はじめてのつみたてキャンペーン

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分散投資でリスク軽減！つみたて始めるなら今がチャンス！はじめてのつみたてキャンペーン期間：2020年2月10日（月）～3月31日（火）まで！※エントリーが必要です。期間中、対象商品の新規口座開設（iDeCoは新規お申込み）とつみたてのお申込みをされ、イオン銀行メルマガをご登録のうえエントリーいただいた方にもれなくサーティワンアイスクリーム500円相当のデジタルギフトプレゼント！！WEB・店頭取扱い

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いずれかのお申込みで対象となります。

外貨普通預金積立

投信自動積立

iDeCo^*1
（個人型確定拠出年金）

*1 掛金を拠出する方が対象です。

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キャンペーン概要

キャンペーン名	はじめてのつみたてキャンペーン
キャンペーン期間	2020年2月10日（月）～2020年3月31日（火） ※ エントリー期限も同期間です。
キャンペーン内容	期間中、対象商品の新規口座開設（iDeCoは新規お申込み）とつみたてのお申込みをされ、イオン銀行メルマガをご登録のうえエントリーいただいた方に、もれなくサーティワンアイスクリーム500円相当のデジタルギフト1つプレゼント！
エントリーについて	パソコンまたはスマートフォンでインターネットバンキングにログインのうえ、エントリーしてください。キャンペーンにエントリーするキャンペーンにエントリーするエントリー可能期間：2020年2月10日（月）～2020年3月31日（火）
対象商品について	投信自動積立はつみたてのお申込みが可能なファンドのみ対象です。 iDeCoはイオン銀行iDeCoに新規お申込みいただき、掛金のお引落口座をイオン銀行に指定いただいた方が対象です。（掛金拠出あり。）
ご留意事項について	iDeCo	運用指図者（掛金を拠出せず資産の運用のみ行う方）は本キャンペーンの対象外となります。 2020年2月9日以前に加入または移換のお申込みをされた「イオン銀行 iDeCo」の運用指図者の方が、加入者（掛金を拠出する方）に変更を行った場合は本キャンペーンの対象外となります。イオン銀行以外の金融機関等で加入者または運用指図者の方が「イオン銀行 iDeCo」に移られた場合（プラン変更の場合、運営管理機関変更の場合）で掛金拠出がない場合は、本キャンペーンの対象外となります。郵送でのiDeCoお申込みも対象となります。事業主払込みは対象外となります。
ご留意事項について	その他	プレゼントは期間中に新規口座開設をされた商品でのつみたてのお申込みが対象です。プレゼントは対象商品を複数お申込みいただいても500円相当となります。またエントリーはお一人さま1回限りです。イオン銀行メルマガをキャンペーン開始前よりご登録いただいている方もキャンペーン対象となります。ただし、プレゼント送付時点でメルマガのご登録を解除されている場合は対象外となります。プレゼントは2020年4月下旬にご登録いただいたメールアドレスへお送りいたしますので、ダウンロードして有効期限内にご利用ください。（有効期限はお送りするデジタルギフトに記載されています）スマートフォンのご利用がないとデジタルギフトはご利用できません。イオン銀行からの配信メール（ドメイン名：@aeonbank.co.jpおよび@mm.aeonbank.co.jp）を受信許可にしていただかないとプレゼントがお送りできませんのであらかじめご確認ください。（メールの再送はいたしません。）同時期に実施する他のつみたてキャンペーンと重複してのプレゼント提供はございません。

