貯蓄賢者の「お金の貯め方」
執筆者：マネーコンサルタント｜頼藤 太希
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本記事ではお金を貯められる人が実践している貯蓄方法をご紹介します。
お金を貯める「目的」「目標額」を決める
「将来のためにお金を貯めたい」と漠然と思っていても貯まらないものです。何かの物事を達成させるには、漠然ではなく明確な目的と目標が必要になってきます。お金を貯める目的は、教育資金のため、住宅資金のため、老後資金のため、など。「いつか欲しいモノ」よりも「必ず必要となるモノ・目の前に迫ってきているモノ」の方が大事だからです。いずれの目的にしても、「将来のため」としているよりも明確な目的を定めた方が、お金が貯まりやすいのは事実です。
目的の次は、それを目標に落とし込みましょう。「目標金額」と「期間」を定めることになりますが、具体的な行動に落とし込める目標にすることが大事です。例えば、「100万円を1年で貯める」よりも、「100万円を1年で貯めるために、毎月8万3,333円貯蓄する」ということです。
「収入－貯蓄＝支出」という考え方に切り替える
お金を確実に貯める考え方ですが、「収入から支出を引いて、余ったものを貯蓄」ではなく、「収入が入ったらすかさず貯蓄をし、残ったお金で生活のやりくりをする」というものです。
×「収入－支出＝貯蓄」
○「収入－貯蓄＝支出」
この考え方を仕組み化すれば良いのです。これを可能にする仕組みは以下が挙げられます。
5つの先取り強制貯蓄
(1) 「財形制度」or「社内預金」
会社に制度があれば、積極的に活用すると良いでしょう。勤務先がこれらの制度を導入していれば、毎月お給料から天引きで積み立てしてもらえます。ちなみに財形制度とは「勤労者財産形成貯蓄」の略称です。財形貯蓄には「一般財形貯蓄」「財形年金貯蓄」「財形住宅貯蓄」の3つがあります。このうち、「財形年金貯蓄」と「財形住宅貯蓄」には合計元本 550万円（もしくは元本 385万）までの利息が非課税になるという優遇措置があります。
(2) 積立式定期預金
定期預金に自動で積み立てする日を給与振込日の翌日に設定すれば、ほぼ給与天引きの状態となり確実にお金を貯めることができます。
(3) 投資信託自動積立
投資信託とは、金融機関が投資する人からお金を少しずつ集めてひとまとまりにし、そのまとまったお金をプロである運用担当者が運用する金融商品です。株式、債券、外貨投資を始めるにはハードル高い人も、投資信託は、国内外の株式や債券などの「詰め合わせ」で、投資信託一つ一つが分散投資の役割を果たしていますし、お金のプロが運用してくれますので、便利な商品と言えます。
(4) 個人年金保険
個人年金保険は金融商品としては貯蓄と似たような性質があり、毎月一定額の掛け金を払い、保険会社はそれに一定の利息をつけて積み立てます。保険料を払っている期間中に死亡した場合は、死亡給付金を受け取れます。「個人年金保険料控除」という所得控除を受けられるようになるため、節税のメリットを踏まえると有効な金融商品です。
(5) iDeCo（個人型確定拠出年金）
確定拠出年金とは、現役時代に一定金額を毎月積み立て運用し、その運用結果を老後に受け取ることができる制度です。受け取れる年金は、運用結果次第では多くもなるし、少なくもなります。iDeCoは、積立中、運用中、年金を受け取る時に税制優遇がある制度です。
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貯蓄に回す金額を増やすために支出削減を行う
目的・目標が決まり、必ず貯蓄できる仕組みを作っても、貯蓄に回せる金額が少ないと、お金が貯まるスピードは遅いままですよね。少しでも多く貯蓄に回せるように、支出を削減することに努めましょう。
重要なのは「欲しい」ではなく、「必要」かどうか。モノを買うときに必要かどうかという判断基準を持っていると、無駄な出費や衝動買いを抑えることができますよ。
今回のまとめ
- お金を貯める「目的」「目標額」を決める
- 「収入－支出＝貯蓄」ではなく、「収入－貯蓄＝支出」という考え方に切り替える。「先取り貯蓄」の考えへ
- 5つの先取り強制貯蓄「財形制度or社内預金」「積立定期預金」「投資信託自動積立」「個人年金保険」「iDeCo」を活用
- 貯蓄に回す金額を増やすために、支出を削減。「必要かどうか」を基準にお金を使うようにすると支出が削減できる
- ※ 本ページは2017年8月時点での情報であり、その正確性、完全性、最新性等内容を保証するものではありません。また、今後予告なしに変更されることがあります。
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