そもそも投資信託とは?

投資信託とは

運用のプロがお金を増やしてくれる

投資信託は、投資家(お客さま)から預かったお金をまとめて、資産運用の専門家「ファンドマネージャー」が運用する金融商品です。

投資家→販売会社(イオン銀行)→運用会社→信託銀行

3つの機関がそれぞれの役割を果たし、どこかの機関に万が一のことがあっても投資家の資金は守られる仕組みになっており安心です。

ポイント

投資信託は商品によって投資先の国や資産がちがいます

イオン銀行には、日本国内だけでなく、米国やヨーロッパなどの先進国やインドなどの新興国といった国や地域ごとにまとめた商品など、さまざまな銘柄がそろっています。

それぞれにリスク・リターンが大きく異なっていますが、基本的には先進国より新興国、債券より株式のほうが、リスク・リターンが大きいです。

1つの銘柄で複数の国・地域や資産に分散できる商品がバランスファンドです。バランス型ファンドの中でも、株式の比率が高いものは比較的ハイリスク・ハイリターン、債券の比率が高いものは比較的ローリスク・ローリターンとなっています。

先進国は新興国に比べリスクとリターンが小さい。新興国は先進国に比べリスクとリターンが大きい。債券は株式に比べリスクとリターンが小さい。株式は債券に比べリスクとリターンが大きい。

ポイント

コストはしっかりチェックしましょう

投資信託を購入するときはコストにも注目が必要です。
特に、投資信託の管理・運用のコストである「信託報酬」は保有中はずっとかかります。長期的には運用成績にとても大きく影響を与えるものなので、必ずチェックしましょう。

買うとき購入時手数料

保有中信託報酬
(運用管理費用)

売るとき信託財産留保額

よくある誤解を一気に解消

投資信託・資産運用への誤解!誰でもはじめは誤解だらけです

まとまったお金がないとできないのでは?

誤解です!
投信つみたてなら100円から投資信託を購入できます。購入する金額も自分で自由に決めることができます。通常でも10,000円から購入できるので、資金を徐々にためながら資産運用できます。

手間がかかって大変なのでは?

誤解です!
銘柄の情報を毎日チェックして慌ただしく売買しないといけないと思われがちですが、株式やFXみたいな荒い値動きもなく安心して投資できます。
仕事に集中できるし、休日も家族や友達とゆったりです。

不景気になると暴落して損しちゃうのでは?

誤解です!
確かにリーマンショックのような株式市場の大暴落のときは、一時的に資産が大きく減ります。しかし長期の積立投資には逆にチャンスなんです!
そんな時期は安く多くの投資信託を買えるときなんです。

投資信託のメリット・デメリット

メリット

1

少額の資金で始められる!

まとまったお金がなくても、少額から投資できます。

2

投資のプロに運用を任せられる!

資産運用の専門家が豊富な経験やノウハウを活かして運用します。

3

多くの銘柄・資産に分散投資することができる!

ご自分のリスク許容度や経済状況に合わせて投資することができます。

デメリット

1

元本保証ではない

購入した価額よりも値下がりして、元本割れする可能性があります。
対策として「長期投資」や「分散投資」を行うことにより、リスク軽減が期待できます。

2

コストが発生する

購入手数料、運用管理費用(信託報酬)、信託財産留保金などのコストが発生します

投資信託の始め方

投資信託のお取引にはイオン銀行口座のほかに「マネックス証券口座(金融商品仲介口座)」が必要です。

投資信託のお取引までの主な流れ ステップ1 マネックス証券口座(イオン銀行金融商品仲介口座)を開設する ステップ2 ファンドを選ぶ ステップ3 ファンドを購入する

投資信託の始め方の詳細はこちら

詳しくみる

イオン銀行口座をお持ちでない方

イオン銀行口座開設のご案内

イオン銀行で投資信託・新NISAを始めるためには、イオン銀行のインターネットバンキングからマネックス証券口座(イオン銀行金融商品仲介口座)を開設する必要があります。

マネックス証券口座(イオン銀行金融商品仲介口座)をお持ちの方

イオン銀行インターネットバンキングにログイン後、「投資信託(金融商品仲介)」メニューの「お取引・照会」からマネックス証券サイトにお進みいただき、お手続きください。

成功のカギはリスクも知ること

3つのリスクを知ることが、資産を守りながら増やす秘訣です

リスク1 価格変動

予定どおりの儲けが得られないことも

投資信託も株式のように基準価額とよばれる時価があります。その時々で高値となることも安値となることもあります。

資産を守るルール

相場が下落してもあわてない!

相場はサイクルがありますので、まずは下落の原因や推移を確認しましょう。

リスク2 為替変動

円高になると損失のリスクが出ることも

為替は世界中で休みなく動いています。海外資産に投資している場合、円高になると運用損が、円安になると利益の運用益が大きくなります。

資産を守るルール

国や地域を分散しましょう!

