ホーム>投資信託>FPおすすめ!ジュニアNISA運用術

FPおすすめ!ジュニアNISA運用術

お子さまの年齢が低ければ低いほど、将来に向けた資産運用はとても長い時間をかけることになります。ジュニアNISA口座で投資する場合、投資する時点で選んだ商品を途中で変えることに制約があります。そこで、長くじっくり付き合える投資対象はどれか、どんな組み合わせがよいのか、どんな考え方で選べばよいのか、FPがお勧めするジュニアNISAならではの資産運用術をご紹介いたします。ぜひ参考にしてみてください。

あなたはどのタイプ?ジュニアNISA運用4つの視点

作成:ファイナンシャルプランナー 高橋忠寛

① 積立型?一括投資型?

投資するスタイルによっても利用する商品も変わってきます。タイミングを見計らって一括で投資するのか、積立でコツコツ投資をするのか。一括投資の場合、値動きの大きい投資信託だと良いタイミングで投資をすれば大きく利益を上げるチャンスもあります。しかし、ベストのタイミングを狙うのは非常に難しいものです。プロでも安値で買って高値で売るのは至難の業です。

そこで、まとまった資金で一括投資するのであれば、価格変動の比較的小さいバランス型投資信託に投資するのも1つの方法です。バランス型投資信託とは、株式や債券など複数の資産、複数の地域に分散投資している投資信託です。複数の資産や地域に投資することで、価格が上がったり下がったりする値動きが相殺されて、大きな失敗をしにくくなります。バランス型投資信託を利用する代わりに、自分で複数の資産に投資する投資信託を組み合わせて利用しても全体のリスクを抑えた安定的な運用が期待できます。

一括投資

  • バランス型投資信託
  • 複数の資産に分散投資

積立投資

  • 株式投資信託
  • アクティブファンド

一方で、毎月自動的に積立投資する方も多くいるでしょう。まとまったお金は手元にないけれども、毎月の収入の中から一定額を定期的に積み立てていくことで資産形成が可能です。 積立投資であれば、ある程度価格変動があっても問題ありません。むしろ、値動きがあった方が最終的には大きく増やせることもあります。 投資信託などで資産運用する場合、投資信託は日々価格が上がったり下がったり変動します。積み立て投資では、毎月1万円などの一定の額で投信を買います。ということは、株価が下落して投資信託の値段も下がった時、つまり相場が下落している場合には、同じ金額でも値段が安くなっているために、たくさんの口数を買うことが出来るのです。これは、長い目で見れば、大きな利益が狙えるチャンスにもなります。実際、2008年のリーマンショックの時には、世界中の株式も債券も価格が大きく下落しました。しかし、その時に慌てずに積み立て投資を継続していた方たちは、結果的に非常に安い値段で買い続けたことになり、その後の相場回復時に、安値で大量に買った株式や債券から大きな値上がり益を得ることができたのです。したがって、積立投資により資産形成していくのであれば、短期的な価格変動があっても長期的な成長が期待できそうな株式ファンドや積極的にリターンを追求するアクティブファンドを利用するのが効率的でしょう。

② 自動リバランスを活用しよう

資産運用を続けると、市場価格の変化により当初の資産配分からズレが生じてきます。このときに元の配分にバランスを修正することをリバランスといいます。ジュニアNISA口座は、購入した商品の入れ替えに制約があります。年間80万円の非課税投資の年間限度額は投資した商品を売却したからといって、再度非課税枠として利用できるわけではありません。長期間にわたって非課税枠を有効に活用していくためには、市場環境に応じて自動的に投資されている資産の配分を調整してくれる商品が便利です。

バランス型投資信託もその1つ。株式や債券など複数の資産クラスに分散投資している投資信託を活用することで、目安としている資産配分から乖離していくと、もとの配分比率に戻してくれるファンドもあります。さらに、最近は市場環境に合わせて資産の配分比率を柔軟に見直すことによってリスクをコントロールしてくれるバランス型ファンドも登場しています。損してしまう可能性がなくなるわけではありませんが、長期間じっくり預けておこうと考えるのであれば、こういった資産配分比率まで経済環境に応じて調整してくれるバランス型ファンドを活用するのも有効な選択肢になります。

長期運用で安定成長を目指そう

お子さまの年齢にもよりますが、10年以上の長期で資金を預けておける場合には、世界経済全体に投資できるような商品を選んでみてはいかがでしょうか。世界経済全体に投資するとは、世界中の株式市場に分散投資することです。世界全体に投資することによって、お子さまの目も世界に向かいグローバルな意識を持って世の中の動きを見ることができるかもしれません。

