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美の追求 ワールド・ビューティー・オープン 美の追求をパフォーマンスの追及に 情報提供:三菱UFJ国際投信

“美”へ投資する、私たち

私たちは日々、“美”のために、こんなにも多くの時間や手間、お金を掛けています。「もっと美しくなりたい」「いつまでも美しくいたい」。それは、いつの時代も変わらず、老若男女問わず、誰もが持つ欲求ではないでしょうか。

  • スキンケアのために使う平均アイテム数。*16.39個
  • 一日のはじめのメークにかける時間。*115.1分
  • スキンケア・メーク化粧品の購入にかける金額(年間)。*171,580円
  • 顔や身体の気になる部分について、ケアをしている男性。*263.5%
  • *1 出所:ポーラ文化研究所「女性の化粧行動・意識に関する実態調査2017」
  • *2 出所:株式会社リクルートライフスタイル ホットペッパービューティーアカデミー「男性の美容意識・行動調査2017」(20-49歳の男性に占める比率)

“美”へ取り組む企業

美白、ナチュラルメイク、アンチエイジング...。求める美しさは時代とともに少しずつ変わり、それに応える商品が数多く開発されてきました。

2017年1月、日本で初めてのシワを改善する薬用化粧品がポーラより発売され、記録的な大ヒットとなりました。研究開発から承認まで、実に15年もの歳月をかけたチャレンジだったといいます。*3

化粧品は、訪日外国旅行者からお土産としても高い人気を誇ります。なかでも、中国人観光客のうち84.4%が化粧品・香水を購入。その金額は平均59,185円にのぼります。*4

  • *3 出所:各社WEBサイト、IR資料等
  • *4 出所:観光庁「訪日外国人の消費動向(平成29年10-12月期報告書)」

“美”へ着目する、投資信託

この“美”をモチーフにした投資信託が、「ワールド・ビューティー・オープン」です。投資先は、スキンケア、メークアップ、ヘアケアといった“美”に関連する国内外の企業ばかり。

投資のコンセプトは、「美の追求を、パフォーマンスの追求に」。

少し難しそうにみえる資産運用も、身近なテーマや、普段使っている商品、知っている企業がきっかけなら、一歩踏み出せそうな気がしませんか。

さっそく、その魅力を探っていきましょう。

投資における“美”の視点に基づき選定

ESTĒE LAUDER(米国)エスティ ローダー
化粧品メーカー。スキンケア、化粧品、香水、ヘアケア製品などを製造・販売する。
主なブランド:エスティ ローダー、M・A・C、クリニーク
資生堂(日本)SHISEIDO
化粧品・トイレタリーメーカー。各種メークアップ・スキンケア製品のほか、トイレタリー、医薬品、食品、および精製化学製品を提供する。
主なブランド:マキアージュ、クレ・ド・ポー ボーテ、インテグレート
L′ORÉAL(フランス)ロレアル
ヘルスケア・美容品メーカー。化粧品やスキンケア製品、香水のほか、ヘアケア製品などを製造する。
主なブランド:ロレアル パリ、ランコム、メイベリン ニューヨーク
BEIERSDORF(ドイツ)バイヤスドルフ
パーソナルケア用品メーカー。主な製品はスキンケア・ヘアケア用品、包帯、弾性ストッキング、日焼け止めローションなど。
主なブランド:ニベア、Eucerin、ラ・プレリー
コーセー(日本)KOSÉ
メークアップおよびスキンケア、ヘアケア商品などの化粧品を製造・販売する。海外では香港、中国、シンガポール、マレーシアを中心に販売を行う。
主なブランド:コスメデコルテ、タルト
CRODA International(英国)クローダ・インターナショナル
化学品メーカーの持株会社。オレオケミカルと工業用化学品を含む、多くの化学品製造会社に投資する。パーソナル・ケアや医薬品、化粧品などのメーカーに製品を供給する。

上記は当ファンドの理解を深めていただくため、2017年2月末時点の組入上位6銘柄を紹介したものです。したがって、個別銘柄の推奨を目的とするものではなく、当ファンドにおいて上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。

尽きることのない“美の追求”

美を追求することは、国・地域や年齢などに関係ない、人の普遍的な欲求なのではないでしょうか。
世界のビューティー市場は、2008年のリーマン・ショックといった世界景気が大きく後退した局面も乗り越え、拡大傾向にあります。

