2018年8月9日
新規7銘柄のお取扱いを開始しました。投資信託お取扱いファンド数が294銘柄に!

今回7銘柄が追加となり、投資信託のお取扱いファンド数は294銘柄となりました。モーニングスターファンドオブザイヤーやR&Iファンド大賞で最優秀を受賞しているファンドをはじめ、「5G(第5世代移動通信システム)」関連ファンドや女性関連ファンドなど、多彩なファンドが新たに仲間入りしました。

投信会社

三菱UFJ国際投信

日本を含む世界各国のビューティー・ビジネス関連企業の株式に投資を行う。ビューティー・ビジネス関連企業とは、委託会社の視点において、「人の美しさ」の向上に寄与する事業などを行い、今後の美容関連市場における成長の恩恵を享受すると考えられる企業をいう。株式への投資にあたっては、企業収益の成長性、財務の健全性、株価水準等を考慮して、銘柄選定を行う。原則、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

日本を含む世界各国のビューティー・ビジネス関連企業の株式に投資を行う。ビューティー・ビジネス関連企業とは、委託会社の視点において、「人の美しさ」の向上に寄与する事業などを行い、今後の美容関連市場における成長の恩恵を享受すると考えられる企業をいう。株式への投資にあたっては、企業収益の成長性、財務の健全性、株価水準等を考慮して、銘柄選定を行う。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主として商品(コモディティ)を実質的な投資対象資産とする上場投資信託証券(ETF)に投資を行い、ベンチマークであるブルームバーグ商品指数トータルリターン(円換算ベース)に概ね連動する投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

三井住友トラスト・アセットマネジメント

主要投資対象ファンドへの投資を通じて、主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場(上場予定を含む)している次世代通信関連企業の株式(預託証書(DR)を含む)に投資する。「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、次世代通信関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

GCIアセット・マネジメント

「エンダウメント」(寄付金)の投資手法を模範とした長期運用を行う。投資資産のうちリスク資産のウエイトを増やしつつ、伝統的資産に加えてオルタナティブ資産・戦略を活用して分散されたポートフォリオを構築し、信託財産の長期的な成長を目指す。外貨建資産については、投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

「エンダウメント」(寄付金)の投資手法を模範とした長期運用を行う。投資資産のうちリスク資産のウエイトを抑制しつつ、伝統的資産に加えてオルタナティブ資産・戦略を活用して分散されたポートフォリオを構築し、信託財産の長期的な成長を目指す。外貨建資産については、投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

新生インベストメント・マネジメント

主に、ベトナム株式20%、パキスタン株式20%、インド株式30%、中国株式30%の割合で分散投資。国別配分は、マクロ経済や企業業績の動向および株式市場のバリュエーションなどを分析し、原則として基本構成比の±10%の範囲内で変動させる。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.24%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.376%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
  • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
  • 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。

(2018年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会