2018年2月13日
新規10銘柄のお取扱いを開始しました。投資信託お取扱いファンド数が279銘柄に!

今回、10銘柄が追加となり、投資信託のお取扱いファンド数は279銘柄となりました。AI関連ファンドとして話題の「Yjamプラス!」ほか、フィンテックやeコマース関連ファンドなど、多彩なファンドが新たに仲間入りしました。

投信会社

アストマックス投信投資顧問

主として国内外の株式に投資を行う。ヤフー株式会社が提供するビッグデータの解析等を通じて市場の歪みを見出し、今後の株価の上昇が高い確度で予測される銘柄の組入れを行うことを基本とする。人工知能(AI)を活用したビッグデータの解析、株価の予測等は、投資助言を受ける株式会社Magne-Max Capital Management(マグネマックス・キャピタル・マネジメント)が行う。原則、為替ヘッジを行う。5、11月決算。

三井住友アセットマネジメント

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から、AI(人工知能)の進化、応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。企業の成長見通し、財務健全性、バリュエーション等の分析・評価を行い、投資銘柄を選択する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から、AI(人工知能)の進化、応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。企業の成長見通し、財務健全性、バリュエーション等の分析・評価を行い、投資銘柄を選択する。原則として、対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

わが国の株式のうち「元気で健康な高齢者関連ビジネス」と、「介護関連ビジネス」に関連する企業に投資。高齢化社会における成長分野・成長企業等をリサーチ。経済・市況動向等により株式の組入比率は機動的に変更。株式の新規上場時の入札にも参加する。5、11月決算。

日興アセットマネジメント

主として、日本を含む世界の株式の中から主にフィンテック関連企業の株式などに投資を行う。個別銘柄の選定においては、米国のアーク社の調査力を活用する。フィンテック(FinTech)とは、金融(Finance)と、技術(Technology)を組み合わせた造語で、最新の情報技術を活用した「新たな金融サービス」のことを言う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む世界の株式の中からフィンテック関連企業の株式などに投資を行う。個別銘柄の選定において、イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク社の調査力を活用する。フィンテックとは、金融と技術を組み合わせた造語で、最新の情報技術を活用した「新たな金融サービス」のことを言う。外貨建資産の投資にあたっては、原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

アセットマネジメントOne

主として、日本を含む世界の株式に投資を行う。日本を含む世界の株式のうち、eコマース(電子商取引)をはじめとした、新たな消費関連サービスから恩恵を受けると判断される次世代の消費関連企業の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップで個別銘柄のファンダメンタルズ分析を行い、利益成長性、バリュエーション等を勘案して組入銘柄を選定する。原則として為替ヘッジは行わない。7月決算。

SBIアセットマネジメント

主要投資対象は、わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式。株価が下落した銘柄から財務安定性に優れ、業績も安定しており、わが国の経済社会に貢献すると考えられる株式に厳選投資する。独立系投資顧問会社のエンジェルジャパン・アセットマネジメント株式会社より投資に関する助言を受けて運用する。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

野村アセットマネジメント

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

投資信託に関する留意点

  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
  • 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
  • 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
  • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
  • イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。

(2024年1月1日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会