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投資信託入門セレクション

投資信託セレクション ゼロからつくるみらいマネー イオン銀行のオススメファンド4本のご紹介

近年、貯蓄から投資へというスローガンが広まり、投資を検討している方も多いのではないでしょうか?

投資を始めてみたいけど何を選んだらよいかわからない方、将来に備えた資産形成を考えている方に、イオン銀行から投資信託の入門として、ファンド4本をご紹介いたします。

みなさまの「みらいの資産計画」を応援します。

バランスファンド2本をご紹介

複数の資産(株式・債券等)や複数の市場(日本・海外)にバランスよく投資をおこないます。選定ファンドは、資産の下落局面では機動的に安定資産(現金等)に運用を切替え、基準価格の下落の抑制を目指します。

基準価格の下落を完全に抑制できるものではありません。

イオン・バランス戦略ファンド『愛称:みらいパレット』

運用会社:三井住友アセットマネジメント
リスク資産の組入れは、最大でも40%程度までに抑えられています。また、損失が大きくなる可能性が高いと判断される時はリスク資産を手放し、資産が目減りする可能性が低い安定資産の組入れを最大で100%にして運用されます。

現預金、日本国債、為替ヘッジ付き先進国債券を安定資産、国内外株式、REIT(不動産投資信託)、外国債券をリスク資産と定義しています。

購入時手数料(税込) 1.728%
運用管理費用
(信託報酬・税込・純資産総額に対して年率)
0.9504%~1.1104%程度
信託財産留保額 なし
最低購入金額 1万円
投信自動積立金額 1,000円以上1,000円単位

その他、監査費用、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などが信託財産を通じて差引かれます。詳しくは、各商品の目論見書をご覧ください。

投資のソムリエ

運用会社:アセットマネジメントOne
相場環境に合わせ、安定資産とリスク性資産の組入れを0~100%まで柔軟に変更して運用します。相場環境が急変した時はリスク性資産を全て売却し安定資産や現金等で運用し損失を抑えることを目指して運用します。

国内債券、為替ヘッジ先進国債券を安定資産、国内外株式、REIT、新興国債券をリスク性資産と定義しています。

購入時手数料(税込) 2.16%
運用管理費用
(信託報酬・税込・純資産総額に対して年率)
1.512%
信託財産留保額 なし
最低購入金額 1万円
投信自動積立金額 1,000円以上1,000円単位

その他、監査費用、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などが信託財産を通じて差引かれます。詳しくは、各商品の目論見書をご覧ください。

為替ヘッジ付 海外債券型ファンド2本をご紹介

国内より相対的に金利の高い外国債券に投資をしつつ、通貨の先物取引やオプション取引を利用して、為替の変動リスクを抑制して運用をおこないます。

為替ヘッジを行った場合でも、為替リスクを完全に排除できるものではなく為替相場の影響を受ける場合があります。

DWSグローバル公益債券ファンド(年1回決算型)Cコース(為替ヘッジあり)

運用会社:ドイチェ・アセット・マネジメント
主に電力・ガス・水道等を供給する世界の公益企業・公社が発行する債券に投資をします。組入れ債券の平均格付は、原則としてA格相当以上となることを目指します。
購入時手数料(税込) 2.16%
運用管理費用
(信託報酬・税込・純資産総額に対して年率)
1.5552%
信託財産留保額 なし
最低購入金額 1万円
投信自動積立金額 1,000円以上1,000円単位

その他、監査費用、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などが信託財産を通じて差引かれます。詳しくは、各商品の目論見書をご覧ください。

コーポレート・ボンド・インカム(為替ヘッジ型/1年決算型)『愛称:泰平航路1年決算型』

運用会社:三井住友アセットマネジメント
景気に左右されにくい電力、通信、運輸、食品および日用品等を供給する安定業種を中心に、高い格付け(A格相当以上が中心)を付与された米ドル建て社債に投資します。
購入時手数料(税込) 2.16%
運用管理費用
(信託報酬・税込・純資産総額に対して年率)
1.0692%
信託財産留保額 0.15%
最低購入金額 1万円
投信自動積立金額 1,000円以上1,000円単位

その他、監査費用、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などが信託財産を通じて差引かれます。詳しくは、各商品の目論見書をご覧ください。

投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.24%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.376%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
  • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
  • 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。

(2017年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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