【年収別】住宅ローンいくら借りられる？無理なく返済する目安をシミュレーション
執筆者：マネーコンサルタント｜頼藤 太希
-
- 暮らす
※記事はファイナンシャルプランナーによる執筆記事となり、イオン銀行の審査内容を保証するものではありません。
「子どもが生まれるのでそろそろ家を買いたい」「自分の部屋が欲しい」「万が一のときに家族に住居を残したい」……。どんな家がいいかは人それぞれですが、気になるのはお金のことでしょう。現実的に、住宅ローンをいくら借りられるか、自分が購入できる家の価格帯はいくらくらいなのかを把握しておくと、購入する家を選びやすくなります。
今回は、住宅ローンをいくら借りられるのか、無理なく返済する目安はいくらか、年収別に紹介します。
住宅ローンの借入可能額は「年収」で決まる
数千万円する住宅を現金一括で購入するケースはまれでしょう。一般的には、住宅の購入資金の一部を自己資金（頭金）でまかない、残りの部分は住宅ローンを借りて住宅を購入します。
ただ、住宅ローンは際限なくいくらでも借りられるわけではありません。
金融機関は、住宅ローンを借りる人の勤務先、勤続年数、年収、家族構成、他の借入れの有無などを見て、借入可能額がいくらかを審査、決定します。中でも、もっとも重要なのは、年収です。安定した収入があれば、住宅ローンの返済遅延が起こりにくいからです。
イオン銀行の「住宅ローン新規お借入れシミュレーション」によると、住宅ローンを35年間借りた場合の年収別の借入可能額の目安は、次のようになっています。
イオン銀行「住宅ローン新規お借入れシミュレーション」の年収別借入可能額
- 年収300万円 1,510 万円 ～ 2,120 万円
- 年収400万円 2,420 万円 ～ 3,230 万円
- 年収500万円 3,020 万円 ～ 4,030 万円
- 年収600万円 3,630 万円 ～ 4,840 万円
- 年収700万円 4,230 万円 ～ 5,650 万円
- 年収800万円 4,840 万円 ～ 6,450 万円
この借入可能額は参考のもので、「年収がこの金額ならば必ず借りられる」というものではありません。実際には審査によって借入可能額が決まります。
年収に占める年間の住宅ローン返済額の割合を返済負担率（返済比率）といいます。住宅ローンの返済負担率の上限は、金融機関などによっても異なりますが、年収の30％〜35％程度といわれています。
「自分の年収ならば、そこそこ良い家が買えそう」と思った方もいるかもしれません。しかし、年収はあくまで額面金額です。実際は、毎月の給与から税金や社会保険料が引かれた残りの「手取り」の金額から、毎月の住宅ローンを返済していかなければなりません。年収の30％〜35％もの住宅ローンを組むと、毎月の返済額は手取りの40％を超えてしまう場合も。これでは、返済していくのが大変になってしまいます。
一般的に、返済負担率の理想は「年収の20％」と言われています。返済負担率20％の場合の住宅ローンの借入れ可能額は、次のようになります。
年収別「返済負担率20％」の借入れ可能額
- 年収300万円 年間返済額60万円（月5.0万円）
- 年収400万円 年間返済額80万円（月6.6万円）
- 年収500万円 年間返済額100万円（月8.3万円）
- 年収600万円 年間返済額120万円（月10.0万円）
- 年収700万円 年間返済額140万円（月11.6万円）
- 年収800万円 年間返済額160万円（月13.3万円）
イオン銀行の「住宅ローン新規お借入れシミュレーション」によると、年収500万円で毎月8.3万円ずつ住宅ローンが返済できる場合の借入金額の目安は2,370万円（借入期間35年の場合）。年収の5倍に少し届かない程度とわかります。
しかし、都市近郊の物件だと物価価格が高いことも想定され、返済負担率「年収の20％」は厳しいかもしれません。その場合、少し背伸びをしても返済負担率「年収の25％」には抑えるようにしましょう。
年収別「返済負担率25％」の借入れ可能額
- 年収300万円 年間返済額75万円（月6.25万円）
- 年収400万円 年間返済額100万円（月8.3万円）
- 年収500万円 年間返済額125万円（月10.4万円）
- 年収600万円 年間返済額150万円（月12.5万円）
