下落時でも慌てない。「投信つみたて」で賢く資産運用♪
執筆者：ファイナンシャルプランナー(CFP)｜辻本 ゆか
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「人生100年時代」という言葉を近年、様々なメディアで見聞きするようになってきました。定年退職後の30年～40年を豊かに楽しく過ごすために、そろそろ投資を始めようと考え始めている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
とはいえ、まだ多くの方が投資は怖いものと捉え、資産の値下がりを怖がらずにすむ預金頼みになっているのが現状です。
もし、値下がりを怖がらなくてもよい投資の方法があったらどうでしょうか？
少しでも資産を増やしていきたいと思いませんか？
今回は、下落時でも慌てる必要のない資産運用のひとつとして、投信つみたてを紹介します。
投信つみたての効果
2000年1月から2019年3月30日までの約19年。この間に、世の中ではITバブルやリーマンショックなど株価に大なり小なり影響を及ぼす出来事が起こりました。
2003年、2009年には7,000円台まで下がった日経平均株価でしたが、2018年に2万4,000円台まで上がったことは記憶に新しいのではないかと思います。そんな怒涛の19年間、毎月1万円ずつ、日経平均株価に連動したインデックスファンド「日経225ノーロードオープン（運用会社：アセットマネジメントOne）※」につみたて投資をしてきたとします。果たして利益は出たのでしょうか？
答えは「利益は出た。」です。累計投資金額は231万円。一方で、投資の評価額は419万円と、188万円の利益が出たのです。
日経平均株価の下落とともに資産が元本割れした時期でも、つみたてを止めることなく、毎月1万円ずつの投資をしてきたことが功を成したと言えます。
投信つみたての魅力
イオン銀行の投信自動つみたては月々1,000円程度の少額からでき、長期的に続けることで平均購入価格を抑えられるのが大きなメリットと言えます。「毎月15日に1万円ずつ投資信託を買う」というように、決まったタイミングで決まった金額の投資信託を購入しますが、投資信託の価額は日々変動しているので、購入のタイミングによって購入できる口数が変わり、基準価額が低いときは多く、高いときには少なく購入することになります。
このような投資方法をドルコスト平均法といいます。
ドルコスト平均法では、基準価額が低いときに一時的に資産が目減りすることもありますが、売らない限り損になることはありません。
一時的な目減りを許容できる金額でつみたてを継続し、たとえ、基準価額が暴落しても「今が安く買えるチャンス」と捉え、慌てず、時間をかけて基準価額が上がる時を待てる方であれば、ドルコスト平均法での投資は一考の価値ありと言えるでしょう。
金融機関によっては最初に普通預金口座からの振替設定をしてしまえば、自動的に投信つみたてを続けることができるようになります。一度にまとまった金額を投資するのが怖いという初心者の方でも、毎月少額からのつみたて投資ならばハードルが低く感じられるのではないでしょうか。
投信つみたての注意点
価格が下がった時でも慌てずに投資を続けたいところですが、世の中の動きや環境とは別に購入した投資信託の価格だけが下がり続けている時は注意が必要です。
たとえば、購入する人より売却する人の数が遥かに多く、どんどん資産の残高が目減りしているようなとき。資産の残高が少なくなるにつれ効率的な投資ができなくなり、運用成績が下がることがあります。
純資産総額が一定の金額より少なくなった場合に、運用会社によっては強制的に投信の運用を終了する繰上償還に踏み切るケースもあります。繰上償還とは、利益が出ていようが損していようが容赦なく解約手続きに入ってしまうということです。また、分配金を多く出しすぎて元本を取り崩している場合も資産は目減りしていきます。
純資産総額が下がっていくような投資信託を買わないためには、前もって投資信託の情報サイトで純資産総額がどう変化しているかを確認しておくことです。何か月も続けて下がっている投資信託は、運用がうまくいっていなかったり投資家から見て魅力が薄れ、解約が増えていたりする可能性もあるからです。このような場合は選択肢から外しておくと無難でしょう。
つみたて投資をやめて、投資信託を売るタイミングはいつ？
投資信託を売るタイミングですが、教育資金、住宅資金、旅行資金などお金が必要になったときで良いかと思います。ただし、相場は上下するのが常ですので、売却しようとしたタイミングで損が出てしまっている時は少し様子を見るのが賢明です。
また、「基準価額が購入時の○○%まで下がったら売却しよう」というように、あらかじめ、売却のラインを決めておくと下落時でも、慌てて売買せずに冷静に対応することができるでしょう。
今回のまとめ
- 少額から時間を分散して投資することで下落にも強い投資ができる
- ドルコスト平均法でリスクを軽減する
- 下がり続けるような商品には注意が必要
- ※ 本ページは2019年6月時点での情報であり、その正確性、完全性、最新性等内容を保証するものではありません。また、今後予告なしに変更されることがあります。
- ※ 「日経225ノーロードオープン（運用会社：アセットマネジメントOne）」は、あくまでも参考として申し述べたものであり、売買を推奨するものではありません。
お申込みに際しては、以下の留意点を必ずご確認ください。
