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イオン銀行の投資信託特集 WAONをご利用の方に大きなメリット!ワクワク夏の投資信託特集

現在投資への興味関心が高まってきています。 マーケットトレンドを理解して、お得なキャンペーンを利用して、資産運用をはじめてみませんか。 イオン銀行で投資信託をお取引きいただくとWAONポイントがたくさん貯まるので、イオングループでお買い物をされている方、WAONをご利用の方はとっても魅力的なんです。 「イオン銀行で投資信託」のうれしい可能性を、是非知っておきましょう!

株価が示すアベノミクスの効果

憶えていますでしょうか?わずか1年半前のことです。衆院解散により「民主から自民へ」の機運が高まる2012年11月、つまりは「アベノミクスへの期待」を前に、日経平均株価は8000円台の安値圏、為替は1ドル70円台の超円高をつけていました。
あれからおよそ20か月、株価もドルも、大きく値上がりしました。日銀総裁が掲げる物価に関する目標も、デフレから一転して2%のインフレに設定されています。わずか1年半余りの間に日本経済の様相は一変しました。

私たちが日常生活の中で景気回復を実感するにはまだ時間がかかるかもしれませんが、とりわけ株価は未来の価値を映し出すとも言われ、少なくとも1年半前よりもずっと、日本の未来の展望が明るいことを、世界の金融関係者や投資家は感じています。そうした感覚の一致をコンセンサスと呼びますが、まさに世界が、アベノミクスには一定の効果があるというコンセンサスを持っていることを、株価が示しているともいえる上昇ぶりです。

投資信託は、国民1人当たり15万円も増えている

日本に存在する投資信託すべての残高を合計すると80兆円を超えます。アベノミクス開始当時から比べておよそ20兆円も増えています。まとまったお金で新たに投資信託を購入する人、着々と自動積立で購入する人、そして運用がうまくいったり円安によって資産が増えていること、それらが要因となって残高が増加しています。

出典:一般社団法人 投資信託協会 統計データ

20兆円を単純に国民の数で割ると、15万円強になります。4人家族ならこの20ヵ月で投資信託の残高が60万円は増えている計算になります。しかし1人15万円という金額は、投資信託を利用されている方にとっては違和感のある小さな数字です。2012年の日本証券業協会の調査によれば、実は投資信託の保有者は10人に1人もいません。つまり、投資信託を購入している人の残高はかなり大きく増えているのですが、投資信託を購入しない人はいつまでもゼロのままで増えず、その差がかなり開いていることがわかります。

テレビのニュースなどで「庶民は景気回復を感じていない」という街頭インタビューを目にすることがありますが、もしも投資信託を購入している方がインタビューに答えていたら、もう少し違った答えになるかもしれません。投資信託を通じて景気回復を実感している方、実は少なくないはずです。

この夏のボーナス運用では40%の人が投資信託購入を検討

夏のボーナスなどまとまった収入があったときに、預金や投資を行う方は多いはず。アベノミクスにオリンピック、インフレで円安となれば、投資への興味関心も高まって当然です。
ある民間の調査によると、資産運用をお考えの方のおよそ40%が投資信託の購入を検討しているといいます。これはアベノミクスをより強く意識しているであろう「日本株への投資」に次いで大きな割合です。また、投資信託であれば、プロに任せて日本株に投資をすることができますので、一石二鳥と考える方もいることでしょう。

みんなはどんなファンドを選んでいるの?

イオン銀行のインターネットでは200種類以上もの中からお好みのファンドを選ぶことができます。便利なツール「ファンドランキング」を利用して、気になるファンドがないか探してみましょう。

トータルリターン(3年間)ランキング

過去3年間のトータルリターン上位ファンドを検索してみました。トータルリターンとは、ファンドの時価(基準価額)の変動分と、ファンドから払い出される分配金を合計したものです。分配金があるファンドの場合は、払い出された分だけ時価が減ってしまいますので、その2つを合算する必要があるのです。

(基準価額は 2014年07月16日 現在 / トータルリターン等評価情報は 2014年06月30日 現在)

  • ファンドランキングは情報提供を目的としており、特定のファンドの推奨、勧誘を目的としたものではありません。また、今後の運用成果を予想または、示唆するものではありません。

3年間で55.53%のリターンを実現し、堂々の1位に輝いたのは「JASDAQ-TOP20指数ファンド」でした。日本株の中でも比較的小さな企業に投資するファンドです。成長力という観点からいえば、大企業よりも中小企業のほうがそのパワーを発揮しやすく、単に「アベノミクスだから日本株」というだけでなく、より高い成長性を狙った結果、その恩恵にあずかったファンドといえるでしょう。 そうした高い成長力に期待するファンドは良くも(上昇)悪くも(下落)値動きが大きくなりやすいため、まとまったお金を一度に投下するのではなく、毎月少しずつ積み立てるような投資方法が向いています。毎月一定額ずつ投資する方法はドルコスト平均法といい、平均値よりも安く買い付ける効果が期待できるという、優れた投資法です。

月間購入件数ランキング

一方、月間購入件数ランキングを見てみると、様子が異なります。1位の「新光 US-REITオープン(愛称:ゼウス)」を含め、上位には分配型ファンドが並びます。

(基準価額は 2014年07月17日 現在 / 2014年06月01日~2014年06月30日の購入件数)

  • ファンドランキングは情報提供を目的としており、特定のファンドの推奨、勧誘を目的としたものではありません。また、今後の運用成果を予想または、示唆するものではありません。

これらは、毎月いくらかの分配金が支払われるタイプのもので、毎月のお小遣いや生活費の補填に便利である点が人気の理由です。 ちなみに2014年7月16日時点の「新光 US-REITオープン(愛称:ゼウス)」の場合は、基準価額が4430円で、毎月の分配金が75円となっていますから、100万円投資すると毎月16000円ほどの分配金が受け取れる計算です。(100万円÷4430円×75円=16930円。税金・手数料等は考慮していません)

また、毎月分配金を受け取ることによって運用している実感が得られ、投資家としての心の豊かさにつながるとの感想をお持ちの方も多いようです。分配型ファンドの場合は、ある程度まとまったお金を投下してから、毎月少しずつ果実を刈り取るようなイメージを持つとよいでしょう。投資の理屈からいえば、分配金は利益や損失を毎月少しずつ確定させる行為に等しいため、優れた投資手法としての一面を備えているといえます。

お金にも働いてもらって「じぶん給与」や「自分ボーナス」をつくろう!

ボーナスの一部をファンドで運用しながら、受け取った分配金を毎月のお小遣いとして使うというのは、しっかり資産運用しながら計画的にお金を使うことになりますし、まるで自分が自分に給料をあげているような「じぶん給与」をつくっていけたら楽しいですね。ボーナスのたびに「じぶん給与」の素となる資本金を増やしていき、より働きの良い社員(ファンド)を選ぶことで、月給の額が変わることになります。資金の一部は運用途中の分配金がない高い成長を目指したファンドを組み込んでおいて、もしも大きな利益が得られたら、そこで「じぶんボーナス」を支給するという方法も考えられます。自分や家族が働いて稼ぐことに加えて、お金が働くしくみをつくることで、生活はもっと豊かになるかもしれませんね。

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投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.24%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.376%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
  • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
  • 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。

(2017年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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