ホーム>投資信託>新着情報>投資信託お取扱いファンド数が100本に! インターネット専用ファンド12本の新規お取扱いを開始しました。

2013年7月31日投資信託お取扱いファンド数が100本に!
インターネット専用ファンド12本の新規お取扱いを開始しました。

2013年7月31日より、新たにインターネット専用ファンドとして下記12本の投資信託が追加となり、合計100本(うち、インターネット専用ファンド75本)の新規お取扱いとなります。今回追加するファンドは、話題のシェールガス関連ファンドを始め、タイ株式、メキシコ債券に投資するファンドなどです。

投信会社

投信会社:野村アセットマネジメント

米国エネルギー革命関連ファンド

:愛称「エネルギーレボリューション」

米国の金融商品取引所に上場されているエネルギー関連事業等に投資するMLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)を実質的な主要投資対象とします。
ポートフォリオ構築にあたっては、トップ・ダウン分析とボトム・アップ分析を組み合わせて投資銘柄を選定します。Aコース(為替ヘッジあり)、Bコース(為替ヘッジなし)の2種類がありますが、当行ではスイッチングのお取扱いはしておりません。

投信会社:野村アセットマネジメント

米国ドル建て高利回り事業債(ハイ・イールド・ボンド)を実質的な主要投資対象とします。
ハイ・イールド・ボンドへの投資にあたっては、投資対象の徹底したクレジット分析を行なうことにより、信用リスクのコントロールを行ないます。実質組入外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行ないません。ただし。為替ヘッジ型については、原則として為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図ることを目指します。

投信会社:野村アセットマネジメント

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投信会社:HSBC投信

近年、中国における賃金上昇、労働争議などの事業リスクの分散のため、中国と並行した事業拠点を設立する動き(「チャイナ・プラスワン」)が強まっています。タイはASEAN諸国の中でも「チャイナ・プラスワン」の中心的存在になっており、タイへの直接投資額も増加しています。そのタイの株式等に投資します。

投信会社:HSBC投信

今後の世界経済の成長の牽引役になることが期待される国(ニューリーダー)を投資対象国とし、これらの国の債券を中心に先進国と新興国のバランスをとって運用します。先進国通貨建債券および新興国通貨建債券に分散投資します。

投信会社:HSBC投信

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投信会社:大和住銀投信投資顧問

メキシコ・ペソ建ての債券を主要投資対象とします。
実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行ないません。
メキシコの国債・政府機関債および国際機関債を中心に投資します。

投信会社:大和住銀投信投資顧問

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投信会社:三井住友アセットマネジメント

主としてJASDAQ市場に上場している株式に投資し、JASDAQ-TOP20と概ね連動する投資成果を目指して運用を行ないます。

投信会社:三井住友アセットマネジメント

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投信会社:大和証券投資信託委託

ブラジル・レアル建債券に投資します。
ブラジル・レアル建債券の運用については、イタウ・ウニバンコ銀行の運用部門であるイタウ・アセットマネジメントの助言を受けます。
金利や物価の動向、経済情勢や市場環境等を勘案し、ポートフォリオを構築します。

投信会社:大和証券投資信託委託

わが国の好配当株式に投資します。
株式への投資にあたっては、予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に、成長性、企業のファンダメンタルズ、株価の割安性等に着目し、投資銘柄を選定します。

投信会社:大和証券投資信託委託

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投信会社:日興アセットマネジメント

先進国のソブリン債を中心に分散投資を行ないます。
相対的に高い金利水準にある国のソブリン債を中心に投資を行ないます。
原則として為替ヘッジは行ないません。

投信会社:日興アセットマネジメント

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投信会社:損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント

「損保ジャパン-ハイトマン・グローバルREITマザーファンド」受益証券および「損保ジャパンJ-REITマザーファンド」受益証券への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の取引所に上場または店頭登録されている不動産投資信託証券(REIT、リート)に投資します。

投信会社:損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント

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投資信託に関する留意点

  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
  • 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
  • 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
  • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
  • イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。

(2024年1月1日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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