イオン銀行

投資信託口座開設のお申込み

  1. 1.お申込みの前に
  2. 2.入力画面
  3. 3.確認画面
  4. 4.本人確認
  5. 5.完了画面

下記事項について確認しました。

  • 1.投資信託は預金や保険ではないこと。
  • 2.投資信託は預金保険や保険契約者保護機構の対象ではないこと。
  • 3.投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもないこと。
  • 4.投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入したお客さまが負うこと。
  • 5.ご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の対象ではないこと。
  • 6.投資信託の設定・運用は各運用会社が行うこと。
  • 7.投資信託をご購入いただく際には、あらかじめ最新の目論見書を必ずご覧いただく必要があること。
  • 8.2023年12月末時点でイオン銀行で開設いただいている投信口座およびNISA口座はマネックス証券へ移管されること。

入力内容をご確認のうえ、よろしければ「次へ」ボタンをクリックしてください。
修正がある場合は、「戻る」ボタンで前の入力画面へお戻りください。

おなまえ・ご連絡先など

おなまえ
性別
生年月日
おところ
電話番号(優先)
電話番号(その他)

ご職業・お勤め先

ご職業
お勤め先名称

指定預金口座振替依頼

取引にかかる投資信託の売買等に関する一切の代金・手数料・税金・諸費用等については、お客さまに通知することなく、下記預金口座から引き落とします。
普通預金規定にかかわらず、預金払戻請求書の提出は不要とします。

指定預金口座

支店名
科目
口座番号
  • 投資信託の取引にかかる印鑑届については、別途お届けいただいた上記指定預金口座の印鑑届をこれに代用して取り扱わせていただきます。
  • インターネットを利用してご購入いただく際、指定預金口座に残高が不足している場合は購入できませんのでご注意ください。
指定預金口座 イオンカードセレクトの私名義のイオン銀行普通預金口座
  • 投資信託の取引にかかる印鑑届については、別途お届けいただく上記指定預金口座の印鑑届をこれに代用して取り扱わせていただく場合があります。
  • インターネットを利用してご購入いただく際、指定預金口座に残高が不足している場合は購入できませんのでご注意ください。

イオン銀行の店舗

よくご利用されるイオン銀行の店舗
お取引店

口座種類のご選択

特定口座

特定口座開設届出書

私は貴行の『特定口座取引規定』に基づき、特定口座の開設を申し込みます。また、本口座において租税特別措置法第37条の11の3第1項の規定の適用を受けたいので、租税特別措置法施行令第25条の10の2第5項の規定によりこの旨届け出ます。

特定口座源泉徴収選択届出書

私は、租税特別措置法第37条の11の4第1項の規定の適用を受けたいので、この旨をお届けします。なお、この届出は私から同規定の適用を受けることを取りやめたい旨申し出ない限り、引続き有効なものとして取り扱ってください。

源泉徴収選択口座内配当等受入開始届出書

私は、貴行が支払の取扱いをする上場株式等の配当等につき源泉徴収選択口座に設けられた特定上場株式配当等勘定への受入れを依頼し、租税特別措置法第37条の11の6第1項の適用を受けたいので、同法第2項の規定に基づきこの旨届け出ます。

ご住所の変更について

本年1月1日以降の住所変更
本年1月1日現在の都道府県

NISA口座のお申込みについて

NISA口座

ご注意

  • 他の金融機関から当行へ金融機関変更をご希望の方は、上記の「NISA口座(必須)」項目にて「開設しない」をご選択いただき、投資信託口座の開設後に店舗またはコールセンターにご連絡いただきNISA口座開設のお手続きをいただきますようお願いします。
  • お手続き完了後のNISA口座の種類変更は、インターネットでは受付できませんのであらかじめご了承ください。

つみたてNISAを選択されたお客さま

年の途中から積立を開始した場合は、非課税枠(40万円)を満額で利用できない可能性がありますので、あらかじめご了承ください。

NISA口座開設手続きの流れ

お客さまからNISA口座開設のお申込受付後、当行にてNISA口座開設手続きが完了次第、NISA口座の利用が可能となりますが、所轄税務署より重複口座として「承認不可」とされた場合は、開設時に遡ってNISA口座は無効となります。その場合、NISA口座にて買い付けた投資信託は、課税口座でのお取引として取扱われますのでご注意ください。

詳細は、イオン銀行コールセンター 0120-1089-43(営業時間はHPをご確認ください。)にお問合せください。

ご確認事項

お取引きの動機
保有金融資産
ご年収
運用目的

運用のご経験

株式
信用取引・先物
外国債券
MMF・公社債投信
株式投信
公共債
外貨預金

居住地国に関する同意

私は、本申込み及び届出記載の情報を自身で入力したことを認めるとともに、その内容がすべて正確であることを認めます。 また、居住地国情報に変更が生じた場合は、3か月以内に再提出します。

本人確認書類の提出方法

以下、ご本人確認書類の提出方法をご選択ください。

画像のアップロードおすすめ
  • 1ご本人確認書類および個人番号(マイナンバー)確認書類を撮影してください。

  • 2撮影した画像をアップロードしてください。

画像のアップロードおすすめ
  • 1ご本人確認書類および個人番号(マイナンバー)確認書類を撮影し、パソコンに取り込んでください。

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郵送でのお申込み
  • 1ご本人確認書類および個人番号(マイナンバー)確認書類をご用意いただき、宛先ラベルをご印刷ください。

  • 2ご用意いただいた書類を宛先ラベルを貼り付けた封筒に入れて、郵便局の窓口からご発送ください。

ご本人確認書の提出方法の選択
  • ご本人確認書類の提出方法で「郵送」をご選択の場合、以下の「次へ」ボタンを押すとお申込み情報の入力は完了となります。その後、ご本人確認書類のご送付が必要となります。お申込み受付から3カ月以内または2023年10月31日(火)までに当行に到着するようご提出ください。
    なお、「次へ」をクリックした後は提出方法の変更ができませんので、あらかじめご了承ください。
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居住地国に関する同意

私は、本申込み及び届出記載の情報を自身で入力したことを認めるとともに、その内容がすべて正確であることを認めます。 また、居住地国情報に変更が生じた場合は、3か月以内に再提出します。

本人確認書類の提出方法

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郵送でのお申込み
  • 1ご本人確認書類および個人番号(マイナンバー)確認書類をご用意いただき、宛先ラベルをご印刷ください。

  • 2ご用意いただいた書類を宛先ラベルを貼り付けた封筒に入れて、郵便局の窓口からご発送ください。

ご本人確認書の提出方法の選択
  • ご本人確認書類の提出方法で「郵送」をご選択の場合、以下の「次へ」ボタンを押すとお申込み情報の入力は完了となります。その後、ご本人確認書類のご送付が必要となります。お申込み受付から3カ月以内または2023年10月31日(火)までに当行に到着するようご提出ください。
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居住地国に関する同意

私は、本申込み及び届出記載の情報を自身で入力したことを認めるとともに、その内容がすべて正確であることを認めます。 また、居住地国情報に変更が生じた場合は、3か月以内に再提出します。

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郵送でのお申込み
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