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2015年4月15日
インターネット専用ファンド5銘柄の新規お取扱いを開始しました。投資信託お取扱いファンド数が241銘柄に!

インターネット専用ファンド5銘柄が追加となり、投資信託のお取扱いファンド数は241銘柄(うちインターネット専用ファンド207銘柄)になりました。
今回、アジアリートや米国株式など国際色豊かなファンドをはじめ、カバードコール戦略をとる商品など多彩なファンドが新たに仲間入りしました。

投信会社

損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント

好配当グローバルREITプレミアム・ファンド 通貨セレクトコース
愛称:トリプルストラテジー

当ファンドはリート等への投資と、各銘柄のコールオプション売却取引を組合わせたREITプレミアム(カバードコール)戦略を活用します。REITプレミアム(カバードコール)戦略とはリートを保有しつつ、その保有するリートのコールオプション(あらかじめ定めた価格で買う権利)を売却することでオプションのプレミアム収入獲得を狙うものです。
一般的には保有リートの価格が安定的に推移する状況で効果を発揮する戦略です。一方で保有リートの価格が急上昇した場合には、その値上がり益の享受は限定的なものとなります。
また、当ファンドでは金利の高い6通貨へ分散して為替取引を行うことでプレミアム(金利差相当分の収益)の獲得と為替変動リスクの分散が期待できます。

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大和住銀投信投資顧問

日本株アルファ・カルテット(毎月分配型)

当ファンドはわが国の株式への投資に加え、「高金利通貨戦略」と「株式カバードコール戦略」および「通貨化バードコール戦略」を組み合わせることで、インカムゲインとオプションプレミアムの確保等を狙うものです。
一般的にはわが国株式の価格が安定的に推移する状況で効果を発揮する戦略です。一方でわが国株式の価格が急上昇した場合には、その値上がり益の享受は限定的なものとなります。また、当ファンドでは金利の高い通貨へ為替取引を行うことでプレミアム(金利差相当分の収益)の獲得が期待できます。

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三井住友アセットマネジメント

アジア好利回りリート・ファンド

投資信託の評価機関であるモーニングスターが、毎年優れた運用実績とマネジメントを持つファンドを選考する「ファンド オブ ザ イヤー(Fund of the Year)」。
アジア好利回りリート・ファンドは、国際REIT型部門で2014年の優秀ファンド賞を受賞。

当ファンドは主として、日本を除くアジア各国・地域(オセアニアを含みます。)の取引所に上場している不動産投資信託(リート)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指します。
外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
毎月決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。

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三菱UFJ投信

次世代米国代表株ファンド
愛称:メジャーリーダー

投資信託の評価機関であるモーニングスターが、毎年優れた運用実績とマネジメントを持つファンドを選考する「ファンド オブ ザ イヤー(Fund of the Year)」。
次世代米国代表株ファンド(愛称:メジャーリーダー)は、国際株式型部門で2014年の優秀ファンド賞を受賞。

当ファンドは米国の株式(ニューヨーク証券取引所上場企業、NASDAQ登録企業)の中から、次世代の米国経済の主役になり得ると委託会社が判断した企業の株式に投資を行います。ダウ・ジョーンズ工業株価平均(以下、ダウ工業株30種)の構成銘柄を参考にポートフォリオを構築。銘柄選定にあたっては、今後の経済環境、社会構造に関する見通しを基に、変化に対応し成長が見込まれる銘柄を厳選して30銘柄程度に投資を行います。

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レッグ・メイソン・アセット・マネジメント

LM・オーストラリア毎月分配型ファンド

当ファンドは豪ドル建の国債、州政府債、国際機関債、社債、モーゲージ証券および資産担保証券等を主要投資対象とします。
外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
運用はレッグ・メイソン・グループのウエスタン・アセットが行います。
毎決算時(毎月10日、休業日の場合は翌営業日)に収益分配を行います。

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投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
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  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
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(2017年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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