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5Gで新しい世界が加速する!あらゆるテクノロジー進化の根幹を担う「5G」に投資!

次世代通信関連世界株式戦略ファンド 愛称:THE 5G 追加型投信/内外/株式 5Gで新しい世界が加速する 5Gはロボット、IoT※、AI(人工知能)、自動運転を進化させる通信技術、あらゆる情報技術分野において成長の可能性の根幹を担う息の長い投資テーマです。 ※IoT(Internet of Things)とは、モノのインターネットと呼ばれ、世の中に存在する様々な物体(モノ)が通信機能を持ち、インターネット接続を通じて情報のやり取りが可能になることをいいます。※上記はイメージ図です。 情報提供元:三井住友トラスト・アセットマネジメント

5Gって何?

5Gとは、第5世代(5th Generation)移動通信システムの略称です。
5Gは、あらゆる情報技術分野(AI、ロボット、自動運転、フィンテックetc)の成長の根幹を担う通信技術です。4Gまでの通信技術は、スマートフォンや携帯電話といったモバイル機器の利用が主な用途でしたが、5Gは、モバイル機器にとどまらず様々な産業を支えるIoT(モノのインターネット)機器で活用されます。その結果、全世界でのモバイルデータの通信量は約7倍に増加すると予測されていますが、様々な分野の飛躍的な成長を促し、世界のビジネスモデルと収益構造を変革させ、「5Gビッグバン」とも言われる爆発的な経済効果を生み出します!「次世代通信関連世界株式戦略ファンド(愛称:THE5G)」は5Gの恩恵を受ける世界の企業に投資します!

移動通信システムの変遷 1970年代後半~80年代:音声通話中心 1990年代:メールやウェブ閲覧も可能に 2000年代:音楽や映像も楽しめるように 2010年代:動画、オンラインゲームも円滑に 2020年代:さらに大容量・高速化。全世界のモバイルデータ通信料の将来予測 2016年:7エクサバイト 2021年:48エクサバイト 約7倍増加する見込み ※1エクサバイト=1兆メガバイト ※2021年はシスコ予測値(出所)シスコ「Cisco Visual Networking Index(VNI)全世界のIPトラフィック予測、2016~2021年」のデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成(出所)各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

上記は移動通信システムの変遷のイメージ図であり、全ての特徴を網羅したものではありません。また、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

ビジネス・ライフスタイルを大きく変化させる5G

5Gの技術要件は「高速・大容量」「多数同時接続」「超低遅延」の3点です。5Gでは移動通信量が膨大になり、スピードも上がる(高速・大容量)ことで、伝達の遅れを劇的に解消(超低遅延)します。また、人を介するだけではなく、人・モノそのすべてがインターネットでつながります(多数同時接続)。

5Gの技術要件と5G実現で可能になるサービス例:例1:4K/8Kストリーミング、AR(拡張現実)/VR(仮想現実)高速・大容量 通信速度は現在の100倍!移動通信量は現在の1,000倍!2時間の映画は3秒でダウンロード。高画質のコンテンツを気軽に楽しめる。 例2:スマートハウス 多数同時接続 多数端末との同時接続が飛躍的に拡大 現在の100倍!スマホだけではなく、身の回りのあらゆるモノがインターネットに接続!例3:医療用ウェアラブル、自動運転 超低遅延 映像や音声等の送信速度の遅れが劇的に解消 現在の10分の1 リアルタイムで遠隔地のロボットなどをタイムラグを意識することなく操作が可能に。 (出所)各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

上記は5Gの特徴についてイメージ図を使い概要を説明したものであり、その全てを網羅したものではありません。また、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

5Gが生み出す経済効果

IoTの普及には飛躍的に増大する通信量に対応するための通信インフラ 「5G 」が必要不可欠です。
5Gで加わるIoT分野の新たなビジネスが魅力的な投資機会を提供するといわれています。

5Gが生み出す新たな市場 2015年:約108兆円 2020年:約433兆円(予測値)2025年にIoT分野が生み出す新たな市場:最大で約1,336兆円(予測値)最大約12倍に拡大。 ※赤字は各IoT分野における2025年の経済効果 車:88.8兆円:自動運転、安全運転支援、追跡システムなど。工場:444.0兆円:オペレーション最適化、予測的メンテナンスなど。作業現場:111.6兆円:オペレーション最適化、予測的メンテナンス、健康と安全など。都市:199.2兆円:公共の安全、交通操作、資源操作など。ウェアラブル:190.8兆円:疾病のモニタリング、管理や健康増進など。小売:139.2兆円:自動会計、配置最適化、在庫管理など。 (出所)各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

上記は5Gで加わる新たなビジネス領域の全てを表したものではありません。将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

世界的に5G商用化が加速

2020年より世界的に5Gの商用サービスが本格的に始まっており、併せて5G端末の普及も加速しています。5Gの導入・普及は先進国がけん引し、その後新興国へ広がるという観点からも、5Gは長期的に期待できるテーマであるといえます。

世界の5G商用化計画:2020年春に開始した日本を含め、世界54カ国・地域で126の通信事業者が5Gの商用サービスを提供しています。 ※上記は2020年12月現在の情報に基づいたものです。なお、商用化は国・地域によりカバーしている範囲が異なります。(出所)GSA(モバイル通信端末の業界団体)「GSA Webinar End of 2020」を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成 2025年の5G普及率予測:韓国:67%、米国:55%、日本:47%、中国:43% (出所)GSMA Intelligence(携帯通信事業者の業界団体の調査・コンサルティング部門)「The Mobile Economy Asia Pacific 2020」「The Mobile Economy North America 2020」を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成 先進アジア:50%、北米:48%、欧州:34%、新興アジア:22%、中南米:7%、サブサハラ・アフリカ※:3%、世界平均20% ※サハラ砂漠より南のアフリカ地域 ※GSMA Intelligenceの地域分類に基づく(出所)GSMA Intelligence「The Mobile Economy 2020」を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

次世代通信関連世界株式戦略ファンド(愛称:THE5G)の運用の着眼点

3つの産業分野に着目して投資!5Gの恩恵を受ける企業を効果的に選び出します。

THE5Gでは、「通信インフラ関連」「通信サービス関連」「IoT機器・装置関連」の3つの産業分野に着目して投資することで、5Gのビジネスの恩恵をうける銘柄を効果的に選択します。
さらに、5Gの技術進化や投資環境の変化に合わせて、重点投資する分野・銘柄を機動的に変更していきます。

5G推進ロードマップ(予定) 1【インフラ整備期】データ通信分野の基礎性能のトライアル→2【5G商用化:導入期】モノとモノ、人とモノをつなぐ通信ネットワークに変革→3【5G商用化:普及期】本格的な通信ネットワーク時代に突入 <5Gの推進段階に応じた成長産業分野のイメージ> 1 5G普及のための設備・システムの設置:IoT機器・装置関連、通信サービス関連、通信インフラ関連(Focus)→2 5Gを活用したサービス・製品:IoT機器・装置関連(Focus)、通信サービス関連、通信インフラ関連→3 5Gを活用した新たなビジネス:5Gによる新ビジネス関連、IoT機器・装置関連(Focus)、通信サービス関連、通信インフラ関連 ※2021年1月末現在。上記は5Gの推進段階に応じて着目される成長産業分野であり、今後変更となる場合があります。

次世代通信関連世界株式戦略ファンド『愛称:THE 5G』

日本を含む世界の次世代通信関連企業の株式に投資する。「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、次世代通信関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.3%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.42%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
  • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
  • 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。

(2021年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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