投資信託の選び方!Part1

投資信託についてもう少し詳しくなれば「運用の仕方」や「選び方」がわかります!投資信託はゆっくり値上がり益を目指すのが基本です。
値上がり益の狙える投資信託の探し方とは?

投資信託のお金の増え方はこの2つ

値上がり益 投資信託のメインの利益です!

投資信託の値段「基準価額」が購入時より値上がりしたら、その差額「値上がり益」が利益となります。投資信託を売却すると受け取ることができます。

分配金 決算ごとに受け取れるのが魅力です!

投資信託は銘柄ごとに決算する月が決まっています。その決算ごとに保有者に対して分配金が支払われます。
分配金を設定していない銘柄もあります。また利益がでていない状況でも毎月分配金を支払う投資信託もあります。

大きな資産形成を目指すなら値上がり益を重視!

分配金は基本的には利益を還元する仕組みです。
しかし利益が出ていない場合でも運用資産を切り崩して支払われており決算後には基準価額が低下する点は注意が必要です。
大きく資産を育てるなら分配金は受け取らずに中長期の運用で値上がり益を期待しましょう。

値上がり益を狙える投資信託の探し方

基準価額と純資産総額をチェック!

基準価額

基準価格とは平日の一日1回更新される投資信託の「値段」です。1万口あたりの価格となります。

  • 基準価額1万円のものは1万円で1万口買えます。
  • 基準価額1万5千円のものは1万5千円で1万口買えます。

純資産額÷総口数×10,000=基準価額(1万口あたりの価格)

ポイント

基準価額は値動きが年々上がっているものを!

価格が上下しながらも着実に上がっているものを狙いましょう!年々下がっているものは避けましょう。

純資産総額

純資産総額とは、投資信託の資産(株式や債券の価格の合計)から負債を引いた時価総額です。
ファンドの投資先資産の時価の変動や、投資家の資金の流出入で変動します。

各株式・債券の価格合計+配当金・利息-信託報酬=純資産総額

運用成績の悪化と投資家の解約が重なると純資産総額は右肩下がりを続けます。そのような投資信託には要注意です。
またインデックス型の投資信託で長期運用したい場合は、投資信託の規模も大事なチェックポイントです。なぜなら規模の大きい投資信託はそれだけ運用コストが下がり、信託報酬だけでなく、その他の費用を合わせたコストも安くなるからです。
また規模が大きいほど、繰上償還のリスクが少なくなります。繰上償還とは投資信託が思うような運用ができなくなったなどの理由で運用を停止して、投資家にお金が返金されることです。長期投資の対象が途中でなくなってしまうのは困りものです。
インデックスファンドでつみたて投資するには純資産総額が単独もしくは、マザーファンドもあわせて30億円以上の投資信託を選択しましょう。

これからのこと、真剣に考えませんか?

マネックス証券口座
(イオン銀行金融商品仲介口座)開設
~NISA口座も同時にお申込み可能!~

イオン銀行で投資信託・新NISAを始めるためには、イオン銀行のインターネットバンキングからマネックス証券口座(イオン銀行金融商品仲介口座)を開設する必要があります。

他社でお持ちのNISA口座をイオン銀行へ変更するお客さま

  • iDeCoに関する留意点

    • 原則、60歳まで途中の引き出し、脱退はできません。
    • 運用商品はご自身でご選択いただきます。運用の結果によっては、損失が生じる可能性があります。
    • 加入から受け取りが終了するまでの間、所定の手数料がかかります。
    • 60歳時点で通算加入者等期間が10年に満たない場合、段階的に最高65歳まで受け取りを開始できる年齢が遅くなります。

      60歳以降に加入した場合などで通算加入者等期間がない方は、加入から5年経過後に受給開始となります。

    • 運用商品の配分指定をされなかった場合、掛金や移換される資産は所定の期間経過後、全額「イオン・バランス戦略ファンド(愛称:みらいパレット)」で運用されます。

      ウェブサイトやコールセンターで運用商品の見直しが可能です。

    • 積立られた商品の売買には、所定の日数がかかります(通常3~8営業日かかります)。
    • 退職などにともない企業型確定拠出年金の加入資格を喪失した方は、6カ月以内にお手続きください。
    • イオン銀行iDeCoは、みずほ銀行の委託によりイオン銀行が取扱う、個人型確定拠出年金プランです。
  • 金融商品仲介(マネックス証券)に関するご留意点

    • 金融商品仲介における取扱商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また元本を保証するものではありません。
    • 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
    • 取引に際しては、マネックス証券が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
    • 各商品のリスク・手数料についてはマネックス証券のホームページにてご確認ください。
    • 各商品をお申込みの際には、マネックス証券ホームページに掲載の「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
    • 金融商品仲介において、イオン銀行はマネックス証券への証券総合取引口座開設のお申込みおよびマネックス証券との証券取引に関する勧誘を行います。
    • イオン銀行はマネックス証券とは別法人であり、金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介(マネックス証券)口座」の開設が必要です。金融商品仲介の口座開設をお申込みいただくと、お取引口座はマネックス証券に証券総合取引口座として開設されます。
    • 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまとマネックス証券とのお取引になります。
    • イオン銀行にはマネックス証券とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。したがって、マネックス証券とお客さまとの間の契約の締結権はありません。
    • マネックス証券の商品・サービスについては、マネックス証券のウェブサイトをご覧いただくか、「マネックス証券コールセンター」までお問い合わせください。

    <委託金融商品取引業者>
    商号:マネックス証券株式会社
    金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
    加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

    <仲介取扱登録金融機関>
    商号等:株式会社イオン銀行
    登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
    加入協会:日本証券業協会

    (2024年1月1日現在)

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