イオン銀行でNISAデビューキャンペーン

キャンペーンの達成条件

• 1お申込み期間中、NISA口座開設（つみたてNISA口座・ジュニアNISA口座含む）
• 22023年11月30日（木）までに、NISA口座で月額3,000円以上のつみたてのお引落としがあること

• ※ ジュニアNISAのお申込みは店舗にて承ります。また、2023年9月29日（金）15時までとなります。
• ※ NISA口座を他の金融機関から移管手続きをされる場合は口座開設完了までに日数を要するため、2023年9月15日（金）を目途に口座開設のお手続きをお願いいたします。
• ※ イオンモール豊川店は、2023年8月1日（火）～10月31日（火）のお申込み分がキャンペーンの適用となります。

キャンペーン条件達成までのステップ

NISA口座の開設がまだの方

イオン銀行は365日相談可能！

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店舗なら最短即日で口座開設と積立申込完了！

初めて資産形成を始められる方、相談してつみたて商品を選びたい方は、イオン銀行店舗にご来店ください。

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キャンペーン期間中にNISA口座を開設された方

①つみたてするファンド選び

NISA口座開設完了したら、次はつみたてするファンドを選びましょう！
WEBから申込の場合、必要書類がイオン銀行に届いてから1週間程度でNISA口座運用開始！

②NISA口座で投信自動積立の申込み

月額3,000円以上の積立設定と11月末までの引落としで条件クリア！
1,500WAON POINT　GET！

投信自動積立のお申込み手続き方法はこちら

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つみたてNISA口座での新規積立のお申込み手続き方法はこちら

※ 投信自動積立のグローバル・ソブリン・オープン（毎月決算型）、グローバル・ソブリン・オープン（1年決算型）については、月10,000円からの積立となります。

「月1,000円積立投資を50年間続けるといくらに増える？」

キャンペーン詳細

お申込み期間	WEBでお申込みの場合：2023年7月3日（月）～10月18日（水） イオン銀行店舗でお申込みの場合：2023年7月3日（月）～10月31日（火） ※ イオンモール豊川店は、2023年8月1日（火）～10月31日（火）のお申込み分がキャンペーンの適用となります。 ※ ジュニアNISAのお申込みは店舗にて承ります。また、2023年9月29日（金）15時までとなります。 ※ NISA口座を他の金融機関から移管手続きをされる場合は口座開設完了までに日数を要するため、2023年9月15日（金）を目途に口座開設のお手続きをお願いいたします。
キャンペーン内容	NISA口座開設（つみたてNISA口座・ジュニアNISA口座含む）と月額3,000円以上のつみたてで1,500WAON POINTプレゼント！
エントリーについて	エントリーは不要です。
ご留意事項	新規開設されたNISA口座で、2023年11月30日（木）までに月額3,000円以上のつみたてお引落としが必要です。 投信自動積立が可能なファンドのみ対象です。また複数のファンドで月の合計金額が3,000円以上の場合も対象となります。 キャンペーン期間中に不備なく当社でのお手続きが完了したお客さまが対象となります。 NISA口座お申込み後、税務署から非承認となった場合は対象外となります。 キャンペーン期間より前にNISA口座（一般NISA・つみたてNISA・ジュニアNISA）を当社でお申込みされている場合は対象外です。 2023年7月3日（月）～7月31日（月）にイオンモール豊川店でお申込みされた場合は対象外となります。予めご了承ください。 〈WAON POINT　＊進呈について（＊以下「ポイント」と省略）〉 ポイントは2023年12月25日（月）に進呈いたします。ポイントの進呈は都合により前後する場合がございますのであらかじめご了承ください。 「イオン銀行つみたて応援プラン」との重複提供は可能です。 ポイント進呈までにNISA口座を移管または廃止されている場合は対象外となります。 ポイント進呈時にイオン銀行口座を解約されている場合は対象外となります。 進呈ポイントはsmart WAONウェブサイトまたはsmart WAONアプリよりご確認いただけます。 ※ イオンカードセレクト、イオン銀行キャッシュ＋デビットをご契約の方はiAEONアプリ、イオンウォレットからもご確認いただけます。iAEONはイオンスマートテクノロジー社の製品です。

おすすめコラム

• 外貨預金に関する留意点

  • 円貨と外貨を交換する際の為替相場の変動により為替差損が生じ、払戻した円貨建て元本がお預入れ時の円貨建て元本を下回ることがあります。
  • 外貨から円貨への交換には、1通貨単位あたり最大0.5円の為替手数料がかかります。その結果、為替相場に変動がなくても、お預入れされた円貨建ての元本を下回ることがあります。
  • 預金保険制度の対象ではありません。
  • ホームページまたは店舗に備え付けの商品説明書（契約締結前交付書面）の内容をご確認のうえ、ご自身の判断によりご利用ください。

  （2024年3月31日現在）

  商号等：株式会社イオン銀行

• NISA（少額投資非課税制度）に関する留意点

  NISA口座（NISA、つみたてNISA）共通の留意点

  • NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります（ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています）。
  • NISA口座は金融機関変更が可能ですが、その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

  NISA特有の留意点

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付けは非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取りまたは課税口座での再投資となります（2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります）。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円／うち成長投資枠1,200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買付けた上場株式等は当初から課税口座で買付けたものとして取扱われ、買付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取りとなります。
  • 非課税口座（未成年者口座）内上場株式等払出通知書、つみたて投資枠で買付けた信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

  つみたてNISA特有のご留意点

  （2024年3月31日現在）
  商号等：株式会社イオン銀行
  登録金融機関　関東財務局長（登金）第633号
  加入協会：日本証券業協会

• 投資信託に関する留意点

  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
  • 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
  • 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
  • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
  • イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。

  （2024年3月31日現在）

  商号等：株式会社イオン銀行
  登録金融機関　関東財務局長（登金）第633号
  加入協会：日本証券業協会

• 外貨預金に関する留意点

  • 円貨と外貨を交換する際の為替相場の変動により為替差損が生じ、払戻した円貨建て元本がお預入れ時の円貨建て元本を下回ることがあります。
  • 外貨から円貨への交換には、1通貨単位あたり最大0.5円の為替手数料がかかります。その結果、為替相場に変動がなくても、お預入れされた円貨建ての元本を下回ることがあります。
  • 預金保険制度の対象ではありません。
  • ホームページまたは店舗に備え付けの商品説明書（契約締結前交付書面）の内容をご確認のうえ、ご自身の判断によりご利用ください。

  （2024年3月31日現在）

  商号等：株式会社イオン銀行

• NISA（少額投資非課税制度）に関する留意点

  NISA口座（NISA、つみたてNISA）共通の留意点

  • NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります（ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています）。
  • NISA口座は金融機関変更が可能ですが、その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

  NISA特有の留意点

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付けは非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取りまたは課税口座での再投資となります（2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります）。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円／うち成長投資枠1,200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買付けた上場株式等は当初から課税口座で買付けたものとして取扱われ、買付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取りとなります。
  • 非課税口座（未成年者口座）内上場株式等払出通知書、つみたて投資枠で買付けた信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

  つみたてNISA特有のご留意点

  （2024年3月31日現在）
  商号等：株式会社イオン銀行
  登録金融機関　関東財務局長（登金）第633号
  加入協会：日本証券業協会

• 投資信託に関する留意点

  • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
  • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
  • 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
  • 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
  • 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
  • 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
  • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
  • イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。

  （2024年3月31日現在）

  商号等：株式会社イオン銀行
  登録金融機関　関東財務局長（登金）第633号
  加入協会：日本証券業協会