世界におけるビューティー市場*5の成長率

(出所)ユーロモニター・インターナショナルのデータを基に三菱UFJ国際投信作成

  • 名目データを使用。
  • 平均は2003年〜2016年平均成長率。

* ビューティー市場には、主に「スキンケア」、「ヘアケア」、「カラーコスメ」、「フレグランス」、「オーラルケア」などを含みます。

日本では、1990年代後半から2000年代前半にかけて世帯収入が大きく落ち込みましたが、比べて、美容などビューティー関連の支出は同期間中の落ち込みが抑えられ、概ね増加しています。

日本におけるビューティー関連支出*6と世帯収入*7の推移

(出所)総務省「家計調査」のデータを基に三菱UFJ国際投信作成

  • 計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。
  • *6 ビューティー関連支出は「理美容サービス」、「理美容用品」の合計です。
  • *6*7 ビューティー関連支出は、二人以上の世帯、世帯収入は、二人以上の世帯のうち勤労者世帯を対象とした年平均1カ月当たりのデータを使用しています。

社会の変化がもたらす“美”の広がり

世界規模で女性の社会進出は目覚ましいものがあります。新興国における所得増加は化粧人口の増加につながり、先進国で進む高齢化は、高付加価値化粧品などの新たな需要を生み出すと考えられます。グローバル社会の変化は一様ではないものの、その変化を背景に、“美”に対する需要の広がりが期待されます。

  • 「新興国」における変化

    • 女性の自立
    • 所得増加
    • 都会化
    • 化粧人口の増加
  • 「先進国」における変化

    • 高齢化
    • プレミアム志向
    • 販売チャネルの多様化
  • 「男女の価値観」の変化

    • 女性の社会進出
    • ジェンダーレス
    • 男性の美意識の高まり
  • 「個の生活」にかかる変化

    • SNSの普及
    • オーガニック・自然派志向
    • 時短ニーズの台頭

(出所)三菱UFJ国際投信作成

1人当たりGDP*8が増加すると、1人当たりのビューティー市場規模*9も拡大する傾向にあります。今後、新興国の成長により、1人当たりGDPが増加していけば、ビューティー市場規模が拡大する国も増えていくと見込まれます。

ビューティー市場規模とGDP

(出所)IMF World Economic Outlook October 2017、ユーロモニター・インターナショナルのデータを基に三菱UFJ国際投信作成

  • *8*9 1人当たりGDP、1人当たりのビューティー市場規模ともに名目データを使用しています。
  • *9 1人当たりのビューティー市場規模は各国のビューティー市場規模を人口で割って算出しています。

先端技術が創りだす新しい“美”の領域

“美”を支える技術は着実に高度化しています。主に高齢化が進む先進国ではアンチエイジング化粧品が注目を集めています。

世界におけるアンチエイジング市場*10規模の推移

(出所)ユーロモニター・インターナショナルのデータを基に三菱UFJ国際投信作成

  • 名目データを使用。
  • 計測期間が異なる場合は結果も異なる点にご注意ください。
  • *10 アンチエイジング市場とは老化防止のための機能性商品等の市場をいいます。

さらに近年、異なる分野で培ってきた技術を武器に、異業種からビューティー・ビジネス*11への参入が相次いでいます。
イノベーションによる“美の高度化”を巡る競争は、新しい美の領域と需要を創りだしています。

日本における異業種からビューティー・ビジネスへの主な参入事例

(出所)各種資料を基に三菱UFJ国際投信作成

  • 「 」の中はブランド名、( )の中は注目している成分、技術等を表しています。上記は三菱UFJ国際投信が主な参入事例であると判断したものをご紹介したものです。当ファンドにおいて上記銘柄を組み入れることを保証するものではありません。
  • *11 ビューティー・ビジネスとは、委託会社の視点において「人の美しさ」の向上に寄与する事業です。

動画で見る「美の追求を、パフォーマンスの追求に。」

私たちにとって永遠のテーマである“美”には、投資の観点からもさまざまな魅力が秘められていることがおわかりいただけたでしょうか。

「その商品使ってる!」「そのブランド好き!」「その企業知ってる!」そんな分かりやすさも魅力のワールド・ビューティー・オープン。

“美”をきっかけとした、わくわくするような資産運用を、ワールド・ビューティー・オープンで始めていただけたら幸いです。

投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.24%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.376%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
  • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
  • 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。

(2019年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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