• 

• ※ 変額個人年金保険については一部取り扱いしていない店舗があります。取扱店舗についてはイオン銀行カスタマーセンターへお問い合わせください。

確定年金

選択いただいた受取期間中、毎年定額の年金を受取ることができます。受取期間中に被保険者の方がお亡くなりになった場合は、残りの受取期間に応じて計算した金額を一時金として受け取ることができます。

終身年金

被保険者の方がご存命の間、毎年定額の年金を受け取ることができます。その種類は商品によって異なりますが、保証期間付終身年金、保証金額（一時金）付終身年金、保証期間付夫婦年金などがあります。

セカンドライフでの支出はさまざま

食費や住居費、光熱費といった生活費、病気やケガのための緊急予備資金、公的年金を受取るまでのつなぎ資金、旅行や買い物などのレジャー資金など、セカンドライフにおいて準備しておく必要がある資金はさまざまです。夫婦2人でゆとりあるセカンドライフを過ごすためには、月額約37.9万円の収入が必要といわれています。

セカンドライフの収入の基本は、厚生年金や国民年金などの公的年金です。しかし、サラリーマン夫婦の公的年金額は約23.3万円（月額）、自営業夫婦の公的年金額は約13.2万円（月額）が平均。そのため、余裕を持ってセカンドライフを過ごすためには、公的年金を補う資金準備が必要となります。

公的年金を補う資金を考える必要があります

セカンドライフの資金は、支出の方が多くなる退職後に準備を始めるよりも、収入がある現役時代のうちから準備を始める方が、余裕をもって用意することができます。「まだまだ先のこと」と思わずに、早くから計画しておくことで負担をかけず、より多くの資金を確保することができます。

個人年金保険でセカンドライフにゆとりを持ちましょう

イオン銀行では、セカンドライフの資金準備に役立つ「個人年金保険」を取り扱っています。ぜひご検討ください。

1. 当行で事業性融資を受けている方、もしくは事業性融資を受けている法人の代表の方は、当行で個人年金保険、一時払終身保険等のお申込みは出来ません。
2. ご加入をご検討される際には、生命保険募集人資格を保有する当行の生命保険募集人に、また、変額個人年金保険のご加入をご検討される際には、変額保険販売資格を保有する当行の生命保険募集人にご相談ください。
3. 生命保険のご加入の検討にあたっては、「商品パンフレット」、ご契約に際しての重要事項を記載した「ご契約のしおり・約款」、「契約締結前交付書面（「契約概要」、「注意喚起情報」）」等の内容をよくご覧ください。
4. 生命保険は預金ではありませんので、銀行による元本保証はありません。また預金保険制度の対象になりません。
5. 生命保険は当行を募集代理店とする引受保険会社の商品であり、契約の主体はお客さまと保険会社になります。
6. 引受保険会社が破綻した場合には、生命保険契約者保護機構により保護の措置が図られますが、ご契約時の保険金額、年金額、給付金額等が削減されることがあります。
7. 当行がお客さまにご案内する生命保険について、お客さまのお申込みの有無が、当行とお客さまとの他のお取引に影響をおよぼすことは一切ございません。
8. 当行では、お借入金による生命保険へのお申込みは受け付けておりません。
9. 保険業法の規制により、お客さまのお勤め先によっては当行で生命保険をお申込みいただけない場合があります。
10. 保険業法の規制により、銀行の保険募集においては融資取引先およびその役職員のお客さまに対する販売制限が定められております。したがって、当行取扱の保険商品（一時払終身保険、個人年金保険、住宅関連の長期火災保険、年金払積立傷害保険、海外旅行保険を除く）については、お客さまの勤務先等を確認させていただくことになっておりますのでご了承ください。
11. お客さまが当行に事業性融資のお申込みをされた場合、当行がそのお申込みについてご回答をするまでの間は、保険業法の規制により、当行で保険商品（一時払終身保険、個人年金保険、住宅関連の長期火災保険、年金払積立傷害保険、海外旅行保険を除く）のお申込みをいただけない場合がありますので、お確かめください。

