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ニッセイグローバル好配当株式プラス(毎月決算型)追加型投信/内外/株式

ニッセイグローバル好配当株式プラス(毎月決算型) 追加型投信/内外/株式 新興国を含め全世界の株式を投資対象とし、相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資します。

情報提供元:ニッセイアセットマネジメント株式会社

ファンドの運用実績と分配金の推移

「ニッセイグローバル好配当株式プラス(毎月決算型)」は好配当株式への投資と“プレミアムプラス戦略”により、安定したインカム性収益と値上がり益の両方を追求するファンドです。

基準価額・純資産の推移

分配の推移(1万口当り、税引前)

第100期 2020年2月 100円
第101期 2020年3月 100円
第102期 2020年4月 70円
第103期 2020年5月 70円
第104期 2020年6月 70円
第105期 2020年7月 70円
第106期 2020年8月 70円
直近1年間累計 1,050円
設定来累計額 17,750円

データ期間
2011年11月1日~2020年8月31日(日次)

  • 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
  • 税引前分配金再投資基準価額は分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。
  • 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。分配金は信託財産から支払いますので、基準価額が下がる要因となります。
  • 収益分配金には普通分配金に対して所得税および地方税がかかります(個人受益者の場合)。

ファンドの特色

好配当株式への投資と“プレミアムプラス戦略”により、安定した収益の確保と値上がり益の獲得をめざします。

好配当株式への投資

  • 新興国を含め全世界の株式を投資対象とし、相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資します。
  • 配当利回りの水準だけでなく、配当の安定性や成長性、企業業績の動向等を総合的に勘案し投資銘柄を決定します。

プレミアムプラス戦略とは…

  • オプション取引を活用し、オプション料(プレミアム)収入の獲得により、安定した収益の確保をめざす戦略をいいます。主として、保有株式の一定水準以上の値上がり益を放棄する見返りとして、オプション料を受取る取引を行います。

通常の株式投資:値上がり益+安定した収益の源泉(配当金) 当ファンド:値上がり益【好配当株式投資】※+安定した収益の源泉(オプション料【プレミアムプラス戦略】+配当金【好配当株式投資】)収益の源泉~イメージ図~

  • プレミアムプラス戦略により、保有株式の値上がり益の一部が得られない場合があります。

ご注意ください。

外貨建資産については、為替変動の影響を直接的に受けます。

毎月決算を行い、分配金をお支払いすることをめざします。

  • 毎月15日(休業日の場合は翌営業日)を決算日とします。

ご注意ください。

上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよび水準について、示唆、保証するものではありません。

高配当株式の“配当”がパフォーマンスに貢献!

株式投資というと株価の変動に注目が集まりがちですが、世界の高配当株式のパフォーマンスを“配当”と“株価変動”に分解すると、中長期的には“配当”の寄与も大きいことが確認できます。
当ファンドでは配当利回りの水準だけでなく、配当の安定性や成長性、企業業績の動向等を総合的に勘案し投資銘柄を厳選、年率3.5%程度の配当収益の獲得をめざします。
また、高配当株式は高い配当利回りが株価の下支え要因となり、株式相場の下落局面にも相対的に強いことも堅調なパフォーマンスに貢献しています。

上記の数値は2020年6月現在の目標値(信託報酬等コスト控除前)であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。投資環境によっては上記の水準を得られない場合があります。また、今後水準を見直すことがあります。

高配当株式投資のトータルリターンの内訳 世界の高配当株式の配当による寄与(累積) (ご参考)世界株式:499%(株価変動による寄与:320%、配当による寄与179%) 世界の高配当株式:727%(株価変動による寄与:296%、配当による寄与431%) データ期間:1995年1月末~2020年4月末(月次) 出所)MSCIのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成

世界の高配当株式
MSCI World High Dividend Yield(配当込み、米ドルベース)
世界株式
MSCI World(配当込み、米ドルベース)

株価変動による寄与と配当による寄与は、各指数の価格指数と配当込み指数をもとにニッセイアセットマネジメントが計算したものです。

ニッセイグローバル好配当株式プラス(毎月決算型)

日本を含む世界各国の株式に投資し、配当収益の確保および信託財産の成長をめざす。また、ファンドが保有する個別株に対してコール・オプションの売却取引を行い、オプション料収入の獲得をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

  • 投資信託に関する留意点

    • 投資信託は預金や保険ではありません。
    • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
    • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
    • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
    • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
    • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
    • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.3%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.42%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
    • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
    • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
    • 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。

    (2021年3月31日現在)

    商号等:株式会社イオン銀行
    登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
    加入協会:日本証券業協会

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