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2018年8月9日新規7銘柄のお取扱いを開始しました。投資信託お取扱いファンド数が294銘柄に!

今回7銘柄が追加となり、投資信託のお取扱いファンド数は294銘柄となりました。ファンドオブザイヤーやR&Iファンド大賞で最優秀を受賞しているファンドをはじめ、「5G(第5世代移動通信システム)」関連ファンドや女性関連ファンドなど、多彩なファンドが新たに仲間入りしました。

投信会社

三菱UFJ国際投信

「ワールド・ビューティー・オープン(為替ヘッジあり)」

日本を含む世界各国のビューティー・ビジネス関連企業の株式に投資を行う。ビューティー・ビジネス関連企業とは、委託会社の視点において、「人の美しさ」の向上に寄与する事業などを行い、今後の美容関連市場における成長の恩恵を享受すると考えられる企業をいう。株式への投資にあたっては、企業収益の成長性、財務の健全性、株価水準等を考慮して、銘柄選定を行う。原則、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

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「ワールド・ビューティー・オープン(為替ヘッジなし)」

日本を含む世界各国のビューティー・ビジネス関連企業の株式に投資を行う。ビューティー・ビジネス関連企業とは、委託会社の視点において、「人の美しさ」の向上に寄与する事業などを行い、今後の美容関連市場における成長の恩恵を享受すると考えられる企業をいう。株式への投資にあたっては、企業収益の成長性、財務の健全性、株価水準等を考慮して、銘柄選定を行う。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

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「eMAXISプラス コモディティインデックス」

主として商品(コモディティ)を実質的な投資対象資産とする上場投資信託証券(ETF)に投資を行い、ベンチマークであるブルームバーグ商品指数トータルリターン(円換算ベース)に概ね連動する投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

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三井住友トラスト・アセットマネジメント

「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド『愛称:THE 5G』」

主要投資対象ファンドへの投資を通じて、主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場(上場予定を含む)している次世代通信関連企業の株式(預託証書(DR)を含む)に投資する。「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、次世代通信関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

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GCIアセット・マネジメント

「GCIエンダウメントファンド(成長型)」

「エンダウメント」(寄付金)の投資手法を模範とした長期運用を行う。投資資産のうちリスク資産のウエイトを増やしつつ、伝統的資産に加えてオルタナティブ資産・戦略を活用して分散されたポートフォリオを構築し、信託財産の長期的な成長を目指す。外貨建資産については、投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

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「GCIエンダウメントファンド(安定型)」

「エンダウメント」(寄付金)の投資手法を模範とした長期運用を行う。投資資産のうちリスク資産のウエイトを抑制しつつ、伝統的資産に加えてオルタナティブ資産・戦略を活用して分散されたポートフォリオを構築し、信託財産の長期的な成長を目指す。外貨建資産については、投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

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新生インベストメント・マネジメント

「新生・フラトンVPICファンド」

主に、ベトナム株式20%、パキスタン株式20%、インド株式30%、中国株式30%の割合で分散投資。国別配分は、マクロ経済や企業業績の動向および株式市場のバリュエーションなどを分析し、原則として基本構成比の±10%の範囲内で変動させる。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

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投資信託に関する留意点

  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
  • 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
  • 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
  • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
  • イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。

(2024年1月1日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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