高齢化社会が進む日本において、医療・介護分野だけではなく、アクティブなシニア層の消費需要などに注目し、投資を行う『三井住友・げんきシニアライフ・オープン』のご紹介です。

好調な運用実績

まずパフォーマンス状況の確認です。約17年以上の運用実績を持つ当ファンドですが、足元、「シルバービジネス」の投資環境が大きく変わったことで、パフォーマンスが大きく向上しています。ファンド設定来、コンセプトを変えることなく運用を続けてきた当ファンドに、ようやく時代が追い付いてきたといえるのではないでしょうか。

市場平均（TOPIX・東証株価指数）を上回るパフォーマンス

• ※ データは2000年5月26日（設定日）～2018年7月31日
• ※ げんきシニアライフの設定日（2000年5月26日）を100として指数化
• ※ げんきシニアライフは税引き前分配金再投資基準価額の値を使用
• ※ TOPIX（配当込み）はベンチマークではありません。

出所：Bloombergのデータを基に三井住友アセットマネジメント作成

三井住友・げんきシニアライフ・オープン

ファンドのコンセプトは？

高齢化社会の進展によってビジネスを拡大させる銘柄への投資で持続的なリターンを狙う、これが当ファンドのベースコンセプトです。
インドなどアジア関連の投資信託が注目を集めていますが、こうした地域は、人口増加によって消費が拡大し、経済全体が好循環することが期待されています。一方、日本の人口は残念ながら減少傾向にあります。しかし、65歳以上の人口に限定すると2040年まで増加が続く見込みです。また、60歳以上の世帯は、個人金融資産の6割超を保有し、家計消費支出の約5割を占めるなど、シニア世代の日本経済に対する影響力は今後ますます大きくなることが予想されます。

貯蓄分布（世帯・年代別）

• ※ データは2016年。総務省「家計調査」の年代別貯蓄規模（1世帯当たりの貯蓄額×世帯数分布）の比率を使用した推計値（2016年の平均値）。
• ※ 四捨五入の関係で合計が100％とならない場合があります。

出所：総務省「家計調査」を基に三井住友アセットマネジメント作成

家計消費支出に占める60歳以上世帯の割合

• ※ データは2005年〜2016年。最終消費⽀出額は内閣府「国⺠経済計算」のデータ（除く持ち家の帰属家賃）を使⽤。
  60歳以上世帯の⽐率は、総務省「家計調査」の年代別消費⽀出規模（1世帯当たりの消費⽀出額×世帯数分布）の⽐率を使⽤した推計値。

出所：内閣府「国⺠経済計算」、総務省「家計調査」を基に三井住友アセットマネジメント作成

三井住友・げんきシニアライフ・オープン

「元気で健康な高齢者関連ビジネス」に投資をする魅力とは？

「高齢化社会の進展＝元気なシニアの増加」であることがポイントです。65歳以上の人口のうち介護・支援を必要とするかたは約2割、つまり約8割は元気なシニアなのです。元気なシニアの多くは時間とお金に余裕があり、ゴルフ、旅行、スポーツクラブなどに他の世代よりも多くの金額を支出しています。
また、2017年6⽉に閣議決定された「未来投資戦略2017」では、健康寿命をさらに延伸し、世界に先駆けて⽣涯現役社会の実現を⽬指すことが発表されました。団塊の世代がすべて75歳以上となる「2025年問題」が迫るなか、介護サービスや医薬品、医療機器メーカー等ヘルスケア関連企業のさらなる活性化が予想されます。

当ファンドが注目する2つのポイント

当ファンドは、今後の成⻑が期待される有望産業のシルバービジネスの中でも、「元気で健康な高齢者関連ビジネス」「介護関連ビジネス」という2つのポイントに着⽬します。

※ 上記は例示を目的とするものであり、すべてを網羅するものではありません。また、今後の市場環境等を保証するものではありません。

変わるシニアのライフスタイル

※ 上記はイメージであり、実際とは異なる場合があります。

三井住友・げんきシニアライフ・オープン

三井住友・げんきシニアライフ・オープン

投資信託に関する留意点

• 投資信託は預金や保険ではありません。
• 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
• 投資信託は、国内外の有価証券等（株式、公社債、不動産投資信託（REIT）、投資信託証券等）に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
• 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
• 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
• 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
• 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料（基準価額の最大3.3％（税込））がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額（基準価額の最大0.50％）がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用（信託報酬）（投資信託の純資産総額の最大年2.42％（税込））と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等（運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。）を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
• 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
• 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。

（2022年3月31日現在）

商号等：株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号
加入協会：日本証券業協会