はじめてのつみたてキャンペーン
現在はおトクな【つみたて応援プラン】として生まれ変わりました!
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いずれかのお申込みで対象となります。
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キャンペーン概要
キャンペーン名 |
はじめてのつみたてキャンペーン |
キャンペーン期間 |
2020年2月10日(月)~2020年3月31日(火)
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キャンペーン内容 |
期間中、対象商品の新規口座開設(iDeCoは新規お申込み)とつみたてのお申込みをされ、イオン銀行メルマガをご登録のうえエントリーいただいた方に、もれなくサーティワン アイスクリーム500円相当のデジタルギフト1つプレゼント! |
エントリーについて |
パソコンまたはスマートフォンでインターネットバンキングにログインのうえ、エントリーしてください。
エントリー可能期間:2020年2月10日(月)~2020年3月31日(火)
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対象商品について |
- 投信自動積立はつみたてのお申込みが可能なファンドのみ対象です。
- iDeCoはイオン銀行iDeCoに新規お申込みいただき、掛金のお引落口座をイオン銀行に指定いただいた方が対象です。(掛金拠出あり。)
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ご留意事項について |
iDeCo |
- 運用指図者(掛金を拠出せず資産の運用のみ行う方)は本キャンペーンの対象外となります。
- 2020年2月9日以前に加入または移換のお申込みをされた「イオン銀行 iDeCo」の運用指図者の方が、加入者(掛金を拠出する方)に変更を行った場合は本キャンペーンの対象外となります。
- イオン銀行以外の金融機関等で加入者または運用指図者の方が「イオン銀行 iDeCo」に移られた場合(プラン変更の場合、運営管理機関変更の場合)で掛金拠出がない場合は、本キャンペーンの対象外となります。
- 郵送でのiDeCoお申込みも対象となります。
- 事業主払込みは対象外となります。
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その他 |
- プレゼントは期間中に新規口座開設をされた商品でのつみたてのお申込みが対象です。
- プレゼントは対象商品を複数お申込みいただいても500円相当となります。またエントリーはお一人さま1回限りです。
- イオン銀行メルマガをキャンペーン開始前よりご登録いただいている方もキャンペーン対象となります。ただし、プレゼント送付時点でメルマガのご登録を解除されている場合は対象外となります。
- プレゼントは2020年4月下旬にご登録いただいたメールアドレスへお送りいたしますので、ダウンロードして有効期限内にご利用ください。(有効期限はお送りするデジタルギフトに記載されています)
- スマートフォンのご利用がないとデジタルギフトはご利用できません。
- イオン銀行からの配信メール(ドメイン名:@aeonbank.co.jpおよび@mm.aeonbank.co.jp)を受信許可にしていただかないとプレゼントがお送りできませんのであらかじめご確認ください。(メールの再送はいたしません。)
- 同時期に実施する他のつみたてキャンペーンと重複してのプレゼント提供はございません。
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各商品のお申込みはこちらから
いずれかのお申込みで対象となります。
- *1 掛金を拠出する方が対象です。
- *2 国民年金基金連合会事務委託先金融機関が設定する手数料は別途ご負担いただきます。
- *3 60歳以降は掛金の拠出はできませんが、受取りが完了するまでiDeCoを利用し資産の運用を行えます。
- *4 自営業、会社員、公務員など加入資格により拠出限度額は異なります。
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パソコンまたはスマートフォンでインターネットバンキングにログインのうえ、エントリーしてください。
エントリー期間:2020年3月31日(火)まで
初回ログイン方法
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外貨預金に関する留意点
- 円貨と外貨を交換する際の為替相場の変動により為替差損が生じ、払戻した円貨建て元本がお預入れ時の円貨建て元本を下回ることがあります。
- 外貨から円貨への交換には、1通貨単位あたり最大0.5円の為替手数料がかかります。その結果、為替相場に変動がなくても、お預入れされた円貨建ての元本を下回ることがあります。
- 預金保険制度の対象ではありません。
- ホームページまたは店舗に備え付けの商品説明書(契約締結前交付書面)の内容をご確認のうえ、ご自身の判断によりご利用ください。
(2024年3月31日現在)
商号等:株式会社イオン銀行
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iDeCoに関する留意点
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NISA(少額投資非課税制度)に関する留意点
NISA口座(NISA、つみたてNISA)共通の留意点
- NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります(ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています)。
- NISA口座は金融機関変更が可能ですが、その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。
NISA特有の留意点
- 上場株式などの配当金等を非課税で受取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
- 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
- 投資信託の分配金の再投資買付けは非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取りまたは課税口座での再投資となります(2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります)。
- 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
- 2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円/うち成長投資枠1,200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
- NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
- NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買付けた上場株式等は当初から課税口座で買付けたものとして取扱われ、買付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
- 税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取りとなります。
- 非課税口座(未成年者口座)内上場株式等払出通知書、つみたて投資枠で買付けた信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。
つみたてNISA特有のご留意点
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投資信託に関する留意点
- 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
- 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
- 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
- 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
- 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
- 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
- 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
- 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
- イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。
(2024年3月31日現在)
商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会
- 円貨と外貨を交換する際の為替相場の変動により為替差損が生じ、払戻した円貨建て元本がお預入れ時の円貨建て元本を下回ることがあります。
- 外貨から円貨への交換には、1通貨単位あたり最大0.5円の為替手数料がかかります。その結果、為替相場に変動がなくても、お預入れされた円貨建ての元本を下回ることがあります。
- 預金保険制度の対象ではありません。
- ホームページまたは店舗に備え付けの商品説明書(契約締結前交付書面)の内容をご確認のうえ、ご自身の判断によりご利用ください。
(2024年3月31日現在)
商号等:株式会社イオン銀行
NISA口座(NISA、つみたてNISA)共通の留意点
- NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります(ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています)。
- NISA口座は金融機関変更が可能ですが、その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。
NISA特有の留意点
- 上場株式などの配当金等を非課税で受取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
- 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
- 投資信託の分配金の再投資買付けは非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取りまたは課税口座での再投資となります(2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります)。
- 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
- 2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円/うち成長投資枠1,200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
- NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
- NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買付けた上場株式等は当初から課税口座で買付けたものとして取扱われ、買付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
- 税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取りとなります。
- 非課税口座(未成年者口座)内上場株式等払出通知書、つみたて投資枠で買付けた信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。
つみたてNISA特有のご留意点
- 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
- 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
- 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
- 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
- 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
- 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
- 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
- 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
- イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。
(2024年3月31日現在)
商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会