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2016年1月29日
インターネット専用ファンド8銘柄の新規お取扱いを開始しました。

今注目のロボット関連ファンドをはじめ、人気のファンドを取りそろえました。今回の追加により、イオン銀行の投資信託のお取扱いファンド数は247銘柄(うちインターネット専用ファンド218銘柄)になりました。

投信会社

日興アセットマネジメント

グローバル・ロボティクス株式ファンド(1年決算型)

ファミリーファンド方式で運用。主要投資対象は、日本を含む世界の金融商品取引所上場株式。世界各国の株式の中からロボティクス関連企業の株式を中心に投資。銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、流動性等を勘案。株式の組入比率は、高位を維持することを基本。原則として、為替ヘッジは行わない。7月決算。

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グローバル・ロボティクス株式ファンド(年2回決算型)

ファミリーファンド方式で運用。主要投資対象は、日本を含む世界の金融商品取引所上場株式。世界各国の株式の中からロボティクス関連企業の株式を中心に投資。銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、流動性等を勘案。株式の組入比率は、高位を維持することを基本。原則として、為替ヘッジは行わない。1、7月決算。

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大和投資信託

ロボット・テクノロジー関連株ファンド
愛称:ロボテック

ファンドオブファンズ方式で運用。日本を含む世界のロボット関連企業の株式に投資。「高度な技術力」「強力な経営陣」「価格決定力および業績上方修正の可能性」等を考慮して選定した組入候補銘柄の中から、アクサ・インベストメント・マネージャーズの企業調査機能等を活用し、ポートフォリオを構築。原則として為替ヘッジは行わない。3、9月決算。

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大和住銀投信投資顧問

日本株厳選ファンド・円コース

ファンドオブファンズ方式で運用。主要投資対象は、日本企業の株式。割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う。通常時においては、30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする。毎月10日決算。

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日本株厳選ファンド・ブラジルレアルコース

ファンドオブファンズ方式で運用。主要投資対象は、日本企業の株式。割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う。通常時においては、30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする。原則として保有する円建て資産に対し、円売り、ブラジルレアル買いの為替取引を行う。毎月10日決算。

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ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント

ゴールドマン・サックス 米国REITファンド Bコース(毎月分配型、為替ヘッジなし)
愛称:コロンブスの卵

ファミリーファンド方式で運用。主要投資対象は、米国に上場されているREIT(リート、不動産投資信託)。米国リートに分散投資を行うことにより、配当収益の獲得を図りつつ、長期的な元本の成長を目指す。MSCI米国REITインデックス(円換算)を参考指標とする。原則として為替ヘッジを行わない。毎月23日決算。

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新光投信

グローバル・アロケーション・オープン Bコース(年4回決算・為替ヘッジなし)

ファンドオブファンズ方式で運用。世界中のさまざまな資産(株式・債券など)、国・地域、セクターなどから、投資魅力度が高いと判断される資産を発掘、分散投資をすることで、株式投資より低いリスクで、競争力のあるリターンの獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

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三菱UFJ国際投信

グローバル・ヘルスケア&バイオ・ファンド
愛称:健次

ファミリーファンド方式で運用。世界主要先進国市場の中から、製薬、バイオテクノロジー、医療製品、医療・健康サービス関連企業等の株式に分散投資。企業の事業見通し、新商品の見込み、企業戦略、競合性等に重点を置いたボトムアップ・アプローチにより選定した銘柄に長期的なバリュー投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。2、8月決算。

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関連するキャンペーン

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投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.24%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.376%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
  • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。
  • 投資信託は個人のお客さまのみ、また、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引とさせていただきます。

(2017年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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