そもそも投資信託とは？

投資信託とは

運用のプロがお金を増やしてくれる

投資信託は、投資家（お客さま）から預かったお金をまとめて、資産運用の専門家「ファンドマネージャー」が運用する金融商品です。

3つの機関がそれぞれの役割を果たし、どこかの機関に万が一のことがあっても投資家の資金は守られる仕組みになっており安心です。

イオン銀行には、日本国内だけでなく、米国やヨーロッパなどの先進国やインドなどの新興国といった国や地域ごとにまとめた商品など、さまざまな銘柄がそろっています。

それぞれにリスク・リターンが大きく異なっていますが、基本的には先進国より新興国、債券より株式のほうが、リスク・リターンが大きいです。

1つの銘柄で複数の国・地域や資産に分散できる商品がバランスファンドです。バランス型ファンドの中でも、株式の比率が高いものは比較的ハイリスク・ハイリターン、債券の比率が高いものは比較的ローリスク・ローリターンとなっています。

投資信託を購入するときはコストにも注目が必要です。
特に、投資信託の管理・運用のコストである「信託報酬」は保有中はずっとかかります。長期的には運用成績にとても大きく影響を与えるものなので、必ずチェックしましょう。

よくある誤解を一気に解消

投資信託・資産運用への誤解！誰でもはじめは誤解だらけです

まとまったお金がないとできないのでは？

誤解です！
投信つみたてなら100円から投資信託を購入できます。購入する金額も自分で自由に決めることができます。通常でも10,000円から購入できるので、資金を徐々にためながら資産運用できます。

手間がかかって大変なのでは？

誤解です！
銘柄の情報を毎日チェックして慌ただしく売買しないといけないと思われがちですが、株式やFXみたいな荒い値動きもなく安心して投資できます。
仕事に集中できるし、休日も家族や友達とゆったりです。

不景気になると暴落して損しちゃうのでは？

誤解です！
確かにリーマンショックのような株式市場の大暴落のときは、一時的に資産が大きく減ります。しかし長期の積立投資には逆にチャンスなんです！
そんな時期は安く多くの投資信託を買えるときなんです。

成功のカギはリスクも知ること

3つのリスクを知ることが、資産を守りながら増やす秘訣です

リスク1 価格変動

予定どおりの儲けが得られないことも

投資信託も株式のように基準価額とよばれる時価があります。その時々で高値となることも安値となることもあります。

資産を守るルール

相場が下落してもあわてない！

相場はサイクルがありますので、まずは下落の原因や推移を確認しましょう。

リスク2 為替変動

円高になると損失のリスクが出ることも

為替は世界中で休みなく動いています。海外資産に投資している場合、円高になると運用損が、円安になると利益の運用益が大きくなります。

資産を守るルール

国や地域を分散しましょう！

為替変動に対応するには、日本以外の国や地域の株式や債券に投資先を分散しましょう。そうすれば円高だけでなく、株安などのダメージも軽減できます。

リスク3 金利変動

景気が良くなると債券価格が下がることも

景気が良くなると、市場の金利が上昇し、債券の価格が下がります。金利変動でも投資信託の運用に影響を与えます。

資産を守るルール

債券以外もセレクトしましょう！

投資信託は株式、不動産などさまざまな投資先を選ぶことができます。債券に偏らずに、株式を組み入れた投資信託もセレクトしましょう。

• iDeCoに関する留意点

  • 原則、60歳まで途中の引き出し、脱退はできません。
  • 運用商品はご自身でご選択いただきます。運用の結果によっては、損失が生じる可能性があります。
  • 加入から受け取りが終了するまでの間、所定の手数料がかかります。
  • 60歳時点で通算加入者等期間が10年に満たない場合、段階的に最高65歳まで受け取りを開始できる年齢が遅くなります。
    

    ※ 60歳以降に加入した場合などで通算加入者等期間がない方は、加入から5年経過後に受給開始となります。

  • 運用商品の配分指定をされなかった場合、掛金や移換される資産は所定の期間経過後、全額「イオン・バランス戦略ファンド（愛称：みらいパレット）」で運用されます。
    

    ※ ウェブサイトやコールセンターで運用商品の見直しが可能です。

  • 積立られた商品の売買には、所定の日数がかかります（通常3～8営業日かかります）。
  • 退職などにともない企業型確定拠出年金の加入資格を喪失した方は、6カ月以内にお手続きください。
  • イオン銀行iDeCoは、みずほ銀行の委託によりイオン銀行が取扱う、個人型確定拠出年金プランです。

• 金融商品仲介（マネックス証券）に関するご留意点

  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、マネックス証券が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料についてはマネックス証券のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、マネックス証券ホームページに掲載の「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
  • 金融商品仲介において、イオン銀行はマネックス証券への証券総合取引口座開設のお申込みおよびマネックス証券との証券取引に関する勧誘を行います。
  • イオン銀行はマネックス証券とは別法人であり、金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介（マネックス証券）口座」の開設が必要です。金融商品仲介の口座開設をお申込みいただくと、お取引口座はマネックス証券に証券総合取引口座として開設されます。
  • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまとマネックス証券とのお取引になります。
  • イオン銀行にはマネックス証券とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。したがって、マネックス証券とお客さまとの間の契約の締結権はありません。
  • マネックス証券の商品・サービスについては、マネックス証券のウェブサイトをご覧いただくか、「マネックス証券コールセンター」までお問い合わせください。

  ＜委託金融商品取引業者＞
  商号：マネックス証券株式会社
  金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
  加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

  ＜仲介取扱登録金融機関＞
  商号等：株式会社イオン銀行
  登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号
  加入協会：日本証券業協会

  （2024年3月31日現在）