債や政府保証債、国際機関債、社債などを中心に、原則として取得時においてBBB-格相当以上の豪ドル建ての公社債に分散投資を行います。当ファンドでは「先進国としての安定感」と「魅力的な金利水準」が期待される豪ドル債に投資を行いながら、金融市場の変動が大きくなると判断される局面では為替ヘッジを行い、基準価額の為替変動の影響を抑えることをめざします。

投信会社:日興アセットマネジメント

「インデックスマザーファンド225」を通じて、日経平均株価を構成する現物株式に投資を行うほか、日経平均株価を対象とした株価指数先物取引や日経平均株価への連動をめざすETF(上場投資信託)などを活用します。
株式市場の変動が大きくなると判断される局面では、株式の実質組入比率を引き下げます。

  • 「RS」は「リスクセンサー」という意味です。

投信会社:日興アセットマネジメント

中長期的に収益が期待できる5つの資産(日本国債、海外債券、グローバル株式、グローバルREIT、金)を主要投資対象とします。
値動きが異なる傾向による5つの資産を組み合わせることにより、基準価額の変動を抑えながらも、収益の獲得をめざします。

投信会社:日興アセットマネジメント

主として、世界の主要先進国(OECD(経済協力開発機構)加盟国)の債券に投資を行い、安定した収益の確保と信託財産の成長を目的として、安定運用を行います。
信用力の高い先進国のソブリン債を中心に投資を行います。
相対的に高い金利水準にある国のソブリン債を中心に投資を行います。

  • ソブリン債とは各国政府や政府機関が発行する債券の総称です。主要先進国の国債や世界銀行、アジア開発銀行などの国際機関が発行する債券が含まれます。

投信会社:日興アセットマネジメント

投資信託証券への投資を通じて、3つの異なる資産(不動産、債券および株式)に分散投資します。
財産を「不動産・現金(預金)・株式」の3つの資産に分けて保管・運用することを「財産3分法」といいます。先達の知恵として、財産を3つの資産に分散することで、安定性・流動性・収益性を保ちながら資産形成が行われてきました。
原則として各資産の基本組入比率は不動産等25%、債券50%、株式25%とします。

投信会社:日興アセットマネジメント

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投信会社:ブラックロック・ジャパン

主として、ラテンアメリカ諸国の株式(同地域において重要な事業展開を行っていると考えられる同地域以外の企業の株式を含みます)を主要な投資対象とし、ブラックロック・グループの運用会社が運用する投資信託証券に投資します。
ラテンアメリカ主要国(ブラジル、メキシコ、チリ、ペルー)

投信会社:ブラックロック・ジャパン

主として、株価が過小評価されていて、基本的な価値(ベーシック・バリュー)から乖離していると考えられる米国の株式に投資します。
原則として、組入れた株式が、基本的な投資価値を有していると判断する限り保有しつづけます。
投資している株式が適正株価に戻ったか、あるいは適正株価を上回ったと判断したときには、基本的に売却します。

投信会社:ブラックロック・ジャパン

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投信会社:三菱UFJ投信

ロシアルーブル建ての短期公社債が実質的な主要投資対象です。
ロシアの国債、政府機関債等ならびにロシアルーブル建ての国際機関債に投資を行います。投資する公社債の残存年数は3年未満とします。

投信会社:三菱UFJ投信

主として円建外国投資信託への投資を通じて、世界の米ドル建てを中心とする公社債等に実質的な投資を行います。また、証券投資信託であるマネー・マーケット・マザーファンド(わが国の短期公社債等に投資)への投資も行います。
世界の幅広い種類の公社債等(米ドル建て以外の通貨建てのものを含みます)へ投資を行います。ファンドが投資する主な公社債等は以下のとおりです。
(国債・地方債・政府機関債、投資適格社債、ハイイールド債券、資産担保証券・モーゲージ証券、バンクローン、転換社債)

投信会社:三菱UFJ投信

新興国の通貨建て公社債等を実質的な主要投資対象とし、利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざします。
新興国の通貨建てソブリン債券が主要投資対象です。

投信会社:三菱UFJ投信

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投信会社:T&Dアセットマネジメント

地政学的、人口構造などの優位性を活かし、高い経済成長を続けているベトナムの株式および経済規模が拡大しているASEAN地域の債券を主要投資対象とします。 株式については、インドシナ地域株式マザーファンドを通じて主としてベトナムの金融商品取引所に上場・登録等されている銘柄に投資します。ただし、事業展開や投資活動がベトナムを中心に行われている企業であれば、他の株式市場に上場している銘柄にも投資を行います。また、インドシナ地域の株式に連動する証書、債券等にも投資を行います。
ファンドではベトナム、カンボジア、ラオス、ミャンマーを総称して「インドシナ地域」といいます。

投信会社:T&Dアセットマネジメント

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投信会社:損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント

主として日本を除くアジア(オセアニアを含む)のハイ・イールド債券(米ドル建て等)を実質的な主要投資対象とし、インカムゲインの確保と信託財産の成長をめざします。
「中国・香港・インドネシア・インド・韓国・マレーシア・フィリピン・シンガポール・タイ・台湾・オーストラリア等」が主な投資対象国となります。

