ホーム>投資信託>PCAインドネシア株式オープン~再発見!成長市場「インドネシア」~

2010年6月10日
PCAインドネシア株式オープン~再発見!成長市場「インドネシア」~

作成:PCAアセットマネジメント(2010年5月作成)

今、世界経済は新たな成長ステージに入っています。そしてその主役は中国でありインドといえます。そして、アジアから「インドネシア」が世界経済のけん引役としてその存在感を急速に高めています。日本人にはよく知られるインドネシアですが、多くの方は観光地としてのインドネシアを思い浮かべるのではないでしょうか。
でも、実は隠れた成長国なのです。2010年に入っても株式市場が好調なインドネシア。インドネシアの魅力を探ってみましょう。

魅力(1)2010年も好調なインドネシア株式市場

2009年、世界の株式市場は急速に回復するなかインドネシア株式はBRICs諸国および先進国と比較しても高い上昇率となりました。
さらに注目すべきは、2010年新興国の株価上昇が限定的となっている中、インドネシア株式は好調を維持している点です。

主要国の年間株価騰落率の図

出所:Bloomberg L.P.※2010年は4月末まで。
インドネシア:ジャカルタ総合指数、中国:上海総合指数、インド:Nifty指数、ブラジル:ボベスパ指数、ロシア:RTS指数$、米国:S&P500、日本:TOPIX(東証株価指数)。
TOPIX(東証株価指数)は、株式会社東京証券取引所が算出・公表する、東証市場第一部の全銘柄の動きを表す株価指数です

では、インドネシアの株式市場とインドネシアの為替市場を見てみましょう。
2008年は世界的な景気後退の影響もあり大きく株式市場、為替ともに大きく下落しましたが、2009年に入り大きく回復しています。
理由としては、

  1. 世界的な景気回復を背景に、投資家のリスク許容度が上昇し、新興国を中心に株式市場へ資金が流入したこと。
  2. その中でも、相対的に高い経済成長率のインドネシアに関心が集まったこと。
  3. インドネシアでは、これまで政治汚職など政治面のリスクが懸念されていました。しかし2004年に政治的なクリーンなイメージのユドヨノ政権が発足したことで、インドネシアの政治リスクは後退しつつあります。さらに2009年にユドヨノ政権が再選されたことで、政治の安定および今後の経済政策への期待がさらに高まったこと。

があげられます。

インドネシアの株式市場/為替市場の推移の図

出所:Bloomberg L.P.

  • イオン銀行に投資信託口座をお持ちでない方 NISA口座も同時に開設できます! 投資信託口座の開設はこちら

  • イオン銀行に投資信託口座をお持ちの方 NISA口座申込 インターネットバンキング・ログイン

投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.24%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.376%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
  • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
  • 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。

(2017年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

よくあるご質問

投資信託のよくあるご質問

  • 店舗へご来店のお客さま

    • 店舗・ATM検索 別ウィンドウで開きます
    • 店舗一覧
  • お電話でお問合わせのお客さま

    イオン銀行コールセンター 投資信託専用フリーダイヤル
    0120-1089-43 9:00~21:00 年中無休

インターネットバンキングのご案内

  • イオン銀行ダイレクト ログイン 別ウィンドウで開きます
  • はじめてログインするお客さま

マーケット情報

日経平均株価(3ヶ月)

電子交付サービス

  • よくあるご質問 お客さまからよくあるご質問をまとめました。
  • お問合せ 各種お手続き、お問合せはこちらから。
  • 資料請求 各種資料・申込書のご請求はこちらから。

ページ先頭へ