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2014年4月25日インターネット専用ファンド10銘柄の新規お取扱いを開始します。投資信託のお取扱いファンド数が221銘柄になりました!!

2014年4月25日より、インターネット専用ファンドの10銘柄の投資信託が追加となり、お取扱いファンドは221銘柄(うち、インターネット専用ファンド193銘柄)になりました。
今回は、ヘルスケア・バイオ関連のファンドやNISA向けのファンドが新たに仲間入りしました。

投信会社

投信会社:みずほ投信投資顧問

みずほUSハイイールドオープン(年1回決算型)為替ヘッジあり
みずほUSハイイールドオープン(年1回決算型)為替ヘッジなし

主として、米国の米国ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)に投資を行い、綿密な調査に基づく銘柄の選択と適度な銘柄分散によって信用リスク等をコントロールしつつ、高い利回りの享受を目指します。

投信会社:みずほ投信投資顧問

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投信会社:国際投信投資顧問

グローバル・ヘルスケア&バイオ・オープン Bコース(為替ヘッジなし)
愛称:健太

世界主要先進国市場のヘルスケア・バイオ関連企業の株式を主要投資対象とします。
主なヘルスケア・バイオ産業には、製薬、医療製品、バイオテクノロジー、医療・健康サービス等があります。原則として、為替ヘッジは行いません。

投信会社:国際投信投資顧問

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投信会社:朝日ライフ アセットマネジメント

朝日Nvestグローバル バリュー株オープン
愛称:Avest-E エーベスト・イー

日本を除く世界各国の株式にグローバルな視点で投資し、キャピタルゲインの獲得および配当等収益の確保を目指して運用を行います。
エマージング諸国の株式も投資対象としますが、投資割合はポートフォリオの30%以内とします。

投信会社:朝日ライフ アセットマネジメント

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投信会社:岡三アセットマネジメント

アジア・オセアニア好配当成長株オープン(1年決算型)

日本を除くアジア・オセアニア地域の株式等に投資し、安定的な収益の確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指して運用を行います。

投信会社:岡三アセットマネジメント

アジア・オセアニア債券オープン(1年決算型)
愛称:アジオセ定期便(1年決算型)

アジア・オセアニア地域の債券に投資し、安定的な収益の確保と投資信託財産の成長を目指して運用を行います。

投信会社:岡三アセットマネジメント

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投信会社:大和証券投資信託委託

ダイワ・US-REIT・オープン(年1回決算型) 為替ヘッジなし

米国のリート(不動産投資信託)に投資し、配当利回りを重視した運用により信託財産の成長を目指します。
為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行いません。

投信会社:大和証券投資信託委託

ダイワJ-REITオープン(年1回決算型)

わが国のリート(不動産投資信託)に投資し、東京証券取引所が算出・公表する「東証REIT指数」(配当込み、以下同じ。)に連動する投資成果を目指します。

投信会社:大和証券投資信託委託

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投信会社:ピクテ投信投資顧問

ピクテ新興国インカム株式ファンド(1年決算型)

主に新興国の大企業が発行する高配当利回りの株式に投資します。
特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資します。幅広い投資対象から魅力的な高配当利回り銘柄に絞り込み投資を行います。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

投信会社:ピクテ投信投資顧問

ピクテ資源国ソブリン・ファンド(1年決算型)

主に資源国のソブリン債券等に分散投資します。ポートフォリオの平均格付は原則として「A-格」以上に保ちます。
また、原則として円・米ドル・ユーロを除く現地通貨建てとします。
なお、実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

投信会社:ピクテ投信投資顧問

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投資信託に関する留意点

  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
  • 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
  • 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
  • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
  • イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。

(2024年1月1日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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