  • ハイ・イールド債券とは、格付機関によってBB格以下に格付けされる債券を表します。信用力が低いため、その見返りとして高い利回りとなる傾向があります。

投信会社:損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント

「スイス株式マザーファンド」受益証券への投資を通じて、スイス株式を主要投資対象とし、信託財産の成長を目指します。
主に安定した企業基盤があり、特定の分野で世界No.1のリーディングカンパニーへ集中投資します。

  • 世界No.1のリーディングカンパニーとは「ユニオン バンケール プリヴェ ユービーピーエスエー」による調査・分析の結果、特定の分野で売上高等がトップシェアを有すると認められる企業を指します。

投信会社:損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント

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投信会社:岡三アセットマネジメント

ヨーロッパの不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とします。
主な投資対象国(フランス、イギリス、オランダ、ベルギー、ドイツ、イタリア)
高水準の配当収入の獲得を目指すために、相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資します。

投信会社:岡三アセットマネジメント

新経済成長ジャパン・マザーファンドの受益証券への投資を通じて、日本の株式を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の成長を目指して運用を行います。
ボトムアップ・アプローチとトップダウン・アプローチを併用して、様々な投資環境の変化に対し柔軟かつ機動的な運用を行うことを目指します。

投信会社:岡三アセットマネジメント

日本バリュースター マザーファンドの受益証券への投資を通じて、主として、わが国の金融商品取引所上場株式へ投資し、投資信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。
株式への投資にあたっては、日本の新たな時代の成長を支える主要企業を中心に、企業価値の向上を図り、進化していく企業の株式に投資します。

投信会社:岡三アセットマネジメント

米国のニューテクノロジーに関連する企業の株式に投資します。
ニューテクノロジーとは新しい価値を創造し、社会に大きな変化をもたらす等の革新的なアイデアを具現化する技術を指します。
ニューテクノロジーにより市場規模の拡大が期待される分野

  • スマートグリッド関連、クラウドコンピューティング関連、医療関連等

投信会社:岡三アセットマネジメント

主として、以下の投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国の中小型株式およびわが国の公社債、短期金融商品に投資します。

  • 米国成長株ファンドF(適格機関投資家専用)
  • 日本マネー・マザーファンド

投資にあたっては、主として、米国の中小型株式の中から定量分析、定性判断を基に収益成長・株価の上昇が期待される銘柄を選定します。

投信会社:岡三アセットマネジメント

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投信会社:レッグ・メイソン・アセット・マネジメント

オーストラリアの株式市場に上場している高配当株等に投資します。
主に配当利回りに着目し、相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資します。
上場している不動産投資信託を含む投資信託証券に投資します。

投信会社:レッグ・メイソン・アセット・マネジメント

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投信会社:JPモルガン・アセット・マネジメント

日本の株式(全上場銘柄)の中から、時価総額にこだわらず、成長性があり、かつ株価が割安と判断される銘柄を中心に選定して投資します。
銘柄の選定は、運用チームが行う企業取材に基づくボトムアップ・アプローチ方式で行います。

  • 企業取材とは、企業訪問、企業来訪、電話取材等を通じて、企業の情報を得ることをいいます。
  • ボトムアップ・アプローチとは、経済等の予測・分析により銘柄を選定するのではなく、個別企業の調査・分析から銘柄の選定を行う運用手法です。

投信会社:JPモルガン・アセット・マネジメント

世界の医療関連企業の株式に投資する「グローバル・ヘルスケア・ファンド」の組入比率を高位に保つとともに、円建ての公社債に投資する「マネープール・ファンド」にも投資します。
「医療関連企業の株式」とは、グローバル・ヘルスケア・ファンドの運用担当者がそれに該当すると判断する企業の株式をいいます。

投信会社:JPモルガン・アセット・マネジメント

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投信会社:明治安田アセットマネジメント

環太平洋先進諸国(アメリカ・カナダ・オーストラリア・ニュージーランドの4カ国を指します)の国債、州債、政府保証債、政府機関債および国際機関債を主要投資対象とします。
原則として、取得時の格付がA格相当以上の信用度が高いと判断される債券に投資します。

投信会社:明治安田アセットマネジメント

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投信会社:BNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン

わが国の株式を主要投資対象とし、個別企業の調査や産業調査等に基づき、中長期的に投資魅力が高いと判断される銘柄に投資します。

  • マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として、わが国の金融商品取引所に上場されている株式(上場予定を含みます)に投資します。
  • ボトムアップ・アプローチによる個別企業の調査や産業調査等を通じて、継続的に高い利益成長が期待される企業の株式を発掘し、ポートフォリオを構築します。

投信会社:BNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン

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投信会社:マニュライフ・インベストメンツ・ジャパン

主としてアジア・オセアニアの小型株式に投資します。

  • アジア・オセアニアの特徴(相対的に高い経済成長と、経済成長に伴う消費の拡大、アジア・オセアニアにおけるFTA(自由貿易協定)の締結による「ヒト」「モノ」「サービス」の自由化)
  • 小型成長株の特徴(小型株は、一般的に株価上昇局面では大型株と比べて高いリターン、小型株には本質的価値が見出されていない企業が多く存在し、一般的に大型・中型株に比べて割安)

投信会社:マニュライフ・インベストメンツ・ジャパン

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投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.24%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.376%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
  • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
  • 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。

(2017年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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