米国エネルギー革命関連ファンド
：愛称「エネルギーレボリューション」
米国の金融商品取引所に上場されているエネルギー関連事業等に投資するMLP（マスター・リミテッド・パートナーシップ）を実質的な主要投資対象とします。
ポートフォリオ構築にあたっては、トップ・ダウン分析とボトム・アップ分析を組み合わせて投資銘柄を選定します。Aコース（為替ヘッジあり）、Bコース（為替ヘッジなし）の2種類がありますが、当行ではスイッチングのお取扱いはしておりません。
投信会社：野村アセットマネジメント
2013年7月31日投資信託お取扱いファンド数が100本に！
インターネット専用ファンド12本の新規お取扱いを開始しました。
2013年7月31日より、新たにインターネット専用ファンドとして下記12本の投資信託が追加となり、合計100本（うち、インターネット専用ファンド75本）の新規お取扱いとなります。今回追加するファンドは、話題のシェールガス関連ファンドを始め、タイ株式、メキシコ債券に投資するファンドなどです。
投信会社
投信会社：野村アセットマネジメント
米国ドル建て高利回り事業債（ハイ・イールド・ボンド）を実質的な主要投資対象とします。
ハイ・イールド・ボンドへの投資にあたっては、投資対象の徹底したクレジット分析を行なうことにより、信用リスクのコントロールを行ないます。実質組入外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行ないません。ただし。為替ヘッジ型については、原則として為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図ることを目指します。
投信会社：野村アセットマネジメント
投信会社：HSBC投信
近年、中国における賃金上昇、労働争議などの事業リスクの分散のため、中国と並行した事業拠点を設立する動き（「チャイナ・プラスワン」）が強まっています。タイはASEAN諸国の中でも「チャイナ・プラスワン」の中心的存在になっており、タイへの直接投資額も増加しています。そのタイの株式等に投資します。
投信会社：HSBC投信
今後の世界経済の成長の牽引役になることが期待される国（ニューリーダー）を投資対象国とし、これらの国の債券を中心に先進国と新興国のバランスをとって運用します。先進国通貨建債券および新興国通貨建債券に分散投資します。
投信会社：HSBC投信
投信会社：大和住銀投信投資顧問
メキシコ・ペソ建ての債券を主要投資対象とします。
実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行ないません。
メキシコの国債・政府機関債および国際機関債を中心に投資します。
投信会社：大和住銀投信投資顧問
投信会社：三井住友アセットマネジメント
主としてJASDAQ市場に上場している株式に投資し、JASDAQ-TOP20と概ね連動する投資成果を目指して運用を行ないます。
投信会社：三井住友アセットマネジメント
投信会社：大和証券投資信託委託
ブラジル・レアル建債券に投資します。
ブラジル・レアル建債券の運用については、イタウ・ウニバンコ銀行の運用部門であるイタウ・アセットマネジメントの助言を受けます。
金利や物価の動向、経済情勢や市場環境等を勘案し、ポートフォリオを構築します。
投信会社：大和証券投資信託委託
わが国の好配当株式に投資します。
株式への投資にあたっては、予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に、成長性、企業のファンダメンタルズ、株価の割安性等に着目し、投資銘柄を選定します。
投信会社：大和証券投資信託委託
投信会社：日興アセットマネジメント
先進国のソブリン債を中心に分散投資を行ないます。
相対的に高い金利水準にある国のソブリン債を中心に投資を行ないます。
原則として為替ヘッジは行ないません。
投信会社：日興アセットマネジメント
投信会社：損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント
「損保ジャパン－ハイトマン・グローバルREITマザーファンド」受益証券および「損保ジャパンJ-REITマザーファンド」受益証券への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の取引所に上場または店頭登録されている不動産投資信託証券（REIT、リート）に投資します。
投信会社：損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント
投資信託に関する留意点
- 投資信託は預金や保険ではありません。
- 投資信託は預金保険制度･保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
- 投資信託は、国内外の有価証券等（株式、公社債、不動産投資信託（REIT）、投資信託証券等）に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
- 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
- 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
- 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
- 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料（基準価額の最大3.24％（税込））がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額（基準価額の最大0.50％）がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用（信託報酬）（投資信託の純資産総額の最大年2.376％（税込））と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等（運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。）を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
- 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
- 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
- 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。
（2018年3月31日現在）
商号等：株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号
加入協会：日本証券業協会
