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深セン・イノベーション株式ファンド(1年決算型) 追加型投信/海外/株式

チャイナテック~「世界の工場」から「イノベーション大国」へ 深セン・イノベーション株式ファンド(1年決算型) 追加型投信/海外/株式

情報提供元:日興アセットマネジメント株式会社

チャイナテック~

中国では巨大的なオンライン消費市場を背景に、新しい技術が既存のサービスと融合し、新たな付加価値を創出する中国発の「チャイナテック」が、中国を「世界の工場」から「イノベーション大国」へ進化させました。その成長が目覚ましく、時価総額では日本企業の上位企業と肩を並べるほどの巨大企業が次々と誕生しました。

すべては深センから始まった~

その「イノベーション大国」の最先端を走るのは深センです。1980年に経済特区に指定されて以降、飛躍的な成長を遂げており、かつて漁村だった深センは、今は人口1,300万人超の巨大都市としてその地位を獲得、「中国の未来」とも言われています。

ファンドの特色と基準価額の推移~

当ファンドは中国のシリコンバレーとして知られる深センに着目し、イノベーション企業に投資を行います。米中問題、コロナショックなど、中国市場を取り巻く環境は決して平たんなものではありませんが、当ファンドは中国のイノベーションの進展は継続するとの信念に基づき、ポートフォリオの構築に努めていきます。

ファンドの特色

特色
1

中国のシリコンバレーとして知られる深センに着目し、イノベーション企業の成長を積極的に捉えます。

特色
2

日興アセットマネジメント アジア リミテッドが運用を行います。

特色
3

年1回、決算を行います。

  • 市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行えない場合があります。

基準価額の推移

当ファンドの基準価額と主要株価指数(円ベース)の推移
(2017年11月30日(設定日)~2021年7月30日)

設定来の騰落率比較
(2021年7月30日時点)

基準価格:104.5% (ご参考)中国株指数:20.1% (ご参考)世界株指数:41.1%

  • 中国株指数:CSI300指数、世界株指数:MSCI ACワールド指数(配当込み)
  • 基準価額は信託報酬(後述の「手数料等の概要」参照)控除後の値です。
  • 各指数は当ファンドの基準価額の算出方法に準じ、前営業日の株価に当該営業日の為替レートを乗じて、日興アセットマネジメントが算出しています。なお、各指数は当ファンドのベンチマークではありません。

深セン・イノベーション株式ファンド(1年決算型)

中国のシリコンバレーとして知られる深センに着目し、イノベーション企業の成長を積極的に捉える。深セン証券取引所に上場されている、人民元建ての中国本土株式(中国A株)を主要投資対象とし、米国の金融商品取引所などに上場されている中国企業の株式(預託証書を含む)にも投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。日興アセットマネジメント アジア リミテッドが運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

  • 投資信託に関する留意点

    • 投資信託は預金や保険ではありません。
    • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
    • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
    • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
    • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
    • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
    • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.3%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.42%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
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    (2021年3月31日現在)

    商号等:株式会社イオン銀行
    登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
    加入協会:日本証券業協会

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