イオン銀行でつみたてNISA（積立NISA）始めるならこのファンドの組み合わせ！
執筆者：ファイナンシャルプランナー(CFP)｜寺野 裕子
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2018年1月からスタートした「つみたてNISA」で選べる商品は金融機関により異なります。
今回は、イオン銀行でつみたてNISAをスタートすると想定した場合の具体的な商品の選び方を紹介します。
- イオン銀行のつみたてNISA対象商品は20本
- 複数の商品を使って国際分散投資
- コストとリスクを抑えるにはインデックス型で組み合わせる
- 地域を3つに分けたのは世界全体の経済成長に投資するため
- 1本で国際分散投資ができる「iFree 8資産バランス」
- より積極的にリターンを狙いたい人の投資信託の組み合わせ
- 今回のまとめ
イオン銀行のつみたてNISA対象商品は20本
イオン銀行の2023年2月1日時点のつみたてNISA対象商品は次の20本です。
つみたてNISAで選ぶことができる商品は、金融庁により投資初心者でも安心して、資産形成ができるよう低コストで長期間の積立投資が可能な商品でなければならないとされています。
イオン銀行で取扱っているつみたてNISA対象の20本について、以下に示す金融庁の基準をクリアしている商品です。
金融庁のつみたてNISA対象商品の基準
- 販売手数料はゼロ（ノーロード）
- 信託報酬は一定水準以下（例：国内株のインデックス投信の場合0.5％以下）に限定
- 顧客一人ひとりに対して、その顧客が過去1年間に負担した信託報酬の概算金額を通知すること
- 信託契約期間が無期限または20年以上であること
- 分配頻度が毎月でないこと
- ヘッジ目的の場合等を除き、デリバティブ取引による運用を行っていないこと
複数の商品を使って国際分散投資
投資ではリターンとリスクの両方を意識する必要があります。リスクは一般的には「危険」という意味で使われますが、投資の世界では「運用商品の値動き」のことをいいます。運用成果を期待しながらも、日々の値動き幅であるリスクを抑えるにはどうすれば良いのかという視点での商品を選定します。
リスクを抑える王道ともいえる方法は分散投資です。分散投資とは投資対象（株式・債券・不動産）や投資地域、通貨、投資するタイミングを分けることで資産運用に伴う価格変動リスクを低減させ、好リターンをめざす方法です。分散投資のコツは値動きの異なる資産を組み合わせることです。
投資地域を日本だけにするのではなく、世界にも目を向けて投資地域を複数選ぶ、日本への投資を考える場合にも、多くの会社に投資できる商品や、または債券や不動産にも分散投資できる商品を選びましょう。
コストとリスクを抑えるにはインデックス型で組み合わせる
今回筆者が選ぶなら、国内株式型である「iFreeTOPIXインデックス」、先進国株式型である「iFree外国株式インデックス（為替ヘッジなし）」、新興国株式型である「iFree新興国株式インデックス」を均等で組み合わせることにしました。
設定・運用会社：大和証券投資信託委託
わが国の株式に投資し､投資成果をベンチマークである東証株価指数（TOPIX）の動きに連動させることをめざします。
設定・運用会社：大和証券投資信託委託
外国の株式に投資し、投資成果をMSCIコクサイ指数（円ベース）の動きに連動させることをめざします。
設定・運用会社：大和証券投資信託委託
新興国の株式に投資し、投資成果をFTSE RAFI エマージング インデックス（円換算）の動きに連動させることをめざします。
投資信託の運用手法は「インデックス運用」と「アクティブ運用」の2種類があります。
インデックス運用は日経平均株価やS&P500などの株価指数を目標とする指標に定め、その指標と同じように投資信託の基準価格が動くことを目指す運用手法です。
指数に連動することを目指すため投資先が限定されており、銘柄選定の労力が少ないため、アクティブ運用に比べてコストは低く設定されているのが特徴です。
アクティブ運用は、名前の通り積極的な運用を行います。専門家が独自の分析、調査を行って銘柄を選び、目標とする指数の値動きを上回ることを目指す運用手法です。
指標よりも上回ることもありますが、時には目標を下回ることもありインデックス運用より値動きは大きくなる傾向があります。また独自の、分析・調査を行う手間もかかりますので、コストはインデックス運用に比べて高い傾向があります。
つみたてNISAで月3万円を積み立てた場合
地域を3つに分けたのは世界全体の経済成長に投資するため
地域を3つに分けた理由は、世界全体の経済成長を期待し、リスクを抑えながら年3%～4%くらいの運用目標達成を目指すためです。IMF（国際通貨基金）が公表している「世界経済見通し（World Economic Outlook）」によると、世界のGDP成長率は2022年が3.4％、2023年が2.9％、そして2024年が3.1％と予測されています。世界経済は、年による差こそありますが、おおむね3％〜4％で成長しています。つみたてNISAの20年という運用期間のなかで、さまざまな地域に投資をしておけば、世界全体の経済成長に比例する運用目標達成が期待できるというわけです。
