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2014年3月27日インターネット専用ファンド10銘柄の新規お取扱いを開始します。投資信託のお取扱いファンド数が211銘柄になりました!!

2014年3月27日より、新たにインターネット専用ファンドとして下記10銘柄の投資信託が追加となり、投資信託のお取扱いファンドは211銘柄(うち、インターネット専用ファンド183銘柄)になりました。今回、NISA向けファンドを拡充したほか、バンクローンなどに投資する個性的なファンドがラインナップに加わりました。

投信会社

投信会社:HSBC投信

HSBC ニューフロンティア株式オープン

主として、中東からアフリカ、アジア、中南米などのフロンティア諸国の株式等に投資します。
為替ヘッジは原則として行いません。

投信会社:HSBC投信

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投信会社:ドイチェ・アセット・マネジメント

DWSユーロ・ハイ・イールド債券ファンド(毎月分配型)Aコース(円ヘッジあり)
DWSユーロ・ハイ・イールド債券ファンド(毎月分配型)Bコース(円ヘッジなし)

ユーロ建の高利回り社債(「ハイ・イールド債券」)等を実質的な主要投資対象とします。
毎月決算を行い、収益分配を行います。

投信会社:ドイチェ・アセット・マネジメント

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投信会社:みずほ投信投資顧問

MHAM物価連動国債ファンド 愛称:未来予想

わが国の物価連動国債に投資を行い、安定した収益の確保と信託財産の中・長期的な成長を目指します。
物価連動国債を中心とする組入公社債の平均残存期間は、7年±3年程度とすることを基本とします。
年2回の決算時(原則として3月25日および9月25日。休業日の場合は翌営業日)に、原則として、利息収入相当分を中心に、安定した収益分配を目指します。

投信会社:みずほ投信投資顧問

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投信会社:三井住友アセットマネジメント

ヨーロッパ・割安戦略株式ファンド(為替ヘッジなし)

投資信託への投資を通じて、主として欧州の大型株に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
欧州の大型株を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
ドイツ銀行グループの株式投資戦略を活用します。
年1回(原則として毎年12月10日。休業日の場合は翌営業日)決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。

投信会社:三井住友アセットマネジメント

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投信会社:三菱UFJ投信

米国バンクローンファンド<為替ヘッジあり>(毎月分配型)
米国バンクローンファンド<為替ヘッジなし>(毎月分配型)
愛称:USストリーム

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)、公社債等を実質的な主要投資対象とし、利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざします。

投信会社:三菱UFJ投信

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投信会社:日興アセットマネジメント

世界標準債券ファンド 愛称:ニューサミット

主として、国際経済・国際政治の動向に大きな影響を与えるとみられる国や地域の通貨建てのソブリン債券を主要投資対象とする投資信託証券に投資を行い、安定した収益の確保と信託財産の成長をめざして運用を行います。

投信会社:日興アセットマネジメント

ラサール・グローバルREITファンド(1年決算型)

世界の不動産投信に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざして運用を行います。
世界各国の上場不動産投信(REIT)を中心に投資を行い、比較的高い分配金利回りを安定的に獲得しつつ、中長期的な信託財産の成長をめざします。
年1回、決算を行います。
ラサール インベストメント マネージメント(セキュリティーズ)が運用を担当します。

投信会社:日興アセットマネジメント

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投信会社:新光投信

新光US-REITオープン(年1回決算型) 愛称:ゼウスⅡ(年1回決算型)

主として、米国の金融商品取引所上場および店頭市場登録の不動産投資信託証券(以下「US-REIT」といいます。)に実質的に投資し、安定した収益の確保と投資信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。

投信会社:新光投信

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投資信託に関する留意点

  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
  • 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
  • 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
  • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
  • イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。

(2024年1月1日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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