3つの円建て資産を投資対象としますので、「為替変動リスク」はありません。
日本最大のバランス型ファンド※「円奏会」
- ※「円奏会」は2019年12月末時点において、バランス型ファンド*の中で純資産総額が日本最大です。
- *ウエルスアドバイザー大分類「バランス型」に分類される882ファンド(確定拠出年金およびラップ口座専用、ETF等除く)が対象
純資産総額は2コース合計で1兆円超え
「円奏会」の「守りながら増やす」運用を多くの方にご支持いただいています。
- ※ 基準価額は信託報酬控除後のものであり、1万口当たりで表示しています。
- ※ 「円奏会」は税引前分配金再投資基準価額を、「円奏会(年1回決算型)」(2014年11月10日設定)は分配金実績がないことから基準価額を、それぞれ表示しています。
- ※ 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆、保証するものではありません。
値動きは安定的に推移。特に下落時のブレ幅が限定的。
- * 当社の見解であり将来を保証するものではありません。
- * *2012年は、設定日前営業日(2012年11月8日)を10,000円として、12月末までの騰落率を示しています。
- ※ 「円奏会」の四半期騰落率は、税引前分配金再投資基準価額を基に算出しているため、実際の投資家利回りとは異なります。
- ※ 上記は「円奏会」の実績であり、「円奏会(年1回決算型)」の実績ではありません。「円奏会(年1回決算型)」の運用実績についてはホームページ、月次報告書でご確認ください。
- ※ 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆、保証するものではありません。
「円奏会」で実践する「守りながら増やす」資産運用
- ※ ファンドはリスクを抑制した運用を行いますが、資産を大きく減らさないことを保証するものではありません。
円建て資産に限定した分散投資
リスクを抑制して守る
基準価額の変動リスクを年率3%程度に抑えた安定運用を目指します。
機動的な配分比率調整によってリスクをコントロールし、様々な市場環境に対応します。
- ※ 配分比率調整は、株式とREITの資産配分比率がほぼ同じ比率となるように行います。
- ※ 組入資産の価格変動や市況の動向等によっては、各資産の実際の組入比率は上記比率と異なる場合があります。
- ※ 上図は、実際のファンドの運用を示すものではありません。
成長性に期待した資産にも投資
基準価額の変動リスクを抑えつつ、経済環境によって値動きの方向性や振れ幅が異なる傾向にある日本株式・日本REITにも投資し、資産の成長にも期待します。
- ※ 上図は、景気循環とそれに伴う各資産の値動きの傾向に関する一般的な内容をご理解いただくために示したイメージ図であり、必ずしも上図の通りになることを示唆・保証するものではありません。
東京海上・円資産バランスファンド(毎月決算型)『愛称:円奏会』
主要投資対象は、国内の債券・株式・不動産投資信託(REIT)。3つの円資産に分散投資をすることにより、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す。各資産への配分比率は、日本債券70%、日本株式15%、日本REIT15%を基本とする。ファミリーファンド方式で運用。毎月23日決算。
東京海上・円資産バランスファンド(年1回決算型)『愛称:円奏会(年1回決算型)』
主要投資対象は、国内の債券・株式・不動産投資信託(REIT)。3つの円資産に分散投資をすることにより、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す。各資産への配分比率は、日本債券70%、日本株式15%、日本REIT15%を基本とする。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。
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投資信託に関する留意点
- 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
- 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
- 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
- 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
- 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
- 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
- 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
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(2024年1月1日現在)
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