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2018年6月5日新規8銘柄のお取扱いを開始しました。投資信託お取扱いファンド数が287銘柄に!

今回、8銘柄が追加となり、投資信託のお取扱いファンド数は287銘柄となりました。今回、野村アセットマネジメントの「のむラップ・ファンド(積極型)」や大和住銀投信投資顧問の「大和住銀DC国内株式ファンド」をはじめ、つみたてNISA対象ファンド(アクティブ型)が新たに8銘柄仲間入りしました。これにより、2018年2月までに導入しております銘柄と合わせて、当行取扱いのつみたてNISA対象ファンドは20銘柄となりました。

投信会社

大和住銀投信投資顧問

「大和住銀DC国内株式ファンド」

主要投資対象は、わが国の株式。ファンダメンタル価値比割安性(バリュー)を重視し、収益性・成長性を勘案したアクティブ運用により、信託財産の長期的な成長を目指す。組織運用による銘柄選定、業種別・規模別配分等を行う。ベンチマークはTOPIX(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

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日興アセットマネジメント

「年金積立 Jグロース『愛称:つみたてJグロース』」

主要投資対象は、日本の金融商品取引所上場株式。成長性が高く株主への利益還元が期待できる企業の株式に投資を行い、TOPIX(東証株価指数)の動きを上回る投資成果の獲得をめざす。直接企業を訪問し収集した情報・データをもとに勝ち組成長企業を厳選する。株式の実質組入比率は、基本的に高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

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ニッセイアセットマネジメント

「ニッセイ日本株ファンド」

東証第1部上場銘柄が主要投資対象。アナリストによる企業調査や、流動性、時価総額による定量的な絞り込みにより、極端に財務リスクの高い銘柄を排除した投資候補銘柄を選別。割安株への傾斜配分とリスク管理を実現すべく、独自の運用モデルにより具体的な投資銘柄を決定。ベンチマークはTOPIX(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

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損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント

「ハッピーエイジング 20」

国内債券2%、外国債券6%、国内株式52%、外国株式33%、エマージング株式5%、短期資産2%を基準資産配分比率とし、6つの資産へ分散投資。リスクを積極的にとりながら、資産の大きな成長を目指す。実質組入外貨建資産に対しては、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

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「ハッピーエイジング 30」

国内債券8%、外国債券20%、国内株式44%、外国株式21%、エマージング株式5%、短期資産2%を基準資産配分比率とし、6つの資産へ分散投資。比較的高いリスクをとり、適度に高い収益を目指す。実質組入外貨建資産に対しては、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

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「ハッピーエイジング 40」

国内債券33%、外国債券15%、国内株式31%、外国株式14%、エマージング株式5%、短期資産2%を基準資産配分比率とし、6つの資産へ分散投資。リスクレベルを中位とし、リスク・リターンのバランスを重視した運用を目指す。実質組入外貨建資産に対しては、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

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三井住友トラスト・アセットマネジメント

「世界経済インデックスファンド」

主要投資対象は、国内、先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)。基本組入比率は地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し、世界経済に占める各地域のGDPシェアの変化に応じて、原則として年1回見直しを行う場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

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野村アセットマネジメント

「のむラップ・ファンド(積極型)」

主要投資対象は、国内株式、国内債券、外国株式、外国債券、世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)。国内株式、外国株式、世界REITの投資比率の合計は制限を設けない。投資配分比率の見直しを定期的に行い、信託財産の成長を図る。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

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投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.24%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.376%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
  • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
  • 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。

(2018年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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