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いずれかのお申込みで対象となります。

外貨普通預金積立

お預入時の為替手数料が0円！何歳から利用できる？20歳以上。いくらまで利用できる？制限なし。いつでも引き出しできる？可能。スタート金額は？500円から。

投信自動積立

購入時手数料が50％OFF！何歳から利用できる？20歳以上。いくらまで利用できる？制限なし。いつでも引出しできる？可能。スタート金額は？1,000円から。

iDeCo^*1
（個人型確定拠出年金）

運営管理手数料がずっと0円！※2 何歳から利用できる？原則20歳以上60歳未満※3。いくらまで利用できる？月額1.2万円から6.8万円※4。いつでも引出しできる？不可（原則60歳到達まで払い出し不可）。スタート金額は？5,000円から。運営管理手数料がずっと0円！※2 何歳から利用できる？原則20歳以上60歳未満※3。いくらまで利用できる？月額1.2万円から6.8万円※4。いつでも引出しできる？不可（原則60歳到達まで払い出し不可）。スタート金額は？5,000円から。

*1 掛金を拠出する方が対象です。
*2 国民年金基金連合会事務委託先金融機関が設定する手数料は別途ご負担いただきます。
*3 60歳以降は掛金の拠出はできませんが、受取りが完了するまでiDeCoを利用し資産の運用を行えます。
*4 自営業、会社員、公務員など加入資格により拠出限度額は異なります。

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エントリー期間：2020年3月31日（火）まで

①「インターネットバンキング」にログイン（初めてログインするお客さまは初回登録が必要となります）。②「キャンペーン実施中」バナーをクリック。③「キャンペーン一覧」より本キャンペーンの「エントリー受付中」ボタンをクリックしてエントリーしてください。 ①「インターネットバンキング」にログイン（初めてログインするお客さまは初回登録が必要となります）。②「キャンペーン実施中」バナーをクリック。③「キャンペーン一覧」より本キャンペーンの「エントリー受付中」ボタンをクリックしてエントリーしてください。

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外貨預金に関する留意点
- 円貨と外貨を交換する際の為替相場の変動により為替差損が生じ、払戻した円貨建て元本がお預入れ時の円貨建て元本を下回ることがあります。
- 外貨から円貨への交換には、1通貨単位あたり最大0.5円の為替手数料がかかります。その結果、為替相場に変動がなくても、お預入れされた円貨建ての元本を下回ることがあります。
- 預金保険制度の対象ではありません。
- ホームページまたは店舗に備え付けの商品説明書（契約締結前交付書面）の内容をご確認のうえ、ご自身の判断によりご利用ください。
（2024年3月31日現在）

商号等：株式会社イオン銀行
iDeCoに関する留意点
- 原則、60歳まで途中の引き出し、脱退はできません。
- 運用商品はご自身でご選択いただきます。運用の結果によっては、損失が生じる可能性があります。
- 加入から受け取りが終了するまでの間、所定の手数料がかかります。
- 60歳時点で通算加入者等期間が10年に満たない場合、段階的に最高65歳まで受け取りを開始できる年齢が遅くなります。
  
  ※ 60歳以降に加入した場合などで通算加入者等期間がない方は、加入から5年経過後に受給開始となります。
- 運用商品の配分指定をされなかった場合、掛金や移換される資産は所定の期間経過後、全額「イオン・バランス戦略ファンド（愛称：みらいパレット）」で運用されます。
  
  ※ ウェブサイトやコールセンターで運用商品の見直しが可能です。
- 積立られた商品の売買には、所定の日数がかかります（通常3～8営業日かかります）。
- 退職などにともない企業型確定拠出年金の加入資格を喪失した方は、6カ月以内にお手続きください。
- イオン銀行iDeCoは、みずほ銀行の委託によりイオン銀行が取扱う、個人型確定拠出年金プランです。
NISA口座の開設およびお取引に関するご留意点
NISA口座（NISA、つみたてNISA）共通の留意点
- NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります（ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています）。
- NISA口座は金融機関変更が可能ですが、その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。
NISA特有の留意点
- 上場株式などの配当金等を非課税で受取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
- 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
- 投資信託の分配金の再投資買付けは非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取りまたは課税口座での再投資となります（2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります）。
- 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
- 2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円／うち成長投資枠1,200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
- NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
- NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買付けた上場株式等は当初から課税口座で買付けたものとして取扱われ、買付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
- 税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取りとなります。
- 非課税口座（未成年者口座）内上場株式等払出通知書、つみたて投資枠で買付けた信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。
つみたてNISA特有のご留意点
金融商品仲介に関するご留意点
- 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
- 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
- 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
- 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
- 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
- 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
- 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
- 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
- イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。
（2024年3月31日現在）

