みんなに聞いた「住宅購入後に後悔したこと」気になる1位は？
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一生に一度といわれるマイホーム購入では、できる限りベストな選択をしたいと誰もが思うはずです。もし、すでに住宅購入済みの人が「こうすればよかった」と思っていることがあれば、住宅購入前ならぜひ参考にしましょう。
- 住宅購入でも新型コロナで意識や行動に変化
- みんなに聞いた！「住宅購入後に後悔した」こととは？
- 団信の特約を付けられるのは「住宅ローン契約時」のみ
- 住宅ローンは審査や金利だけではなく、団信にも目配りを
- 今回のまとめ
コロナ禍で、購入前に検討しておくべき内容にも変化が出てきていることをご存知でしょうか。
今回は、カーディフ生命が2020年10月に実施した「第2回生活価値観・住まいに関する意識調査」を元に、マイホーム購入で検討すべきことを一緒に考えていきたいと思います。
住宅購入でも新型コロナで意識や行動に変化
新型コロナ感染拡大にともなって、日常の生活が変わってしまいました。そればかりではなく、テレワークの導入で仕事のかたちにも変化が求められています。自宅で仕事を行う機会が増えたため、これから住宅を購入したいと考えている人が増えているようです。
生活価値観や住まいに加え、コロナ禍の前後での意識の変化について、カーディフ生命が2020年10月に「第2回生活価値観・住まいに関する意識調査」を行いました。この調査結果によれば、緊急事態宣言を受けて、コロナ感染拡大後に住宅を購入した人の約7割が「疾病保障付き住宅ローン」を選択しているそうです。
これから住宅を購入するとなると、住宅ローン返済中の不測の事態が心配されます。そこで、その不安をカバーするのに、団信（団体信用生命保険）を契約します。
団信とは、住宅ローンの借主が万一の死亡や高度障害状態、特定の病気にかかって所定の状態になったときに保障があり、保険金でローンが弁済されるしくみになっています。
この団信には、「一般団信」と「特約付きの団信」があります。
一般団信は、死亡や重度障害状態になった際に、保険会社が残っているローンを返済します。しかし、病気やケガで働けない場合でも返済は行っていく必要があります。
一方、特約付き団信は、ガンや特定の病気にかかり、一定期間仕事ができない状態になると残高がゼロになるなど、その契約内容によって弁済の要件は異なります。一般的に特約付きの団信の場合には、保険料が住宅ローンの借入金利に上乗せされますが、不安のリスクヘッジとしてより広範囲な状況をカバーする保障が必要だという結果になっています。
みんなに聞いた！「住宅購入後に後悔した」こととは？
慎重に物件や場所を選んで住宅を購入しても、何かしら後悔が残るものです。その後悔で多かったものが以下のようになっています。
1位 団信の特約を付けておけばよかった（39.5％）
2位 もっと住宅ローンを比較すればよかった（12.1％）
3位 税制など金融知識をつけておけばよかった（10.5％）
4位 立地をもっと検討すればよかった（5.4％）
5位 耐震性を調べればよかった（5.0％）
という結果が出ています。
内容を見てみると、前回2019年の調査にくらべて2位以下の回答はポイントが低下しているのに対して、1位の団信については前回より4.5ポイントも上昇しています。
これは、住宅ローンの金利上乗せはあるものの、コロナ禍によって疾病への保障の重要性が明らかになったといえるでしょう。限定的な保障だけでは、長期間におよぶ住宅ローンの返済は難しいと意識が変化しています。
団信の特約を付けられるのは「住宅ローン契約時」のみ
住宅ローンに団信の特約を付けられるのは、住宅ローンの「契約時」と「借換え時」だけです。契約時に特約を付けていなかった場合には、住宅ローンの借換え時が次のタイミングになります。
借換えをしない場合には、新に特約を付けることができないため、契約時に長期にわたる返済期間を考慮に入れ、健康状態も合わせて検討しましょう。
借換えとは、条件の有利な住宅ローンを新に借りて、現在返済中の住宅ローンを一括返済することです。しかし、借換えといっても事務手続きや登記費用がかかります。また民間の住宅ローンでは団信に加入することが融資の条件とされていますので、健康状態がよくないと借換えそのものができないことになります。
そのほかにも借換えには、新規の申し込みと同様に審査があります。これに通らなければ借換えはできないので、住宅購入後に自動車や教育資金で別のローンを組んだ場合や、転職で収入が下がってしまった場合などは注意が必要です。
住宅ローンは審査や金利だけではなく、団信にも目配りを
住宅を購入する場合には、どうしても住宅ローンの審査に通ることや金利に目を奪われがちです。新築マンションの購入などでは、販売会社と提携している金融機関と契約するケースが多くなっています。金融機関の審査に通りやすいかどうか以外にも加入する団信の保障内容を確認して判断しましょう。
住宅ローンの借入れにあたり、特約付きの団信に加入するかは任意です。ガンに対する保障なのか、急性心筋梗塞と脳卒中を付加したものなのか、重度の慢性疾患を保障する「8大疾病保障付き」もありますし、就業不能保障、失業保障などの特約もあります。金融機関によってさまざまな特約付き団信があり、金融機関や商品によって上乗せ金利は異なります。保障内容だけでなく、ローンの弁済要件、コストなども検討しておきましょう。
もし、よくわからないことや迷ったときには、イオン銀行では窓口でのご相談やオンライン相談も行っています。来店予約を行っていますので、短時間でのご相談が可能です。理想のライフプランの実現に向けて、ご利用されることをおすすめします。
今回のまとめ
- 新型コロナ感染拡大を受けて、疾病保障付きの住宅ローンを選択した人の割合が約7割にのぼる。
- 住宅購入後に後悔したことの1位は、団信の特約をつけていなかったこと。
- 団信の特約を付けられるのは、契約時のみなので、十分に検討する必要がある。
- 団信の契約には、保障内容や上乗せ金利などを比較しておく。
- ※ 本ページは2022年3月時点での情報であり、その正確性、完全性、最新性等内容を保証するものではありません。また、今後予告なしに変更されることがあります。