さて、それぞれの投資信託を選んだ理由ですが、国内株式型は「iFreeTOPIXインデックス」を選ぶことで、東証プライム市場に上場している全銘柄に分散投資ができます。国内株式型の場合、TOPIXか日経平均株価に連動するものか迷うかもしれませんが、TOPIXの投資対象は約2,000銘柄、日経平均株価は225銘柄と投資対象数の違いから、投資対象の会社数を多くすることで、より分散効果を期待できると判断しています。
先進国株式型である「iFree外国株式インデックス（為替ヘッジなし）」を選ぶことで、日本を除く主要先進国の会社約1,300銘柄に分散投資ができ、例えばAppleやマイクロソフト、Amazonといった世界に名だたる会社への投資ができます。為替ヘッジとは為替相場の変動で生じる損失に備えて、先物相場などで損失を回避するための売買をしておくことです。
為替ヘッジについては、「ヘッジあり」と「ヘッジなし」で迷うかもしれませんが、将来円安になった場合、円資産の価値の下落に備えていただきたいとの思いから「ヘッジなし」を選びました。
新興国株式型である「iFree新興国株式インデックス」を選ぶことで、経済成長に伸びしろの可能性がある新興国銘柄に低コストで分散投資が可能です。新興国株式を投資対象とすることで値動き幅が大きくなりリスクが高くなる可能性はあります。
しかし、日本を含む、少子高齢化の進む先進国だけでは今後の更なる成長にも限界があるでしょう。その点、中国やインドのようにまだ人口増加中で、ある意味、発展途上ゆえに投資の余地のある新興国の成長率は先進国より高くなると考えるのが自然です。
投資対象として新興国も無視するわけにはいかないでしょう。
- ※ 東京証券取引所（東証）第一部、第二部、マザーズ、JASDAQは、市場区分の見直しにより、2022年4月4日よりプライム市場、スタンダード市場、グロース市場の3つの市場区分に再編されます。
1本で国際分散投資ができる「iFree 8資産バランス」
自分で組み合わせること自体が負担に感じる方もいらっしゃるかもしれません。
そこで、「iFree 8資産バランス」の出番です。この1本を活用するだけで、値動きの異なる8つの資産に国際分散投資ができます。
設定・運用会社：大和アセットマネジメント
次の8つの資産クラスに投資します。
・国内株式・先進国株式・新興国株式・国内債券
・先進国債券・新興国債券・国内リート・海外リート
各資産の配分比率については、均等とすることを目標とします。
「iFree8資産バランス」は株式よりも値動き幅が小さい傾向にある債券や不動産も投資対象となっているため、リスク軽減効果が期待できます。
また、リスクを抑えながら運用効率を高めるためには、購入した後も定期的に「リバランス」という手間をかけてあげることが効果的といわれています。リバランスとは、購入した運用商品が一定期間経過後に、配分が増えた分野は売却し、下がったものを買い足して、元の配分に戻してあげる作業をいいます。
「iFree 8資産バランスファンド」は自動的にリバランスもしてくれますので、投資初心者にとっても有難い仕組みですし、投資経験者でも忙しくて時間のない方にとっても便利な商品といえます。コストが低く抑えられている点も魅力です。
より積極的にリターンを狙いたい人の投資信託の組み合わせ
より積極的にリターンを狙いたいという方は、国内のアクティブ型の投資信託と米国株のインデックス型の投資信託を組み合わせましょう。年7％〜10％を狙いたい人向けの投資信託の組み合わせ例です。
設定・運用会社：三井住友DSアセットマネジメント
日本の株式を主要投資対象とし、ファンダメンタル価値比割安性(バリュー)を重視した運用を行います。
設定・運用会社：大和アセットマネジメント
米国の株式に投資し、投資成果をS＆P500指数（円ベース）の動きに連動させることをめざします。
つみたてNISAで月3万円を積み立てた場合
「大和住銀 DC国内株式ファンド」は、全つみたてNISA対象ファンドにおける「日本株アクティブファンド」の中で、直近5年の運用成績がもっとも高いアクティブ型の投資信託。東証プライム市場に上場する大型株に投資しています。TOPIXをベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指しています。
実際、大和住銀 DC国内株式ファンドの運用レポートを見ると、業績の悪くなった銘柄は売却するなど、機動的な運用をしているのがわかります。日本株で積極的な投資をしたい人に向いている投資信託です。
また、「iFreeS&P500インデックス」は、米国のニューヨーク証券取引所（NYSE）とナスダック証券取引所（NASDAQ）に上場する銘柄のなかから500社を選抜して算出される「S&P500」という株価指標と連動を目指す商品です。米国株式市場を約80%カバーする指標であり、市場全体の値動きを大きく反映するため、米国の成長による恩恵を受けられます。
今回のまとめ
- イオン銀行のつみたてNISA対象商品は20本
- 自分で商品を複数選ぶ場合、値動きの異なる投資対象、投資地域を組み合わせることが大切
- ※ 本ページは2023年2月時点での情報であり、その正確性、完全性、最新性等内容を保証するものではありません。また、今後予告なしに変更されることがあります。
- ※ 本ページ記載の内容は筆者の考えに基づくものであり、運用商品の成果を約束するものではありません。最終的な投資判断は、お客さまご自身の判断でなさるようお願いいたします。
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