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投資信託・NISA

イオン銀行におけるインターネットでの投信口座開設・NISA口座開設のお申込みは2023年10月18日(水)をもって受付を終了し、2024年1月よりイオン銀行金融商品仲介口座(マネックス証券)のお申込み受付を開始いたします。

イオン銀行におけるインターネットでの投信口座開設・NISA口座開設のお申込みは2023年10月18日(水)をもって受付を終了し、2024年1月よりイオン銀行金融商品仲介口座(マネックス証券)のお申込み受付を開始いたします。

投資信託口座のマネックス証券への移管後も、
運用相談は引続きイオン銀行各店舗で承りますのでご安心ください。

2024年
1月4日開始

~イオン銀行金融商品仲介口座(マネックス証券)のメリット~

マネックス証券だからできる商品力と使いやすいアプリ

メリット

1

豊富な品揃え!投資信託約1,300銘柄!

つみたてNISAの対象ファンドも約180銘柄に拡充します。

メリット

2

購入時手数料が無料でお取引き

すべての投資信託の手数料が0円に!つみたては100円から開始できます。

メリット

3

マネックス証券のアプリで簡単お取引き

マネックス証券のサービスをスマーフォンで快適に利用・閲覧できます。

イオン銀行だからできるお客さまに寄り添った徹底サポート

メリット

4

365日毎日営業中

土日・祝日はもちろんのこと、年末年始やゴールデンウィークも営業しています。

メリット

5

有人店舗で17時以降でも

お買い物ついでやお仕事帰りなど、お気軽にご相談いただけます。

メリット

6

店舗で安心サポート!

専門知識を身につけたスタッフが、お金に関する疑問や悩みに丁寧にお答えします。

なお、イオン銀行の投信口座をお持ちのお客さまにおきましては、
2023年12月29日(金)までは、引き続きインターネットバンキングより投資信託のお手続きが可能です。

マネックス証券との金融商品仲介業務開始について詳しくはこちら

イオン銀行では、その他にもお客さまの目的に応じたさまざまな資産形成商品を取扱っています。

イオン銀行では、その他にもお客さまの目的に応じたさまざまな資産形成商品を取扱っています。

外貨普通預金積立

円預金よりも高い金利で500円からつみたて可能

1回あたり500円から米ドルでのつみたてが可能。さらにイオン銀行では平日毎日つみたてることも可能。つみたて時の為替手数料がず〜っと0円なのも他にはない魅力。

iDeCo(個人型確定拠出年金)

税制優遇が魅力 国の制度を使っておトクに資産形成

税制メリットいっぱいの「じぶん年金」として今注目の”iDeCo”。イオン銀行なら無条件で運営管理手数料が0円だからコスパ最強。365日店舗で相談できるのもイオン銀行だけ!

投資信託の利益にかかる税金の相談なら、税金の専門家をご紹介します!

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パソコンでもスマホでもお取引。お近くのイオンでご相談も。

資産運用をはじめて・続けて・増やす

資産運用にまったく関心がない方、「はやくはじめなきゃ」と考えている方はこちらのコンテンツから。

投資信託300銘柄超をお取扱い

投資信託についてもう少し詳しくなれば「運用の仕方」や「選び方」がわかります!すでにはじめているけどうまくいかずに心配な方はこちらのコンテンツから。

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投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金や保険ではありません。
  • 投資信託は預金保険制度・保険契約者保護機構の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、国内外の有価証券等(株式、公社債、不動産投資信託(REIT)、投資信託証券等)に投資をしますので、投資対象の価格の変動、組入有価証券の発行者にかかる信用状況等の変化、外国為替相場の変動、投資対象国の格付の変更等により基準価額が変動します。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
  • 投資信託については元本および利回りの保証はありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 当行はご購入・ご換金のお申込みについて取扱を行っております。投資信託の設定・運用は各委託会社が行います。
  • 投資信託のご購入にあたっては購入時手数料(基準価額の最大3.3%(税込))がかかることがあります。また、換金時に信託財産留保額(基準価額の最大0.50%)がかかることがあります。これらの手数料等とは別に運用管理費用(信託報酬)(投資信託の純資産総額の最大年2.42%(税込))と監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管等に要する諸費用などその他費用等(運用状況等により変動し、事前に料率、上限額を示すことができません。)を信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料や諸経費等はファンドごとに異なります。詳細は各ファンドの目論見書等をご確認ください。
  • 投資信託のご購入に際しては、必ず最新の「目論見書」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。一部の投資信託には、信託期間中に中途換金ができないものや、換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがありますのでご確認ください。
  • 当行ホームページに掲載されている目論見書は、常時、最新の情報の提供を保証するものではありませんので、投資信託をご購入になる際にはインターネットバンキング注文入力画面の目論見書または店舗にてお渡しする目論見書を必ずご確認ください。

(2023年3月31日現在)

商号等:株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会:日本証券業協会

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