シニアが咲かせる、日本の未来。三井住友・げんきシニアライフ・オープン 追加型投資/国内/株式

高齢化社会が進む日本において、医療・介護分野だけではなく、アクティブなシニア層の消費需要などに注目し、投資を行う『三井住友・げんきシニアライフ・オープン』のご紹介です。

好調な運用実績

まずパフォーマンス状況の確認です。約17年以上の運用実績を持つ当ファンドですが、足元、「シルバービジネス」の投資環境が大きく変わったことで、パフォーマンスが大きく向上しています。ファンド設定来、コンセプトを変えることなく運用を続けてきた当ファンドに、ようやく時代が追い付いてきたといえるのではないでしょうか。

市場平均(TOPIX・東証株価指数)を上回るパフォーマンス

  • データは2000年5月26日(設定日)~2018年7月31日
  • げんきシニアライフの設定日(2000年5月26日)を100として指数化
  • げんきシニアライフは税引き前分配金再投資基準価額の値を使用
  • TOPIX(配当込み)はベンチマークではありません。

出所:Bloombergのデータを基に三井住友アセットマネジメント作成

ファンドのコンセプトは?

高齢化社会の進展によってビジネスを拡大させる銘柄への投資で持続的なリターンを狙う、これが当ファンドのベースコンセプトです。
インドなどアジア関連の投資信託が注目を集めていますが、こうした地域は、人口増加によって消費が拡大し、経済全体が好循環することが期待されています。一方、日本の人口は残念ながら減少傾向にあります。しかし、65歳以上の人口に限定すると2040年まで増加が続く見込みです。また、60歳以上の世帯は、個人金融資産の6割超を保有し、家計消費支出の約5割を占めるなど、シニア世代の日本経済に対する影響力は今後ますます大きくなることが予想されます。

貯蓄分布(世帯・年代別)

  • データは2016年。総務省「家計調査」の年代別貯蓄規模(1世帯当たりの貯蓄額×世帯数分布)の比率を使用した推計値(2016年の平均値)。
  • 四捨五入の関係で合計が100%とならない場合があります。

出所:総務省「家計調査」を基に三井住友アセットマネジメント作成

家計消費支出に占める60歳以上世帯の割合

  • データは2005年〜2016年。最終消費⽀出額は内閣府「国⺠経済計算」のデータ(除く持ち家の帰属家賃)を使⽤。
    60歳以上世帯の⽐率は、総務省「家計調査」の年代別消費⽀出規模(1世帯当たりの消費⽀出額×世帯数分布)の⽐率を使⽤した推計値。

出所:内閣府「国⺠経済計算」、総務省「家計調査」を基に三井住友アセットマネジメント作成

「元気で健康な高齢者関連ビジネス」に投資をする魅力とは?

「高齢化社会の進展=元気なシニアの増加」であることがポイントです。65歳以上の人口のうち介護・支援を必要とするかたは約2割、つまり約8割は元気なシニアなのです。元気なシニアの多くは時間とお金に余裕があり、ゴルフ、旅行、スポーツクラブなどに他の世代よりも多くの金額を支出しています。
また、2017年6⽉に閣議決定された「未来投資戦略2017」では、健康寿命をさらに延伸し、世界に先駆けて⽣涯現役社会の実現を⽬指すことが発表されました。団塊の世代がすべて75歳以上となる「2025年問題」が迫るなか、介護サービスや医薬品、医療機器メーカー等ヘルスケア関連企業のさらなる活性化が予想されます。

当ファンドが注目する2つのポイント

当ファンドは、今後の成⻑が期待される有望産業のシルバービジネスの中でも、「元気で健康な高齢者関連ビジネス」「介護関連ビジネス」という2つのポイントに着⽬します。

①アクティブシニア関連:元気で健康な高齢者関連ビジネス 元気なシニアを対象としたビジネス レジャー、スポーツ関連 外食、健康維持商品関連 不動産・金融サービス関連 ②ヘルスケア関連:介護関連ビジネス 介護や支援が必要なシニアを対象としたビジネス 介護施設・用品・サービス関連 医療機器、医薬品関連

上記は例示を目的とするものであり、すべてを網羅するものではありません。また、今後の市場環境等を保証するものではありません。

変わるシニアのライフスタイル

従来のシニアのライフスタイル 消費:質素倹約、消費に消極的 食事:節制した食事(魚、野菜が中心) 健康:運動量は少なく、加齢による傷病が増える

現在のシニアのライフスタイル 消費:高度経済成長期を経験し、消費に積極的 食事:食事を楽しむ(肉・魚・野菜等) 健康:日常的にスポーツを行い、アンチエイジング志向

上記はイメージであり、実際とは異なる場合があります。

三井住友・げんきシニアライフ・オープン

  • ネット専用

高齢化社会が生み出す新ビジネス、新技術あるいはさまざまなニーズ等をシルバービジネスとしてとらえ、こうした分野に注目して事業を展開していく企業の株式を中心に投資を行います。
年2回(原則として毎年5月および11月)決算を行い、分配を行います。

投資信託に関する留意点

  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
  • 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
  • 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
  • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
  • イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。

(2024年1月1日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会