為替変動に対応するには、日本以外の国や地域の株式や債券に投資先を分散しましょう。そうすれば円高だけでなく、株安などのダメージも軽減できます。

リスク3 金利変動

景気が良くなると債券価格が下がることも

景気が良くなると、市場の金利が上昇し、債券の価格が下がります。金利変動でも投資信託の運用に影響を与えます。

資産を守るルール

債券以外もセレクトしましょう!

投資信託は株式、不動産などさまざまな投資先を選ぶことができます。債券に偏らずに、株式を組み入れた投資信託もセレクトしましょう。

ポイント

自分自身の状況もチェックしましょう

  • 投資経験

相場が大きく変動したときに冷静になれるかどうか。
投資経験がものいうときが来ます!

  • 年齢

万が一、失敗してしまったときも若いときなら回復期間があります。年を重ねるごとに慎重な姿勢を持つことが大事です。

  • 資金の余裕

家族のことを考えて、今後の生活に支障のないように気を付ける必要があります。

将来への備えを今からはじめよう

マネックス証券口座
(イオン銀行金融商品仲介口座)開設
~NISA口座も同時にお申込み可能!~

イオン銀行で投資信託・新NISAを始めるためには、イオン銀行のインターネットバンキングからマネックス証券口座(イオン銀行金融商品仲介口座)を開設する必要があります。

他社でお持ちのNISA口座をイオン銀行へ変更するお客さま

  • iDeCoに関する留意点

    • 原則、60歳まで途中の引き出し、脱退はできません。
    • 運用商品はご自身でご選択いただきます。運用の結果によっては、損失が生じる可能性があります。
    • 加入から受け取りが終了するまでの間、所定の手数料がかかります。
    • 60歳時点で通算加入者等期間が10年に満たない場合、段階的に最高65歳まで受け取りを開始できる年齢が遅くなります。

      60歳以降に加入した場合などで通算加入者等期間がない方は、加入から5年経過後に受給開始となります。

    • 運用商品の配分指定をされなかった場合、掛金や移換される資産は所定の期間経過後、全額「イオン・バランス戦略ファンド(愛称:みらいパレット)」で運用されます。

      ウェブサイトやコールセンターで運用商品の見直しが可能です。

    • 積立られた商品の売買には、所定の日数がかかります(通常3~8営業日かかります)。
    • 退職などにともない企業型確定拠出年金の加入資格を喪失した方は、6カ月以内にお手続きください。
    • イオン銀行iDeCoは、みずほ銀行の委託によりイオン銀行が取扱う、個人型確定拠出年金プランです。
  • 金融商品仲介(マネックス証券)に関するご留意点

    • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
    • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
    • 取引に際しては、マネックス証券が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
    • 各商品のリスク・手数料についてはマネックス証券のホームページにてご確認ください。
    • 各商品をお申込みの際には、マネックス証券ホームページに掲載の「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
    • 金融商品仲介において、イオン銀行はマネックス証券への証券総合取引口座開設のお申込みおよびマネックス証券との証券取引に関する勧誘を行います。
    • イオン銀行はマネックス証券とは別法人であり、金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介(マネックス証券)口座」の開設が必要です。金融商品仲介の口座開設をお申込みいただくと、お取引口座はマネックス証券に証券総合取引口座として開設されます。
    • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまとマネックス証券とのお取引になります。
    • イオン銀行にはマネックス証券とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。したがって、マネックス証券とお客さまとの間の契約の締結権はありません。
    • マネックス証券の商品・サービスについては、マネックス証券のウェブサイトをご覧いただくか、「マネックス証券コールセンター」までお問い合わせください。

    <委託金融商品取引業者>
    商号:マネックス証券株式会社
    金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
    加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

    <仲介取扱登録金融機関>
    商号等:株式会社イオン銀行
    登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
    加入協会:日本証券業協会

    (2024年1月1日現在)

ページ先頭へ

ご相談する店舗名を選択してください。
閉じる

該当する都道府県をお選びください。

※店舗がない都道府県はお選びすることができません。

  • 北海道・東北エリア
    北海道
    青森県
    岩手県
    宮城県
    秋田県
    山形県
    福島県
  • 北陸・甲信越エリア
    新潟県
    富山県
    石川県
    福井県
    山梨県
    長野県
  • 関東エリア
    茨城県
    栃木県
    群馬県
    埼玉県
    千葉県
    東京都
    神奈川県
  • 東海エリア
    岐阜県
    静岡県
    愛知県
    三重県
  • 近畿エリア
    滋賀県
    京都府
    大阪府
    兵庫県
    奈良県
    和歌山県
  • 中国エリア
    鳥取県
    島根県
    岡山県
    広島県
    山口県
  • 四国エリア
    徳島県
    香川県
    愛媛県
    高知県
  • 九州・沖縄エリア
    福岡県
    佐賀県
    長崎県
    熊本県
    大分県
    宮崎県
    鹿児島県
    沖縄県
  • オンライン相談専用店舗
    リモートブランチセンター

    預金、投資信託(相談のみ)、住宅ローン(相談のみ)、無担保ローン(相談のみ)、各種手続き(一部受付出来ない手続きあり)のお取扱いとなります。