投資信託のメリット・デメリットまとめ
執筆者：ファイナンシャルプランナー(AFP)｜佐々木 愛子
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投資信託のご経験がありますか？FPである筆者にこの1年間で、相談案件で最も多いのが投資信託にまつわるものでした。
今回ここでは投資信託の「メリット」「デメリット」を確認し、初めての方が安心して購入できるように解説しましょう。
投資信託（ファンド）の仕組み
そもそも投資信託とは、どんな金融商品でしょうか。「ファンド」とも呼ばれ、大勢の投資家から集めた資金を1つにまとめ、運用の専門家が株式や債券などで運用し、その運用成果を各投資家に分配する仕組みの商品です。
1人では購入できない金額の株式や債券でも、大勢の人が集まれば購入する事ができますよね。つまり、同じ投資目標を持った人をなるべく多く集めて、利益と損失を、共有する金融商品だということです。
さて、ここからは本題の、投資信託のメリット・デメリットを確認しましょう。
投資信託のメリット
運用のプロに任せられる
その道のプロでも、常勝は不可能です。それでも日々、チャートを見ながら売買はほぼ不可能なみなさんに変わって、運用をしてくれるプロにお任せできるのは、ファンドならではのメリットでしょう。
分散投資でリスクを軽減できる
投資信託のもっとも大きな特徴で、個別銘柄ではなくいくつもの銘柄や、株式・債券などを組み合わせた商品であること自体が、すでに分散投資をしている事になります。
例えば資金の100％を、あるＡ社の株式購入に充てたとします。1年後、Ａ社の株式が購入価格の70％にまで株価下落したとすると、70％×1＝70％ で、購入価額の70％の資産状況です。
次に、資産を50％ずつ、Ｂ社とＣ社に分散して購入したとします。1年後、Ｂ社は購入価格の60％、Ｃ社は購入価格の110％まで株価下落・上昇したとします。60％×0.5 ＋ 110％×0.5 ＝ 85％となり、最初のケースより資産の減りが少なくなります。あくまで1つの事例ですが、この方法は、大きく儲けることがなくなるものの、人が一番嫌う、損することを抑える効果があります。
個人では投資しにくい国や地域、資産に投資できる
個人で購入する場合、最低購入価格、購入窓口、情報の格差によって、なかなか縁の無いエリアの投資があります。投資信託であれば、多数の投資家から資金を集める特徴上、ファンド側からみても販売窓口を広げられ、それに伴い投資家側にも購入機会が与えられます。
投資信託のデメリット
コストがかかる
投資信託のコストの種類には、主に以下があります。
- 購入時手数料：購入時に1回のみかかり、投資家が、直接支払います。なお、ノーロードと呼ばれるものは「購入時手数料が無料」。
- 信託報酬：ファンドの残高に対して、換金するまでかかり続ける手数料で、この手数料の安さが、総コスト高にとても影響します。信託財産から、間接的に支払われます。
- 監査報酬：ファンドの監査費用で、会計監査法人などに支払われます。信託財産から、間接的に支払われます。
- 信託財産留保額：償還前に換金する場合、解約しない人との公平を期す為に、信託財産に置いておく金額のことですが、無料のファンドも多いのが実態です。
元本保証がない
投資信託は、預金などの元本保証商品とは異なり、運用成果が投資家に「帰属する」金融商品です。「帰属する」というのは、良くも悪くも、その結果を反映するということです。元本保証の商品は、運用成果が悪かった場合損をしないで済むかもしれませんが、運用成果が良かった場合、本来受け取れるはずの利益を逃してしまいます。
長い将来に向けて、資産を守る方法は、増やす工夫なくしては語れません。正しい知識を身に付け、楽しい投資ライフをスタートしてみましょう。
今回のまとめ
- 投資信託は、大勢の投資家から集めた資金を1つにまとめ、運用の専門家が株式や債券などで運用し、その運用成果を各投資家に分配する仕組みの商品
- 投資信託のメリットは「運用のプロに任せられる」「分散投資でリスクを軽減できる」「個人では投資しにくい国や地域、資産に投資できる」
- 投資信託のデメリットは、「コストがかかる」「元本保証がない」
- ※ 本ページは2017年8月時点での情報であり、その正確性、完全性、最新性等内容を保証するものではありません。また、今後予告なしに変更されることがあります。
お申込みに際しては、以下の留意点を必ずご確認ください。