長期的には株式投資のリターンは経済成長率に一致します。地球規模で考えると、人口増加も続き世界経済は成長を続けることが予想されるため、世界の株式指数に連動するようなインデックスファンドに投資することで、手軽に世界経済の成長に自分自身のお金を託すことができます。

世界の株式市場全体に投資をすることは、大きなリスクがあり、損をする可能性も高くなるのでは?と思う方もいらっしゃるかもしれませんが、個別の企業や特定の国に投資をするよりは、幅広く分散して投資するため、リスクも抑えることが出来ます。10年以上先のお子さまのための資産形成を目的にジュニアNISAを利用するのであれば、世界の株式市場全体に広く分散投資するグローバル株式インデックスファンドを活用するのも1つの方法です。

③ 運用だけではもったいない!この機会に経済の勉強も

ジュニアNISAを利用して資産形成のための投資をするだけでなく、これを機会に家族で経済の勉強をしてみてはいかがでしょうか。リスクを抑える分散投資も大切ですが、それに加えて特定の国や地域、あるいは特定の業種に投資をして、家族で経済感覚を磨きましょう。

今後も米国が世界経済の中心であると考えるのであれば、米国企業の株式にのみ投資する投資信託に投資をするのも有効です。米国であれば、株式指数に連動するような米国経済全体に投資をするタイプから特定の業種に限定して投資する投資信託まで選択肢も幅広くあります。今後成長が期待出来そうなロボット技術を支える企業の株式だけに投資する投資信託を利用するのも面白いかもしれません。
あるいは、私たちが生活している日本経済の成長に期待したいと考えるのであれば、期待できる日本企業を厳選して投資する投資信託を選べば、日々の経済ニュースの見方が変わるでしょう。

ジュニアNISAをキッカケに、経済について家族で考え、学ぶ機会にするためにも、分散だけでなく特定の地域や業種への投資を検討してみましょう。

投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金ではありません。預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象にはなりません。
  • お客さまには、申込時に購入時手数料(基準価額の最大3.24%(税込))、保有期間中に運用管理費用(信託報酬)(純資産総額の最大年2.376%(税込))、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.5%)をご負担いただきます。その他、信託事務の諸費用等、有価証券の売買手数料などが信託財産から控除されます。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等で運用しますので、運用実績は有価証券等の値動きにより変動します。このため、ご購入の価額を下回ることがあります。
  • 投資信託のお申込みにあたっては、最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」の内容をお読みいただいたうえ、ご自身でご判断ください。

(2019年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

ジュニアNISA(未成年者少額投資非課税制度)に関する留意点

  1. ジュニアNISA口座の開設は、お客さまお一人につき1口座となっており、複数の金融機関で開設することはできません。
  2. ジュニアNISA口座では、平成28年から平成35年まで年間80万円まで投資することができ、投資を始めた年から原則5年間、譲渡益と普通分配金が非課税となります。また、平成36年から平成40年までの各年については移管専用の継続管理勘定が設定され、20歳になる年まで非課税期間を延長することが可能です。
  3. ジュニアNISA口座で保有している投資信託を解約した場合、その非課税枠は再利用できません。
  4. 非課税となる投資枠の残額を翌年以降に繰り越すことはできません。
  5. ジュニアNISA口座における損失は、特定口座や投資信託一般口座との損益通算はできません。また、当該損失の繰越控除もできません。
  6. 投資信託における分配金のうち元本払戻金(特別分配金)はもともと非課税であり、ジュニアNISA口座における制度上のメリットを享受できません。
  7. 日本にお住まいの20歳未満(ジュニアNISA口座開設年の1月1日現在)の方が対象です。
  8. 未成年者本人の年齢が3月31日時点で18歳である年の前年の12月31日まで(払出制限期間)は原則払出しはできません。払出制限期間中に払出しを行う場合は、過去に非課税が適用された譲渡益・普通分配金に対して課税されます。ただし、災害等のやむを得ない事由により払出しを行う場合は課税されませんので、災害等の事由に該当する場合は税務署で発行される確認書類をお持ちください。
  9. イオン銀行がNISA口座において取り扱っている商品は、株式投資信託のみです。(国債、地方債、公社債投資信託はNISA口座の対象となりません)。なお、イオン銀行では、上場株式、上場投資信託、不動産投資信託等は取り扱っておりません。

よくあるご質問

投資信託のよくあるご質問

  • 店舗へご来店のお客さま

    • 店舗・ATM検索 別ウィンドウで開きます
    • 店舗一覧
  • お電話でお問合わせのお客さま

    イオン銀行コールセンター 投資信託専用フリーダイヤル
    0120-1089-43 9:00~21:00 年中無休

ページ先頭へ