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2014年4月25日インターネット専用ファンド10銘柄の新規お取扱いを開始します。投資信託のお取扱いファンド数が221銘柄になりました!!

2014年4月25日より、インターネット専用ファンドの10銘柄の投資信託が追加となり、お取扱いファンドは221銘柄(うち、インターネット専用ファンド193銘柄)になりました。
今回は、ヘルスケア・バイオ関連のファンドやNISA向けのファンドが新たに仲間入りしました。

投信会社

投信会社:みずほ投信投資顧問

みずほUSハイイールドオープン(年1回決算型)為替ヘッジあり
みずほUSハイイールドオープン(年1回決算型)為替ヘッジなし

主として、米国の米国ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)に投資を行い、綿密な調査に基づく銘柄の選択と適度な銘柄分散によって信用リスク等をコントロールしつつ、高い利回りの享受を目指します。

投信会社:みずほ投信投資顧問

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投信会社:国際投信投資顧問

グローバル・ヘルスケア&バイオ・オープン Bコース(為替ヘッジなし)
愛称:健太

世界主要先進国市場のヘルスケア・バイオ関連企業の株式を主要投資対象とします。
主なヘルスケア・バイオ産業には、製薬、医療製品、バイオテクノロジー、医療・健康サービス等があります。原則として、為替ヘッジは行いません。

投信会社:国際投信投資顧問

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投信会社:朝日ライフ アセットマネジメント

朝日Nvestグローバル バリュー株オープン
愛称:Avest-E エーベスト・イー

日本を除く世界各国の株式にグローバルな視点で投資し、キャピタルゲインの獲得および配当等収益の確保を目指して運用を行います。
エマージング諸国の株式も投資対象としますが、投資割合はポートフォリオの30%以内とします。

投信会社:朝日ライフ アセットマネジメント

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投信会社:岡三アセットマネジメント

アジア・オセアニア好配当成長株オープン(1年決算型)

日本を除くアジア・オセアニア地域の株式等に投資し、安定的な収益の確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指して運用を行います。

投信会社:岡三アセットマネジメント

アジア・オセアニア債券オープン(1年決算型)
愛称:アジオセ定期便(1年決算型)

アジア・オセアニア地域の債券に投資し、安定的な収益の確保と投資信託財産の成長を目指して運用を行います。

投信会社:岡三アセットマネジメント

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投信会社:大和証券投資信託委託

ダイワ・US-REIT・オープン(年1回決算型) 為替ヘッジなし

米国のリート(不動産投資信託)に投資し、配当利回りを重視した運用により信託財産の成長を目指します。
為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行いません。

投信会社:大和証券投資信託委託

ダイワJ-REITオープン(年1回決算型)

わが国のリート(不動産投資信託)に投資し、東京証券取引所が算出・公表する「東証REIT指数」(配当込み、以下同じ。)に連動する投資成果を目指します。

投信会社:大和証券投資信託委託

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投信会社:ピクテ投信投資顧問

ピクテ新興国インカム株式ファンド(1年決算型)

主に新興国の大企業が発行する高配当利回りの株式に投資します。
特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資します。幅広い投資対象から魅力的な高配当利回り銘柄に絞り込み投資を行います。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

投信会社:ピクテ投信投資顧問

ピクテ資源国ソブリン・ファンド(1年決算型)

主に資源国のソブリン債券等に分散投資します。ポートフォリオの平均格付は原則として「A-格」以上に保ちます。
また、原則として円・米ドル・ユーロを除く現地通貨建てとします。
なお、実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

投信会社:ピクテ投信投資顧問

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投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.24%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.376%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
  • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
  • 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。

(2017年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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