2018年6月5日
新規8銘柄のお取扱いを開始しました。投資信託お取扱いファンド数が287銘柄に!

今回、8銘柄が追加となり、投資信託のお取扱いファンド数は287銘柄となりました。今回、野村アセットマネジメントの「のむラップ・ファンド(積極型)」や大和住銀投信投資顧問の「大和住銀DC国内株式ファンド」をはじめ、つみたてNISA対象ファンド(アクティブ型)が新たに8銘柄仲間入りしました。これにより、2018年2月までに導入しております銘柄と合わせて、当行取扱いのつみたてNISA対象ファンドは20銘柄となりました。

投信会社

大和住銀投信投資顧問

主要投資対象は、わが国の株式。ファンダメンタル価値比割安性(バリュー)を重視し、収益性・成長性を勘案したアクティブ運用により、信託財産の長期的な成長を目指す。組織運用による銘柄選定、業種別・規模別配分等を行う。ベンチマークはTOPIX(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日興アセットマネジメント

主要投資対象は、日本の金融商品取引所上場株式。成長性が高く株主への利益還元が期待できる企業の株式に投資を行い、TOPIX(東証株価指数)の動きを上回る投資成果の獲得をめざす。直接企業を訪問し収集した情報・データをもとに勝ち組成長企業を厳選する。株式の実質組入比率は、基本的に高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

ニッセイアセットマネジメント

東証第1部上場銘柄が主要投資対象。アナリストによる企業調査や、流動性、時価総額による定量的な絞り込みにより、極端に財務リスクの高い銘柄を排除した投資候補銘柄を選別。割安株への傾斜配分とリスク管理を実現すべく、独自の運用モデルにより具体的な投資銘柄を決定。ベンチマークはTOPIX(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント

国内債券2%、外国債券6%、国内株式52%、外国株式33%、エマージング株式5%、短期資産2%を基準資産配分比率とし、6つの資産へ分散投資。リスクを積極的にとりながら、資産の大きな成長を目指す。実質組入外貨建資産に対しては、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

国内債券8%、外国債券20%、国内株式44%、外国株式21%、エマージング株式5%、短期資産2%を基準資産配分比率とし、6つの資産へ分散投資。比較的高いリスクをとり、適度に高い収益を目指す。実質組入外貨建資産に対しては、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

国内債券33%、外国債券15%、国内株式31%、外国株式14%、エマージング株式5%、短期資産2%を基準資産配分比率とし、6つの資産へ分散投資。リスクレベルを中位とし、リスク・リターンのバランスを重視した運用を目指す。実質組入外貨建資産に対しては、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

三井住友トラスト・アセットマネジメント

主要投資対象は、国内、先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)。基本組入比率は地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し、世界経済に占める各地域のGDPシェアの変化に応じて、原則として年1回見直しを行う場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

野村アセットマネジメント

主要投資対象は、国内株式、国内債券、外国株式、外国債券、世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)。国内株式、外国株式、世界REITの投資比率の合計は制限を設けない。投資配分比率の見直しを定期的に行い、信託財産の成長を図る。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資信託に関する留意点

  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
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(2024年3月31日現在)

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