商号等：株式会社イオン銀行
登録金融機関　関東財務局長（登金）第633号
加入協会：日本証券業協会

外貨預金に関する留意点

円貨と外貨を交換する際の為替相場の変動により為替差損が生じ、払戻した円貨建て元本がお預入れ時の円貨建て元本を下回ることがあります。
外貨から円貨への交換には、1通貨単位あたり最大0.5円の為替手数料がかかります。その結果、為替相場に変動がなくても、お預入れされた円貨建ての元本を下回ることがあります。
預金保険制度の対象ではありません。
ホームページまたは店舗に備え付けの商品説明書（契約締結前交付書面）の内容をご確認のうえ、ご自身の判断によりご利用ください。

（2024年3月31日現在）

商号等：株式会社イオン銀行

iDeCoに関する留意点

原則、60歳まで途中の引き出し、脱退はできません。
運用商品はご自身でご選択いただきます。運用の結果によっては、損失が生じる可能性があります。
加入から受け取りが終了するまでの間、所定の手数料がかかります。
60歳時点で通算加入者等期間が10年に満たない場合、段階的に最高65歳まで受け取りを開始できる年齢が遅くなります。

※ 60歳以降に加入した場合などで通算加入者等期間がない方は、加入から5年経過後に受給開始となります。
運用商品の配分指定をされなかった場合、掛金や移換される資産は所定の期間経過後、全額「イオン・バランス戦略ファンド（愛称：みらいパレット）」で運用されます。

※ ウェブサイトやコールセンターで運用商品の見直しが可能です。
積立られた商品の売買には、所定の日数がかかります（通常3～8営業日かかります）。
退職などにともない企業型確定拠出年金の加入資格を喪失した方は、6カ月以内にお手続きください。
イオン銀行iDeCoは、みずほ銀行の委託によりイオン銀行が取扱う、個人型確定拠出年金プランです。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意点

NISA口座（NISA、つみたてNISA）共通の留意点

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります（ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています）。
NISA口座は金融機関変更が可能ですが、その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

NISA特有の留意点

上場株式などの配当金等を非課税で受取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付けは非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取りまたは課税口座での再投資となります（2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります）。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円／うち成長投資枠1,200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買付けた上場株式等は当初から課税口座で買付けたものとして取扱われ、買付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取りとなります。
非課税口座（未成年者口座）内上場株式等払出通知書、つみたて投資枠で買付けた信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

つみたてNISA特有のご留意点

（2024年3月31日現在）
商号等：株式会社イオン銀行
登録金融機関　関東財務局長（登金）第633号
加入協会：日本証券業協会

つみたて投資デビューキャンペーン

最大1,500電子マネーWAONポイント（1,500円相当）
がもらえるチャンス！

＼最大1,500電子マネーWAONポイント（1,500円相当）がもらえるチャンス！／

イオン銀行総合口座をお持ちでない方

イオン銀行総合口座のご開設はこちらから

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銀行口座開設時に必要なご本人確認書類

1,000電子マネーWAONポイント（1,000円相当）
がもらえるチャンス！

＼1,000電子マネーWAONポイント（1,000円相当）がもらえるチャンス！／

投資信託口座、外貨預金口座をお持ちでない方

いずれかのお申込みで対象となります。

外貨普通預金積立

投信自動積立
NISA、つみたてNISAでの投信積立も対象です！

購入時手数料が無料！何歳から利用できる？20歳以上。いくらまで利用できる？制限なし。いつでも引出しできる？可能。スタート金額は？1,000円から。※

※ 投信自動積立のグローバル・ソブリン・オープン（毎月決算型）、グローバル・ソブリン・オープン（1年決算型）については、月10,000円からの積立となります。

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パソコンまたはスマートフォンからエントリーしてください。

