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2017年1月18日新規5銘柄のお取扱いを開始しました。投資信託お取扱いファンド数が258銘柄に!

今回、5銘柄が追加となり、投資信託のお取扱いファンド数は258銘柄となりました。グローバル株式や米国債券など国際色豊かなファンドをはじめ、コンピューター運用を行う商品など多彩なファンドが新たに仲間入りしました。

投信会社

大和投資信託

「ダイワFEグローバル・バリュー(為替ヘッジあり)」

ファンドオブファンズ方式で運用。
割安と判断される世界の株式等に投資を行い、信託財産の成長をめざす。金ETF、債券、転換社債など、株式以外の資産も投資対象とする。運用は、ファースト・イーグル・インベストメント・マネージメントが行う。
マスターファンドの組入額に対して、原則として米ドル売り/円買いの為替取引を行うことにより、米ドルと円の為替変動リスクの低減を図る。5、11月決算。

「ダイワFEグローバル・バリュー(為替ヘッジなし)」

ファンドオブファンズ方式で運用。
割安と判断される世界の株式等に投資を行い、信託財産の成長をめざす。金ETF、債券、転換社債など、株式以外の資産も投資対象とする。運用は、ファースト・イーグル・インベストメント・マネージメントが行う。
為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。5、11月決算。

三井住友アセットマネジメント

「コーポレート・ボンド・インカム(為替ノーヘッジ型)『愛称:泰平航路』」

ファミリーファンド方式で運用。
主要投資対象は、米ドル建投資適格社債等。通常A格相当90%以上(BBB格相当10%程度)の運用で信用リスクを抑制する。業種配分については、信用リスクに配慮して、安定業種を中心に投資し、信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指す。原則として、為替ヘッジは行わない。毎月5日決算。

「コーポレート・ボンド・インカム(為替ノーヘッジ型/1年決算型)『愛称:泰平航路1年決算型』」

ファミリーファンド方式で運用。
主要投資対象は、米ドル建投資適格社債等。通常A格相当90%以上(BBB格相当10%程度)の運用で信用リスクを抑制する。業種配分については、信用リスクに配慮して、安定業種を中心に投資し、信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指す。原則として、為替ヘッジは行わない。11月決算。

T&Dアセットマネジメント

「ロボット戦略 世界分散ファンド」

ファンドオブファンズ方式で運用。
主として円建ての外国投資信託への投資を通じて、先進国および新興国の株価指数先物取引、債券先物取引、金利先物取引および為替先渡取引等を活用し、幅広い資産に投資を行う。
外国投資信託においては、原則として当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図る。2、8月決算。

投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.24%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.376%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
  • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
  • 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。

(2017年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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