- 年収700万円 年間返済額175万円（月14.6万円）
- 年収800万円 年間返済額200万円（月16.7万円）
イオン銀行の「住宅ローン新規お借入れシミュレーション」を利用すれば、借入可能額をかんたんに試算できます。ぜひ、自分が無理なく返済できる借入金額を試算してみてくださいね。
年収の考え方とその他のチェックポイント
住宅ローンの借入れ可能額には、年収が大きく関わることを見てきました。ここでは、住宅ローンの年収の考え方・チェックポイントをまとめて紹介します。
夫婦の収入を合わせて審査する「収入合算」
住宅ローンの借入可能額が、欲しい家に届かない……という事態も考えられます。そんなときに利用できる制度に収入合算とペアローンがあります。
収入合算は、夫婦の収入を合算してひとつの住宅ローンを組む方法です。たとえば、夫が住宅ローンの契約者、妻が連帯保証人となることで（妻が契約者、夫が連帯保証人も可能）、2人の収入を合算して住宅ローンの審査が受けられます。
収入合算をすれば、借入可能額を増やすことができます。ペアローンでは、事務手数料や団信の保険料などの諸費用が2人分かかりますが、収入合算では、1人分しかかからないメリットもあります。
ただし、団信（団体信用生命保険）は契約者しか加入できません。たとえば、夫が名義人で妻が連帯保証人となって収入合算をしたとき、夫にもしものことがあった場合、住宅ローンの返済がすべて免除されますが、妻にもしものことがあっても住宅ローンの返済は免除されません。この場合、妻の収入がなくなることで、夫の住宅ローン返済が苦しくなってしまう可能性があることは押さえておきましょう。
夫婦別々のローンを組む「ペアローン」
ペアローンは、夫婦がそれぞれ別の住宅ローンを組む方法です。2人の借入額を合計することで、借入金額が増やせます。ペアローンなら夫婦共に団信に加入できるので、夫・妻にもしものことがあったら、それぞれの住宅ローンの返済は免除されます。また、住宅ローン控除も夫婦それぞれ受けることができます。
ただし、ペアローンでは住宅ローンを借りるのに必要な諸費用も2人分かかるため、コストが割高になる点は押さえておきましょう。
頭金（自己資金）はいくら用意する？
住宅ローンの頭金とは、住宅購入時に最初に支払う、住宅の代金の一部です。住宅ローンは、頭金を支払った残りの金額で組み、毎月返済していきます。一般的に頭金の金額は、住宅価格の2割程度が理想です。頭金を入れることで、金利が優遇される場合もありますし、そもそも住宅ローンの借入金額が減るため、返済額の総額も減らせます。また、毎月の返済額もより少なくて済むようになります。
しかし、頭金を支払うことで貯蓄が大きく減ってしまったら、今度は万が一のときにお金がなくて困ってしまう可能性もあります。それに、頭金が貯まるまで住宅購入を待っていては、今度は住宅購入のタイミングを逃してしまうことになりかねません。
イオン銀行の住宅ローンは、物件の売買契約金額および工事請負契約金額の110％までの限度額範囲内まで利用できるので、自己資金がなくても住宅ローンを組むことができます（お借入れにあたっては審査があります）。
住宅ローンの諸費用も借りることができる
住宅ローンを組むにあたっては、費用（諸費用）があることをお忘れなく。諸費用には、次のようなものがあります。
- 不動産の仲介手数料
- 不動産の登記費用
- 印紙代
- 事務取扱手数料
- 保証料
- 団体信用生命保険の保険料
- 火災保険料・地震保険料
- 固定資産税等精算金
- 不動産取得税
住宅ローンの諸費用の金額は物件や金融機関などによっても異なりますが、新築の場合は物件価格の10％程度、中古の場合は5〜7％程度ですから、数十万円〜数百万円と、まとまった金額になります。
イオン銀行の住宅ローンでは、この諸費用も含めて住宅ローンを借りることが可能です。
住宅ローンの借入可能額は年収で決まること、無理なく返済するには返済負担率を20〜25％に抑えることを紹介してきました。生活に支障なく住宅ローンを返済していくために借りられる金額はいくらなのか、ぜひシミュレーションしてみてください。また、実際にシミュレーションしてみると、わからないことが出てくるものです。その場合は、年中無休で営業しているイオン銀行の窓口で相談してみましょう。イオン銀行が遠方にある方ならオンライン相談のご利用も良いでしょう。