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エントリー期間：2021年8月31日（火）まで

つみたて投資ってなぜ必要なの？

イオン銀行ではライフプラン別に選べる3つのマネーセミナーを用意しております。
セミナーは各10分ほどの動画となりますので、ぜひ今後の資産形成の参考にしてみてください！

いまは仕事を頑張りたい。自分の好きなことをしたい方に「働く女性向けセミナー」

子供の教育費・生活費。これからの家計のやりくりにお悩みの方に「ファミリー向けマネーセミナー」

子供も独立し、これからは自分の老後資金と趣味にお金を使いたい方に「夫婦で老後に備えるマネーセミナー」

つみたて投資デビューキャンペーンのお申込対象商品

いずれかのお申込みで対象となります。

外貨普通預金積立

投信自動積立
NISA、つみたてNISAでの投信積立も対象です！

※ 投信自動積立のグローバル・ソブリン・オープン（毎月決算型）、グローバル・ソブリン・オープン（1年決算型）については、月10,000円からの積立となります。

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動画でわかるつみたてNISA

非課税制度つみたてNISAとつみたて投資について「早わかりNISAセミナー」

キャンペーン概要

キャンペーン名	つみたて投資デビューキャンペーン
期間	申込・エントリー期間：2021年6月7日（月）～8月31日（火）
キャンペーン内容	下記の対象条件を満たすともれなく1,000電子マネーWAONポイント（1,000円相当）をプレゼント！対象条件 1.期間中に新規で投資信託口座開設と投信自動積立の申込、または新規で外貨預金口座開設と外貨普通預金積立の申込 2.本キャンペーンへのエントリー 3.2021年6月7日（月）～9月30日（木）までに月額合計1万円以上（月内合計可）の積立のお引落しさらに、2021年4月1日（木）～8月31日（火）にイオン銀行総合口座を新規で開設いただいた方（※）が1～3の条件を満たした場合は、500ポイント上乗せの1,500電子マネーWAONポイント（1,500円相当）をプレゼント！ ※ 口座申込日ではなく開設日であることが条件です。
エントリーについて	パソコンまたはスマートフォンで専用サイトでのエントリーが必要です。エントリー期間：2021年6月7日（月）～2021年8月31日（火） ※ エントリーはお一人さま1回限りです。キャンペーンにエントリーするキャンペーンにエントリーする
ご留意事項	対象商品について期間中に投資信託または外貨預金にて新規口座開設された商品での積立のお申込みが対象です。外貨普通預金積立は月に複数回積立のお引落しがあった場合、月の合計金額が1万円以上の場合に対象となります。投信自動積立は積立のお申込みが可能なファンドのみ対象です。また複数ファンドで月の合計金額が1万円以上の場合も対象となります。投信自動積立はNISA口座、つみたてNISA口座での積立も対象となります。キャンペーン期間中に投信外貨両口座を開設いただいた場合、投信積立と外貨積立の合計金額が1万円以上の場合も対象となります。イオン銀行の総合口座開設日について開設日は口座申込日とは異なります。口座開設日は取引明細に「ご新約（ゴシンヤク）」と表示された日付となります。取引明細は通帳アプリまたはインターネットバンキングに登録するとご確認いただけます。詳しくはこちらをご確認ください。期間中、新規でイオン銀行総合口座を開設いただいた場合、インターネットバンキングでの投資信託や外貨預金取引開始までに約2～3週間近くかかるため、本キャンペーンに間に合わない可能性がございます。イオン銀行店舗では総合口座開設および投資信託・外貨預金のお手続きが同日で可能です。電子マネーWAONポイント^※進呈について（※以下「ポイント」と省略）ポイントは2021年10月17日（日）に進呈いたします。対象商品を複数お申込みいただいてもポイント進呈は最大1,500ポイントです。ポイント進呈時にイオン銀行口座を解約されている場合は対象外となります。同時期に実施する他の積立キャンペーンと重複してのポイント進呈はございません。（抽選のものを除く）ポイントはWAONステーションやイオン銀行ATMなどのWAON端末でお受取りください。ポイントのお受取り（ダウンロード）には事前にWAONのご利用(チャージ)が必要です。またお受取り（ダウンロード）期限の2022年9月30日（金）を過ぎるとポイント失効となるためご注意ください詳しくはこちらをご確認ください。

