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SBI 日本株3.7ブル SBI 日本株3.7ベア

情報提供:SBIアセットマネジメント

2015年2月6日にSBIアセットマネジメントが設定した、SBI 日本株3.7ブル、SBI 日本株3.7ベアは、4月末時点において国内株式の公募投信で最大のレバレッジとなっており、短期でハイリターンを狙いたい方、また上昇相場だけでなく下落相場でもリターンを狙いたい投資家の皆様におすすめのファンドです。本ファンドの特徴について、ご説明いたします。

1.4つのポイント

2.ファンドの特色

ブル・ベアについて

ブル(Bull)とは“雄牛”という意味で雄牛が角を下から上へ突き上げる仕草から、「上昇相場」を意味します。また、ベア(Bear)とは、“熊”という意味で、熊が前足を振り下ろす仕草、あるいは背中を丸めている姿から、「下落相場」を意味します。相場が上昇すると判断したら「ブル」、下落すると判断したら「ベア」に投資を行い、株式市場のトレンドを見ながら、「ブル」と「ベア」を使い分けることが大切です。

ファンドの特徴

株式市場全体が上昇した場合=SBI 日本株トリプル・ブルの基準価額は大きく上昇

3.基準価額の動きのイメージ

下図は、日本の株式市場全体の値動きに対する本ファンドの基準価額推移のイメージ図です。本ファンドは日々の基準価額の値動きが日本の株式市場全体の値動きの概ね3.7倍程度(3.7ブル)または概ね3.7倍程度逆(3.7ベア)の投資成果を目指して運用をしていますので、思うように相場が動けば大きな利益を得ることができます。一方で、予想と反対の方向に相場が動いた場合、大きな損失が生じることがあります。

日本株が「上がる」と予想するなら、SBI 日本株3.7ブル

例えば、1日目に、日本の株式市場全体が前日比1%上昇すると、3.7ブルは前日比3.7%上昇します。2日目に、日本の株式市場全体が前日比0.7%上昇すると、3.7ブルは前日比2.59%上昇、というように日々推移します。このように株式市場の上昇局面においては、3.7ブルで短期的に大きな利益を得ることが期待できます。一方、3.7ベアはその反対の値動きをするため、大きく値下がりしています。

下図は、日本の株式市場全体が1日目に1%上昇、2日目に前日比で0.7%上昇した場合のイメージを表しています。

株式市場全体が下落した場合=SBI 日本株トリプル・ベアの基準価額は大きく上昇

日本株が「下がる」と予想するなら、SBI 日本株3.7ベア

日本の株式市場全体の値動きが下落した場合、3.7ベアで大きなリターンを得ることが期待できます。反対に、3.7ブルは大きく値下がりします。

下図は、日本の株式市場全体が1日目に1%下落、2日目に前日比で0.5%下落した場合のイメージを表しています。

目標とするリターンに向けて、きめ細かい売買が可能です。

本ファンドでは、目標とするリターンに向けてきめ細かい売買が可能です。例えば、本ファンド購入後、基準価額が10%上昇した時点を利益確定の目標とします。赤のチャートで示した3.7ブルの値動きをご覧ください。図で示しているようなタイミングで3.7ブルを購入すると、10%の上昇が3回あり、10日間で利益確定の目標に3回達することができます。このように、3.7ブルを活用することで、目標とするリターンに向けて、きめ細かい売買が可能です。

下図は、日本の株式市場全体が下図のように動いた場合の各ファンドの基準価額の値動きのイメージを表しています。

4.ブルベアファンドに関するご留意事項

日本の株式市場が上昇・下落をしながら動いた場合は、保有期間が長くなるほど基準価額が大きく押し下げられる傾向にあります。例えば、基準日を100として、その後、株式市場が上昇・下落を繰り返し、8日目に元の100に戻ったとします。しかし、赤、緑のチャートで示している3.7ブル、3.7ベアそれぞれの基準価額は押し下げられ、8日目に100を下回っています。

本ファンドは、日本の株式市場の日々の値動きの概ね3.7倍程度のレバレッジをかけて運用していますので、予想通りに相場が動けば大きな利益を得ることが可能です。しかし、例えば日本株が下がると予想し、3.7ベアに投資したものの予想と反対の方向に相場が動いた場合、下図のように3.7ベアは下落し、大きな損失が生じます。

ご紹介した例示は、わが国の株式市場全体の値動きと基準価額の値動きの関係を理解いただくための計算例であり、実際の値動きを示すものではありません。実際のファンドでは、信託報酬・監査費用等のコスト負担等が発生します。したがって、運用目標どおりの投資成果が達成できるとは限りません。運用目標どおりの投資成果が達成できた場合でも、2日以上離れた日との比較では、「概ね3.7倍程度」または「概ね3.7倍程度逆」とはなりません。

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投資信託に関する留意点

  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
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(2024年1月1日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
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