1. 個人年金保険のご加入の検討にあたっては、「商品パンフレット」ご契約に際しての重要事項を記載した「ご契約のしおり・約款」、「特別勘定のしおり」（変額年金保険の場合）、「契約締結前交付書面（「契約概要」、「注意喚起情報」）」等の内容をよくご覧ください。
2. 変額年金保険は、国内外の株式・債券等で運用しており、運用実績が保険金額や積立金額・将来の年金額などの増減につながるため、株価や債券価格の下落、為替の変動により、積立金額、解約返戻金額は払込保険料を下回ることがあり、損失が生ずるおそれがあります。
3. 外貨建ての年金保険は、為替レートの変動により、お受取りになる円換算後の保険金額や積立金額・将来の年金額などがご契約時における円換算後の保険金額や積立金額・将来の年金額などを下回ることや、既払込保険料を下回ることがあり、損失を生ずるおそれがあります。
4. 市場価格調整を利用した年金保険は、市場金利に応じた運用資産の価格変動が解約返戻金に反映されるため、市場金利の変動により解約返戻金が既払込保険料を下回ることがあり、損失が生ずるおそれがあります。具体的には、中途解約時の市場金利がご契約時と比較して上昇した場合には、解約返戻金は減少し、逆に、下落した場合には増加することがあります。
5. 個人年金保険は、ご契約時の契約時費用のほか、ご契約後も毎年、保険関係費用、運用関係費用、年金管理費用等がかかりますが、商品やご選択いただく特別勘定、年金の受取方法等により異なりますので表示することができません。また、一定期間内に解約された場合、解約控除がなされる場合があります。お客さまにご負担いただく手数料等はこれらを足し合わせた金額となります。詳しくは「商品パンフレット」、「ご契約のしおり・約款」、「契約締結前交付書面（「契約概要」、「注意喚起情報」）」等でお確かめください。
6. 外貨建ての年金保険のご購入または死亡給付金や解約返戻金等のお受取りにあたって、外貨と円貨を交換する場合には外貨のお取扱いによりご負担いただく費用が上記の各種手数料とは別にかかります。外貨のお取扱いによりご負担いただく費用は、通貨および金融機関等によって取扱いが異なりますので表示することができません。詳しくは各金融機関の窓口でご確認ください。

1. ご加入をご検討される際には、損害保険販売資格を保有する損害保険募集人にご相談ください。
2. 損害保険のご加入の検討にあたっては、「商品パンフレット」、ご契約に際しての重要事項を記載した「ご契約のしおり・約款」、「契約締結前交付書面（「契約概要」、「注意喚起情報」）」等の内容をよくご覧ください。
3. 損害保険は預金ではありませんので、銀行による元本保証はありません。また預金保険制度の対象になりません。
4. 損害保険は当行を募集代理店とする引受保険会社の商品であり、契約の主体はお客さまと保険会社になります。
5. 引受保険会社が破綻した場合には、損害保険契約者保護機構により保護の措置が図られますが、ご契約時の保険金額、年金額、給付金額等が削減されることがあります。
6. 当行がお客さまにご案内する損害保険について、お客さまのお申込みの有無が、当行とお客さまとの他のお取引に影響をおよぼすことは一切ございません。
7. 当行では、お借入金による損害保険（住宅関連火災保険を除く）へのお申込みは受け付けておりません。
8. お客さまが当行に住宅ローンをお申込み中である場合、当行が案内する住宅関連火災保険等の契約締結は住宅ローンの貸出しの条件ではありません。
9. 保険業法の規制により、銀行の保険募集においては融資取引先およびその役職員のお客さまに対する販売制限が定められております。したがって、当行取扱の保険商品（個人年金保険、住宅関連の長期火災保険、年金払積立傷害保険、海外旅行保険を除く）については、お客さまの勤務先等を確認させていただくことになっておりますのでご了承ください。
10. お客さまが当行に事業性融資のお申込みをされた場合、当行がそのお申込みについてご回答をするまでの間は、保険業法の規制により、当行で保険商品（個人年金保険、住宅関連の長期火災保険、年金払積立傷害保険、海外旅行保険を除く）のお申込みをいただけない場合がありますので、お確かめください。