＜みんなの平均＞ 4人家族 1カ月の生活費の平均は？

相談者プロフィール
女性、36歳、既婚（夫：37歳・会社員）、子ども2人（長男 小1・長女 4歳（幼稚園））
職業：パート主婦
手取りの世帯年収：510万円
夫：450万円（年俸制）
妻：60万円
居住地域：東京都

家計簿（世帯手取り月収：35万円（児童手当含む））

今回のご相談者さんのように、特に無駄遣いをしているわけではないけれど、なかなかお金が貯まらない…というご家庭は少なくありません。どこを節約したらよいのかを見つけるために参考になるのが、ご自分と同じような境遇のご家庭の「平均支出」を知ること。まずは、4人家族の平均支出と比較してみましょう。

ご相談者さんの家計と平均支出を比較すると、平均に比べて突出している項目として「通信費」「教育費・教養費」「保険料」が挙げられます。

まず、通信費から見ていきましょう。一般的に大手キャリアのスマホの利用料は月額平均1万円〜1万5,000円程度という方が多いようですが、「格安スマホ」に乗り換えれば、2,000円〜3,000円程度にすることが可能です。

相談者さんの家計を拝見すると、ご夫婦で毎月2万円の通信費がかかっているようなので、格安スマホに乗り換えを検討したいところです。ご夫婦で格安スマホにすれば、毎月1万円以上は削減できます。

そもそも格安スマホとは、言葉の通り、一般の商品よりも低価格のスマホを指します。格安スマホの安さのワケは、通常のSIM（電話番号などの情報が書き込まれたICカード）ではなく、超低価格のSIMを利用するところにあります。現在、格安SIMには、「イオンモバイル」などがあり、お得な料金プランが多数登場。大手キャリアと見劣りなく使い勝手も良いと評判です。通信費は、毎月の固定費になるので、固定費はできるだけ削減しましょう。

次に教育費ですが、教育費は「家計簿のブラックホール」と言われており、油断していると、我が子可愛さからいくらでも使ってしまうので危険です。また、基本的に子どもが小さいうちは、習い事などに費用はかかりますが、まだ本格的に教育費はかかりません。本格的に子どもにお金がかかるのは、小学校高学年頃からなので、子どもが小さい今が貯めどきです。

毎月の貯蓄金額は1万円となっていますが、これでは心もとないですね。現在、お子さん2人分で月にならすと、児童手当を月額で2万円支給されていると思います。児童手当の2万円には手をつけずにできれば貯蓄に回したいもの。現在の習い事など、本当に必要なのかどうか見直してみましょう。

貯蓄の目安ですが、仮にお子さん2人とも大学に進学すると仮定した場合、子ども1人につき18歳までに300万円から500万円程度は準備したいところです。

保険についてですが、共働き家庭にせよ、専業主婦家庭にせよ、子供がいる家庭の場合、万が一、親が亡くなった場合に備えて子どもの生活費や教育費を確保する必要があるので、まとまった死亡保障が必要です。

とはいえ、数千万円もの大型の死亡保障に加入するとなると、高額な保険料がかかってしまいます。そこで子どもが成人するまでなど、一定期間のみ、大型の保険が買える「定期保険」が有効です。掛け捨てなので、解約返戻金などはありませんが、その分、安い保険料で大きな保障が手に入ります。また、収入保障保険も有効。定期保険と同じように一定期間の死亡に対する保障です。定期保険と大きく異なるのは、保険金の支払いが、毎月、あるいは毎年、分割して支払われる形であることです。

よく大手保険会社で販売している主契約に特約をいくつもつけたパッケージ型の保険に加入している方を見かけますが、特約が増えれば、それだけ保険料も高くなります。保険に加入する際には、「死亡するとこれだけの保険金がでる」といった具合にシンプルな保険に加入するようにしましょう。コストの面からも特約をたくさんつけるよりも、必要な保険を選んでそれぞれ単独で加入する方がお得になるケースが多いようです。

以上、家計を管理する上で気をつけたいポイントをお話ししてきましたが、お金を貯めるために重要なことは、各費目を「予算化」することです。予算を立て、予算内で生活することができれば着実にお金を貯めることができます。

とはいえ、各項目についてどのくらい予算をとればよいのかわからないという方も少なくないことでしょう。そこで今回お話ししたような、平均値を参考にするのも一つの方法です。イマドキは、家計簿アプリも多数登場していますが、家計簿アプリは、基本的な家計管理機能はもちろん、予算機能を設定できるなど、便利な機能もたくさんあります。

• 平均支出を知ることで、家計の節約ポイントがわかる。
• 通信費、保険料など、固定費の削減は家計を節約する上で有効。
• お金を貯めるには、各項目の予算化が必要。家計簿アプリを使えば、簡単に予算化できる。

• 本ページは2018年10月時点での情報であり、その正確性、完全性、最新性等内容を保証するものではありません。また、今後予告なしに変更されることがあります。