投資信託でつみたて投資をはじめよう!
「コツコツと長期戦でお金をためていきたい。」そんな方には、投資信託を月々一定額ずつつみたてていく資産運用がおススメです。
たとえば…30年間、月1万円ずつつみたてた場合の最終額(概算)
※ 運用商品の成果は相場の変動等によって、投資元本を下回ることがあります。
将来に向けてすぐに実践できる!資産形成のヒント
つみたて投資に人気のファンドはこれ!
国内株式ファンドなら
成長企業の目利き力と柔軟な運用姿勢で定評の「ひふみプラス※」が人気です。インデックスファンドで選ぶなら「iFree 日経225」もおススメ。
※ 主要投資対象は、国内外の上場株式であり、一部外国株式にも投資しております。
ひふみプラス(つみたてNISA対象)
運用実績シミュレーションでこのファンドの過去実績を見る
iFree 日経225インデックス(つみたてNISA対象)
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米国株式ファンドなら
米国企業を幅広く網羅しているS&P500との連動を目指す「iFree S&P500インデックス」や同指数を上回る運用を目指す「フィデリティ・米国優良株・ファンド」がおススメです。
iFree S&P500インデックス(つみたてNISA対象)
運用実績シミュレーションでこのファンドの過去実績を見る
フィデリティ・米国優良株・ファンド(つみたてNISA対象)
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バランスファンドなら
1本で複数の資産や国に分散投資できるので、リスクを抑えた安定運用を目指せます。
iFree 8資産バランス(つみたてNISA対象)
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世界経済インデックスファンド(つみたてNISA対象)
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※ 掲載ファンドについて
2020年12月1日時点における直近半年間で、「投信自動積立販売件数ランキング」、「つみたてNISA販売件数ランキング」共に10位以内にランキングしているファンドを掲載しています。
あなたはどっち?「つみたてNISA」or「投信自動積立」
他行またはイオン銀行で「NISA」または「つみたてNISA」を
あなたにおススメするのは「投信自動積立」です。
イオン銀行「投信自動積立」の特徴
定期的に
自動購入できる
毎月決まったタイミングで自動的に買い付けてくれるので手間がかかりません。
※ 投信自動積立のグローバル・ソブリン・オープン(毎月決算型)、グローバル・ソブリン・オープン(1年決算型)については、月10,000円からの積立となります。
イオン銀行の「投信自動積立」について詳しくはこちら
- 分配金や売買益が非課税になる制度(※)を使って厳選された低コストのファンドの中から選びたい
※通常は約20.315%の税金がかかります。
- 分配金や売買益に税金がかかったとしても300銘柄超からファンドを選びたい
あなたにおススメするのは「つみたてNISA」です。
つみたてNISAの特徴
非課税投資枠が年間40万円
期間は最長20年間
非課税枠40万円を、20年継続で、最大800万円まで投資可能です。
投資信託の運用益が非課税
定期的に
自動購入できる
毎月決まったタイミングで自動的に買い付けてくれるので手間がかかりません。
つみたてNISAについて詳しくはこちら
あなたにおススメするのは「投信自動積立」です。
イオン銀行「投信自動積立」の特徴
定期的に
自動購入できる
毎月決まったタイミングで自動的に買い付けてくれるので手間がかかりません。
※ 投信自動積立のグローバル・ソブリン・オープン(毎月決算型)、グローバル・ソブリン・オープン(1年決算型)については、月10,000円からの積立となります。
イオン銀行の「投信自動積立」について詳しくはこちら
ファンドランキング
つみたてNISA月間購入件数ランキング
2023年11月
投信自動積立購入件数ランキング
2023年11月
- ※ ファンドランキングは情報提供を目的としており、特定のファンドの推奨、勧誘を目的としたものではありません。また、今後の運用成果を予想または示唆するものではありません。ファンドランキングは、イオン銀行でご購入いただける投資信託を対象としております。
つみたてシミュレーション
イオン銀行の投資信託はマネックス証券へ移管し、2024年1月4日よりイオン銀行金融商品仲介口座(マネックス証券)のお申込みを開始いたします。
投資信託口座のマネックス証券への移管後も、運用相談は引続きイオン銀行各店舗で承りますのでご安心ください。
2024年
1月4日開始
~イオン銀行金融商品仲介口座(マネックス証券)のメリット~
マネックス証券だからできる商品力と使いやすいアプリ
豊富な品揃え。投資信託約1,500銘柄※1
つみたてNISAの対象ファンドも約200銘柄(2023年12月現在)
購入時手数料が無料でお取引き
すべての投資信託の手数料が0円に!つみたては100円から開始できます。
マネックス証券のアプリで簡単お取引き
マネックス証券のサービスをスマーフォンで快適に利用・閲覧できます。
イオン銀行だからできるお客さまに寄り添った徹底サポート
365日毎日営業中
土日・祝日はもちろんのこと、年末年始やゴールデンウィークも営業しています。
有人店舗で17時以降でも
お買い物ついでやお仕事帰りなど、お気軽にご相談いただけます。
店舗で安心サポート
専門知識を身につけたスタッフが、お金に関する疑問や悩みに丁寧にお答えします。
※1 イオン銀行店舗では、一部ご案内できないものがございます。詳しくはイオン銀行店舗へお問い合わせください。
マネックス証券との金融商品仲介業務開始について詳しくはこちら
イオン銀行では、その他にもお客さまの目的に応じたさまざまな資産形成商品を取扱っています。
外貨普通預金積立
円預金よりも高い金利で500円からつみたて可能
1回あたり500円から米ドルでのつみたてが可能。さらにイオン銀行では平日毎日つみたてることも可能。つみたて時の為替手数料がず〜っと0円なのも他にはない魅力。
もっと詳しく見る
iDeCo(個人型確定拠出年金)
税制優遇が魅力 国の制度を使っておトクに資産形成
税制メリットいっぱいの「じぶん年金」として今注目の”iDeCo”。イオン銀行なら無条件で運営管理手数料が0円だからコスパ最強。365日店舗で相談できるのもイオン銀行だけ!
もっと詳しく見る
お問合せ・ご相談
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NISA(少額投資非課税制度)に関する留意点
NISA口座(NISA、つみたてNISA)共通の留意点
- NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります(ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています)。
- NISA口座は金融機関変更が可能ですが、その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。
NISA特有の留意点
- 上場株式などの配当金等を非課税で受取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
- 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
- 投資信託の分配金の再投資買付けは非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取りまたは課税口座での再投資となります(2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります)。
- 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
- 2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円/うち成長投資枠1,200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
- NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
- NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買付けた上場株式等は当初から課税口座で買付けたものとして取扱われ、買付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
- 税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取りとなります。
- 非課税口座(未成年者口座)内上場株式等払出通知書、つみたて投資枠で買付けた信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。
つみたてNISA特有のご留意点
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投資信託に関する留意点
- 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
- 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
- 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
- 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
- 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
- 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
- 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
- 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
- イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。
(2024年1月1日現在)
商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会