信託報酬を低く抑えた「たわらノーロードシリーズ」や、ひふみプラスの年金版「ひふみ年金」などをラインナップ。またiDeCoの場合、販売手数料はかかりません。
商品ラインナップ
| 主要投資対象 |
商品名 |
| 投資信託※ |
バランス型 |
マイバランス30（確定拠出年金向け） |
| マイバランス50（確定拠出年金向け） |
| マイバランス70（確定拠出年金向け） |
| たわらノーロード バランス（8資産均等型） |
| イオン・バランス戦略ファンド（愛称：みらいパレット） |
| 投資のソムリエ（ターゲット・イヤー2035） |
| 投資のソムリエ（ターゲット・イヤー2045） |
| 投資のソムリエ（ターゲット・イヤー2055） |
| 国内債券 |
たわらノーロード 国内債券 |
| 国内株式 |
One DC 国内株式インデックスファンド |
| ひふみ年金 |
| フィデリティ・日本成長株・ファンド |
| 海外債券 |
たわらノーロード 先進国債券 |
| たわらノーロード 先進国債券＜為替ヘッジあり＞ |
| 三菱UFJ DC新興国債券インデックスファンド |
| 海外株式 |
たわらノーロード 先進国株式 |
| DIAM新興国株式インデックスファンド＜DC年金＞ |
| ピクテ・グローバル・インカム株式ファンドDC 愛称 グロインDC |
| フィデリティ・米国優良株・ファンド |
| フィデリティ・欧州株・ファンド |
| 国内リート |
たわらノーロード 国内リート |
| 海外リート |
たわらノーロード 先進国リート |
| 海外純金上場投信 |
iシェアーズ ゴールドインデックス・ファンド＜為替ヘッジなし＞ |
| 定期預金 |
イオン銀行iDeCo 定期預金 5年 |
※ 投資信託とは投資家から集めた資金を、運用の専門家が国内外の株式、債券、リート（不動産投信）等へ投資することで 運用し、その成果を投資家に還元する投資商品です。ファンドとも呼ばれます。詳しい商品の情報については、コールセンターへご照会ください。
イオン銀行 iDeCo の手数料は以下のとおりです（すべて消費税込み）。
※ 別途、国民年金基金連合会や事務委託先金融機関（信託銀行）が設定する手数料が発生します。
iDeCo手数料一覧
お申込時
| 支払先 |
手数料 |
| 国民年金基金連合会 |
2,829円※1 |
運用期間中
| 支払先 |
加入者※2 ※3
掛金を拠出する方 |
運用指図者※4
掛金を拠出せず
資産の運用のみを行う方 |
| 国民年金基金連合会 |
105円 |
- |
資産管理サービス信託銀行
（事務委託先金融機関） |
66円 |
66円 |
みずほ銀行
（運営管理機関） |
0円 |
0円 |
| 手数料 合計 |
171円 |
66円 |
その他の手数料※5
- 給付の際は、都度440円（支払先：資産管理サービス信託銀行）がかかります。
- 掛金の納付が認められず掛金相当額が還付された場合には、発生の都度1,488円（支払先：国民年金基金連合会1,048円、資産管理サービス信託銀行440円）の手数料がかかります。
- ※1 企業型確定拠出年金からの移換資産がなく新たに「イオン銀行 iDeCo」の加入者となった場合、および企業型確定拠出年金からの移換資産をともなって「イオン銀行 iDeCo」の加入者または運用指図者となった場合の手数料です。初回掛金または移換資産より控除されます。
- ※2掛金より控除されます。掛金から手数料が差し引かれるため、商品の購入に充当される金額は、掛金額から手数料を控除した金額になります。また、他の確定拠出年金から資産の移換をともなって「イオン銀行 iDeCo」の加入者となる場合は、原則、移換資産から控除されます。
- ※3 掛金の拠出がない場合、国民年金基金連合会の手数料（105円）はかかりませんが、資産管理サービス信託銀行（66円）の手数料はかかります。その場合、掛金の拠出がなかった月の手数料については、次回以降に拠出される掛金からその月の手数料とあわせて控除されます。また、その期間が長期化しますと、未払い部分については年1回（2月）、積み立てられた資産（個人別管理資産）より控除されます。
- ※4 個人別管理資産より控除されます。運用指図者の手数料は、前年1月から12月までの手数料が年に1回（2月）、積み立てられた資産（個人別管理資産）からまとめて控除されます。また、掛金の拠出を開始した場合には、該当月までの手数料が拠出される掛金からまとめて控除されます。他の確定拠出年金へ移換する場合および給付が発生する場合には、該当月までの手数料が移換資産または給付金からまとめて控除されます。
- ※5 給付金、還付金から手数料が差し引かれるため、給付や還付で受け取る金額は、手数料を控除した金額になります。
●内容については、今後事前の周知なく変更となる場合がございますのでご了承ください。
個人型確定拠出年金（愛称：iDeCo：イデコ）では掛金の金額が課税所得から差し引かれ、所得税と住民税の負担が軽くなります（所得控除） 。※1
- ※1 個人型確定拠出年金は掛金が全額所得控除（小規模企業共済等掛金控除）の対象となるため、課税所得が減り、所得税・住民税が軽減します。軽減額は年収や公的年金等の状況によって異なります。ご自身の課税所得がない場合は所得控除の対象とならない場合がございますのでご注意ください。
- ※2 課税所得168万円（所得税率5％）として計算。年収400万円–給与所得控除（400万円×20％＋54万円）–社会保険料（400万円×15％）–基礎控除（38万円）＝168万円。
- ※3 住民税は、前年の所得金額に応じて課税される所得割を指します。
- ※4 掛金年間12万円×15％（所得税5％＋住民税10％）で計算。
- ※5 期間中年収が一定である前提です。年収から給与所得控除、社会保険料15％、基礎控除を引いた額を課税所得とし、所得税・住民税を課税した場合。その他の控除等については考慮しておりません。
預貯金の利息や投資信託の運用益には通常、20.315%の税金がかかりますが、iDeCoの運用益は非課税です。※
- ※ 運用中の年金資産には1.173％の特別法人税がかかりますが、2017年8月現在は課税凍結中です。
