情報提供：ピクテ投信投資顧問

商品のご説明

• ピクテ・コンセプトムービー

• 商品のご説明

スマートフォン（iPhone/Android)またはタブレット（iPad/Android）の方はこちらから動画がご覧いただけます。

1.インフレに備えるための「株式投資の第一歩」

日本は、長く続いたデフレからインフレ2％目標に向けて舵を切りました。
今後は物価が上昇した分以上に資産の価値を増やさないと資産が目減りしたことになります。今までのように預金や国債利回りでは資産の価値を守ることが難しくなるでしょう。
昔からインフレに強い資産といえば、「不動産」や「株式」が挙げられます。
しかし、よりリスクが高い株式への投資は勇気がいるものです。
そこで、債券の利息収入のように配当収入が期待でき、業績も相対的に安定していて一般的な株式に比べて価格変動が相対的に小さい「高配当利回りの公益株式」に注目が集まります。

（1）「株式投資の第一歩」として･･･高配当利回りの公益株式に注目

公益株式とは、電力、ガス、水道、通信等の公益企業が発行する株式をいいます。公益企業は、私たちが毎日生活で使う身近なサービスを提供しているので、一般的に大規模で収益基盤が安定している企業が多くあります。

（2）なぜ、「高配当利回りの公益株式」に注目するのか？

高配当利回りの公益株式は、「資産株」等と呼ばれ、配当利回りが比較的高く成長性も期待できる資産として長期保有に適した株式といわれています。
つまり「配当」を楽しみながら「株価の値上がり益」も期待できます。

• 1相対的に配当利回り
  世界高配当公益株式の配当利回りは、他の資産と比較して相対的に高い水準です。

  

• 2成長性も期待
  人々の世界に密着している電力やガスなどの公益事業は、今後も新興国の経済成長に伴い安定的な成長が期待できます。

  

（3）なぜ、「株式投資の第一歩」に適しているのか？

世界高配当公益株式は、配当収入が収益率を下支えするため、収益率の変動幅が小さくなる傾向があります。

このため、値動きの大きさは債券と株式の中間に位置し、「株式投資の第一歩」として適しているといえます。

2.「世界の高配当利回り公益株式」に分散投資する毎月分配型ファンド・・・ピテク・グローバル・インカム株式ファンド(毎月分配型/1年決算型)

当ファンドは、毎月分配金を受け取れる「毎月分配型」と中長期的に信託財産の成長を期待する１年決算型をご用意しています。
「毎月分配型」は、毎月10日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。2014年8月末現在、50円（1万口あたり、税引前）お支払いしています。

イオン銀行にてお取扱い中！

• ピクテ･グローバル･インカム株式ファンド(毎月分配型)
• ピクテ･グローバル･インカム株式ファンド(1年決算型)

投資信託に関する留意点

• 投資信託は預金や保険ではありません。
• 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
• 投資信託は、国内外の有価証券等（株式、公社債、不動産投資信託（REIT）、投資信託証券等）に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
• 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
• 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
• 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
• 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料（基準価額の最大3.3％（税込））がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額（基準価額の最大0.50％）がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用（信託報酬）（投資信託の純資産総額の最大年2.42％（税込））と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等（運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。）を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
• 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
• 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
• 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。

（2021年3月31日現在）

商号等：株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号
加入協会：日本証券業協会