投資信託のファンド選びに迷ったら

店頭スタッフに相談したい方は

外貨預金に関する留意点
- 円貨と外貨を交換する際の為替相場の変動により為替差損が生じ、払戻した円貨建て元本がお預入れ時の円貨建て元本を下回ることがあります。
- 外貨から円貨への交換には、1通貨単位あたり最大0.5円の為替手数料がかかります。その結果、為替相場に変動がなくても、お預入れされた円貨建ての元本を下回ることがあります。
- 預金保険制度の対象ではありません。
- ホームページまたは店舗に備え付けの商品説明書（契約締結前交付書面）の内容をご確認のうえ、ご自身の判断によりご利用ください。
（2024年3月31日現在）

商号等：株式会社イオン銀行
NISA口座の開設およびお取引に関するご留意点
NISA口座（NISA、つみたてNISA）共通の留意点
- NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります（ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています）。
- NISA口座は金融機関変更が可能ですが、その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。
NISA特有の留意点
- 上場株式などの配当金等を非課税で受取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
- 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
- 投資信託の分配金の再投資買付けは非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取りまたは課税口座での再投資となります（2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります）。
- 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
- 2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円／うち成長投資枠1,200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
- NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
- NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買付けた上場株式等は当初から課税口座で買付けたものとして取扱われ、買付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
- 税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取りとなります。
- 非課税口座（未成年者口座）内上場株式等払出通知書、つみたて投資枠で買付けた信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。
つみたてNISA特有のご留意点
金融商品仲介に関するご留意点
- 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
- 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
- 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
- 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
- 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
- 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
- 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
- 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
- イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。
（2024年3月31日現在）

商号等：株式会社イオン銀行
登録金融機関　関東財務局長（登金）第633号
加入協会：日本証券業協会

外貨預金に関する留意点

円貨と外貨を交換する際の為替相場の変動により為替差損が生じ、払戻した円貨建て元本がお預入れ時の円貨建て元本を下回ることがあります。
外貨から円貨への交換には、1通貨単位あたり最大0.5円の為替手数料がかかります。その結果、為替相場に変動がなくても、お預入れされた円貨建ての元本を下回ることがあります。
預金保険制度の対象ではありません。
ホームページまたは店舗に備え付けの商品説明書（契約締結前交付書面）の内容をご確認のうえ、ご自身の判断によりご利用ください。

（2024年3月31日現在）

商号等：株式会社イオン銀行

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意点

NISA口座（NISA、つみたてNISA）共通の留意点

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります（ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています）。
NISA口座は金融機関変更が可能ですが、その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

NISA特有の留意点

上場株式などの配当金等を非課税で受取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付けは非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取りまたは課税口座での再投資となります（2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります）。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円／うち成長投資枠1,200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買付けた上場株式等は当初から課税口座で買付けたものとして取扱われ、買付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取りとなります。
非課税口座（未成年者口座）内上場株式等払出通知書、つみたて投資枠で買付けた信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

つみたてNISA特有のご留意点

（2024年3月31日現在）
商号等：株式会社イオン銀行
登録金融機関　関東財務局長（登金）第633号
加入協会：日本証券業協会

金融商品仲介に関するご留意点

金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。

（2024年3月31日現在）

商号等：株式会社イオン銀行
登録金融機関　関東財務局長（登金）第633号
加入協会：日本証券業協会

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