5Gで新しい世界が加速する！あらゆるテクノロジー進化の根幹を担う「5G」に投資！
5Gって何？
5Gとは、第5世代(5th Generation)移動通信システムの略称です。
5Gは、あらゆる情報技術分野（AI、ロボット、自動運転、フィンテックetc）の成長の根幹を担う通信技術です。4Gまでの通信技術は、スマートフォンや携帯電話といったモバイル機器の利用が主な用途でしたが、5Gは、モバイル機器にとどまらず様々な産業を支えるIoT（モノのインターネット）機器で活用されます。その結果、全世界でのモバイルデータの通信量は約7倍に増加すると予測されていますが、様々な分野の飛躍的な成長を促し、世界のビジネスモデルと収益構造を変革させ、「5Gビッグバン」とも言われる爆発的な経済効果を生み出します！「次世代通信関連世界株式戦略ファンド（愛称：THE5G）」は5Gの恩恵を受ける世界の企業に投資します！
（出所）各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
※ 上記は移動通信システムの変遷のイメージ図であり、全ての特徴を網羅したものではありません。また、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
ビジネス・ライフスタイルを大きく変化させる5G
5Gの技術要件は「高速・大容量」「多数同時接続」「超低遅延」の3点です。5Gでは移動通信量が膨大になり、スピードも上がる（高速・大容量）ことで、伝達の遅れを劇的に解消（超低遅延）します。また、人を介するだけではなく、人・モノそのすべてがインターネットでつながります（多数同時接続）。
（出所）各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
※ 上記は5Gの特徴についてイメージ図を使い概要を説明したものであり、その全てを網羅したものではありません。また、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
5Gが生み出す経済効果
IoTの普及には飛躍的に増大する通信量に対応するための通信インフラ 「5G 」が必要不可欠です。
5Gで加わるIoT分野の新たなビジネスが魅力的な投資機会を提供するといわれています。
（出所）各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
※ 上記は5Gで加わる新たなビジネス領域の全てを表したものではありません。将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
世界的に5G商用化が加速
2020年より世界的に5Gの商用サービスが本格的に始まっており、併せて5G端末の普及も加速しています。5Gの導入・普及は先進国がけん引し、その後新興国へ広がるという観点からも、5Gは長期的に期待できるテーマであるといえます。
次世代通信関連世界株式戦略ファンド（愛称：THE5G）の運用の着眼点
3つの産業分野に着目して投資！5Gの恩恵を受ける企業を効果的に選び出します。
THE5Gでは、「通信インフラ関連」「通信サービス関連」「IoT機器・装置関連」の3つの産業分野に着目して投資することで、5Gのビジネスの恩恵をうける銘柄を効果的に選択します。
さらに、5Gの技術進化や投資環境の変化に合わせて、重点投資する分野・銘柄を機動的に変更していきます。
日本を含む世界の次世代通信関連企業の株式に投資する。「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、次世代通信関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。
投資信託に関する留意点
- 投資信託は預金や保険ではありません。
- 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
- 投資信託は、国内外の有価証券等（株式、公社債、不動産投資信託（REIT）、投資信託証券等）に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
- 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
- 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
- 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
- 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料（基準価額の最大3.3％（税込））がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額（基準価額の最大0.50％）がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用（信託報酬）（投資信託の純資産総額の最大年2.42％（税込））と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等（運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。）を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
- 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
- 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
（2022年3月31日現在）
商号等：株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号
加入協会：日本証券業協会
