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ワールド・リート・オープン(毎月決算型)為替ヘッジあり 情報提供:モーニングスター株式会社

ファンドの特徴

「ワールド・リート・オープン(毎月決算型)為替ヘッジあり」(以下、当ファンド)は、割安かつ高利回りが期待できる世界各国のREIT(不動産投資信託)に分散投資するアクティブファンドです。為替ヘッジを行うことで、為替による価格変動を抑えることができます。実質的な運用は、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・グループが行います。

REITは国債などに比べて高い配当と成長力が大きな魅力

REITは賃料などで得られた収入のうち、配当可能利益の大半を配当に回すことで法人税の減税が受けられることから、相対的に配当が高い傾向にあります。資産別の配当利回りを比較すると、国際REIT型が4.39%と株式、債券と比較しても圧倒的な高さとなっています(図1参照)。

米国では昨年より金融引き締め策に移行したことで米国債の金利はやや上昇傾向にあるものの、緩やかな引き締め政策をとっており、急激な金利上昇はない見通しです。国内でも日銀のマイナス金利政策により、国内金利は依然として低位で推移しており、長期的にもREIT資産の優位性が見込めます。

図表1 各資産の配当利回り

  • 2017年3月末現在、モーニングスター作成 国際REIT:S&P Global REIT USD Index指数、国際株式:MSCIコクサイ指数、米国債券:米国10年国債利回り、国内株式:TOPIX、国内債券:日本10年国債金利

また、リーマンショック以降、世界のREIT市場は景気回復と共に順調に回復しています(図2参照)。特に米国では大規模な金融緩和政策を行っていたことも支援材料となり大きく上昇し、リーマンショックでの下落以降、約3倍にまで上昇しています。アジア圏は欧米に比べ出遅れ感がありますが、人口増加、賃金上昇、消費拡大などから今後も更なる上昇を見込めます。

図表2米国リート指数の推移

  • FTSE/NAFRET REIT 指数 2017年3月末までの基準10年の推移

各資産のリスク・リターンにおけるリート資産の位置付け

当ファンドは為替ヘッジ付きで運用を行うため、為替リスクを低減した運用が行えます。国内資産と為替ヘッジ付きの各資産の過去3年間のリスク・リターンを見てみると(図表3)、「国際REIT為替ヘッジ付き」のリスク水準は国内株式よりも低い一方で、債券や国際株式よりも高いリターンを獲得しており国際株式に対しては約3%もの超過リターンを獲得しています。

図表3国内資産と為替ヘッジ付き各資産の過去3年間のリスク・リターン

  • 2017年3月末を基準に過去3年間のリスク・リターン,モーニングスター作成、各資産の分類はモーニングスターインデックス類似ファンド分類平均ベース

経験豊かなファンドマネジャー、世界各国のアナリストからの情報により長期的に安定したリターンを獲得

当ファンドは29年もの不動産及び金融の豊富な経験を有するファンドマネジャーが運用の主担当を担い、世界4拠点からのアナリストの情報を基に運用を行っています。

当ファンドは設定来のリターンをみてみると(図表4)、類似ファンド分類平均がマイナスのリターンとなる中プラスのリターンを獲得しています。また、参考までに運用年数の長い「ワールド・リート・オープン(毎月決算型)」(為替ヘッジの無い商品)のトータルリターンでは、過去3年、5年、10年のトータルリターンはいずれも類似ファンド分類平均を上回っており、長期的に安定した収益を上げていることが評価できます。今後の当ファンドの運用にも期待ができるでしょう。

図表4 当ファンドの設定来(2017年1月20日)のトータルリターンの比較

  • 2017年3月末時点、モーニングスター作成、国際REIT平均(為替ヘッジあり)はモーニングスターインデックス「国際REIT・グローバル・含む日本(為替ヘッジあり)」

投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.24%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.376%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
  • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
  • 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。

(2017年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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