ホーム>投資信託>PCAグローイング・アジア株式オープン~成長するアジアへの投資機会~

2011年6月14日
PCAグローイング・アジア株式オープン~成長するアジアへの投資機会~

情報提供:PCAアセット・マネジメント

金融危機を乗り越え、世界経済は回復基調を迎えています。特に回復、成長が著しいアジア地域について、その動向が注目されています。今回はアジアの中でも注目度の高い「グローイング・アジア」の国々について説明いたします。

ポイント1:高い経済成長

先進国と比較して相対的に高い経済成長が期待される「グローイング・アジア」の国々は、年々その存在感を高めており、今後の世界経済のけん引役となることが期待されています。2015年には世界のGDP(名目、購買力平価ベース)の約3割を占めるようになると予測されています。

グラフ:世界のGDPシェアの推移(名目、購買力平価ベース)

出所:IMF世界経済見通しデータベース(2011年4月)に基づきPCAアセット・マネジメント作成。2015年は予測値。四捨五入の関係上、グラフの数字の合計が100%とならない場合があります。

  • 購買力平価ベースとは、各国の物価水準の違いを調整・加味した通貨換算レートを用いて統計上の数値を見る手法。
  • イオン銀行に投資信託口座をお持ちでない方 NISA口座も同時にお申込みいただけます! 投資信託口座の開設はこちら

  • イオン銀行に投資信託口座をお持ちの方 NISA口座申込 インターネットバンキング・ログイン

ポイント2:豊富な若年人口

若年層に厚みのある人口構成は、安価で豊富な労働力の供給と消費マーケットの拡大に繋がり、経済成長の観点において今後も先進国に対して優位性を持ち続けることが予想できます。

グラフ:年齢層別人口構成比率

出所:国際連合“World Population Prospects: The 2010 Revision”に基づきPCAアセット・マネジメント作成。いずれも予測値。

  • イオン銀行に投資信託口座をお持ちでない方 NISA口座も同時にお申込みいただけます! 投資信託口座の開設はこちら

  • イオン銀行に投資信託口座をお持ちの方 NISA口座申込 インターネットバンキング・ログイン

ポイント3:拡大する個人消費

豊富な労働人口を有する「グローイング・アジア」は今後の賃金の上昇、生活水準の向上に伴い、消費が拡大することが期待されます。消費という内需の面からの成長期待も「グローイング・アジア」の魅力の一つと言えます。

グラフ:各国・地域の中間所得者層による消費の推移(購買力平価ベース)

出所:OECDの資料(2010年1月)に基づきPCAアセット・マネジメント作成(2020年、2030年は予測値)。中間所得者層とは1家計当たりの日収が10ドルから100ドル(購買力平価ベース)に該当する層を指す。
Kharas, H(. 2010), "The Emerging Middle Class in Developing Countries", OECD Development Centre Working Papers, No. 285,http://dx.doi.org/10.1787/5kmmp8lncrns-en

  • イオン銀行に投資信託口座をお持ちでない方 NISA口座も同時にお申込みいただけます! 投資信託口座の開設はこちら

  • イオン銀行に投資信託口座をお持ちの方 NISA口座申込 インターネットバンキング・ログイン

ポイント4:密接な域内経済関係

「グローイング・アジア」の国々は地理的な条件もあり、互いに密接な経済関係を持っています。ASEAN、中国、インド、日本、韓国、香港、台湾、オーストラリア、ニュージーランドを含めた東アジア地域内での貿易は拡大しており、外需の面からの経済成長も期待できます。

図:密接な域内経済関係

出所:外務省「外交青書2010」よりPCAアセット・マネジメント作成。

  • NAFTA:北米自由貿易協定。1992年に発足した米国、カナダ、メキシコ3国間の自由貿易協定。
  • イオン銀行に投資信託口座をお持ちでない方 NISA口座も同時にお申込みいただけます! 投資信託口座の開設はこちら

  • イオン銀行に投資信託口座をお持ちの方 NISA口座申込 インターネットバンキング・ログイン

投資信託に関する留意点

  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
  • 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
  • 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
  • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
  • イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。

(2024年1月1日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

よくあるご質問

投資信託のよくあるご質問

  • 店舗へご来店のお客さま

    • 店舗・ATM検索 別ウィンドウで開きます
    • 店舗一覧
  • お電話でお問合わせのお客さま

    投資信託専用ダイヤル
    0120-1089-43 9:00~18:00 年中無休

ページ先頭へ