ホーム>投資信託>ピクテ新興国インカム株式ファンド(毎月決算型)~高配当利回りに注目した新興国の株式投資の魅力~

2011年12月20日
ピクテ新興国インカム株式ファンド(毎月決算型)~高配当利回りに注目した新興国の株式投資の魅力~

情報提供:ピクテ投信投資顧問

新興国は、今後も中長期にわたり先進国を上回る経済成長が見込まれています。こうした高い経済成長力を背景に、新興国の株式も高いパフォーマンスが期待されていますが、その中でも特に、高配当利回りに注目した新興国の株式投資には魅力がたくさんあります。今回は、今、高配当利回りに注目した新興国の株式へ投資を行う3つの魅力を中心にピクテ新興国インカム株式ファンドをご紹介いたします。

高いリターンが期待されます。

  • 新興国株式への投資の中でも、特に、高配当利回りの株式が注目されます。というのも、中長期で見た場合、より高い配当利回りの株式に投資を行うことで、他を上回るパフォーマンスが期待できるからです。実際に以下で、かつて、日本が新興国だった時代の例を見てみましょう。
  • 1970年はじめからその後10年間にわたって、日本株式は3.2倍に上昇しました。その日本株式の中でも、より高い配当利回りの銘柄(高配当日本株式)に的を絞って投資を行った結果、株価は6.5倍と、一般的な日本株の倍程度値上がりしました。
  • この時代の先進国(米国)の投資家が、高配当日本株式に投資をしていたと仮定すると、為替のプラス効果も加わり、10年間で資産は9.7倍に拡大したことになります。

    日本株式、高配当日本株式(円建ておよびドル建て)のパフォーマンス推移(月次、期間:1970年1月末~1980年1月末)

    • 高配当日本株式:TOPIX構成銘柄を基に野村證券算出指数(配当込)、日本株式:TOPIX(配当込)

    出所:野村證券金融工学研究センターのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成。

  • 現在の新興国でも、高配当利回りの株式のパフォーマンスは、長期的にみると一般的な新興国株式を上回る高いリターンを示しています。高配当利回りに注目した投資を行うことで、より高いリターンが期待できると考えられます。

    新興国高配当株式と新興国株式のパフォーマンス推移(円換算、月次、期間:1994年12月末~2011年9月末)

    • 新興国高配当株式:MSCI新興国高配当株価指数、新興国株式:MSCI新興国株価指数、株価はすべて配当込

    出所:トムソン・ロイター・データストリーム、ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

  • イオン銀行に投資信託口座をお持ちでない方 NISA口座も同時にお申込みいただけます! 投資信託口座の開設はこちら

  • イオン銀行に投資信託口座をお持ちの方 NISA口座申込 インターネットバンキング・ログイン

利益率の高い、しっかりした企業が多く存在します。

  • 配当は、一般的に企業業績が堅調で、利益が安定的に成長していることなどを背景に行われます。このため、配当を継続的に出せる企業とは、利益が出ているしっかりした企業といえます。
  • また、新興国の高配当利回り企業は、相対的に利益率が高く、効率的な経営をしている優良企業が多い傾向があります。高配当利回りに注目することで、結果的に良好なファンダメンタルズ(基礎的条件)を有する企業を選別することにもつながると考えられます。

    利益率の推移(期間:2005年~2010年)

    • 利益率:自己資本利益率(当期利益÷自己資本)
    • 新興国高配当株式:MSCI新興国高配当株価指数、新興国株式:MSCI新興国株価指数

    出所:トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

  • イオン銀行に投資信託口座をお持ちでない方 NISA口座も同時にお申込みいただけます! 投資信託口座の開設はこちら

  • イオン銀行に投資信託口座をお持ちの方 NISA口座申込 インターネットバンキング・ログイン

足元のバリュエーションは、歴史的に見て魅力的な水準へ

2011年9月現在、新興国高配当株式のPERは8.5倍と、過去平均から-1.5標準偏差(平均値からのばらつき)以下の歴史的な低水準領域に入ってきています。過去では1998年のロシア財政危機時、2000年からのITバブル崩壊、2008年のリーマンショック時の株価暴落時にPERはこの水準をつけました。回数でみると、 1994年9月以降2011年9月までの間、PERが過去平均から-1.5標準偏差以下まで低下したケースは205ヵ月中10ヵ月しかありませんでした。

新興国高配当株価指数パフォーマンスと株価収益率(PER)(月次、株価指数は円換算、期間:1994年9月~2011年9月)

  • 新興国高配当株式:MSCI新興国高配当株価指数
  • 株価指数は配当込み

出所:トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

過去平均から-1.5標準偏差以下となったその1年後の株価は平均で53.1%の上昇となっています。一番高い時で1年後に81.9%の上昇となりました。
今後も欧州の債務問題を背景に依然株価が調整する可能性も考えられますが、バリュエーション面では、バーゲン・ハンティングの好機を示しているかもしれません。

新興国高配当株株価収益率(PER)と3ヵ月、6ヵ月、1年後の株価騰落率(株価:月次、配当込み、円換算ベース)

  • 新興国高配当株式:MSCI新興国高配当株価指数
  • 株価指数は配当込み

出所:トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

  • イオン銀行に投資信託口座をお持ちでない方 NISA口座も同時にお申込みいただけます! 投資信託口座の開設はこちら

  • イオン銀行に投資信託口座をお持ちの方 NISA口座申込 インターネットバンキング・ログイン

投資信託に関する留意点

  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
  • 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
  • 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
  • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
  • イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。

(2024年1月1日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

よくあるご質問

投資信託のよくあるご質問

  • 店舗へご来店のお客さま

    • 店舗・ATM検索 別ウィンドウで開きます
    • 店舗一覧
  • お電話でお問合わせのお客さま

    投資信託専用ダイヤル
    0120-1089-43 9:00~18:00 年中無休

ページ先頭へ