資産形成商品ラインナップ
資産形成商品の比較
資産形成をはじめる際は、さまざまな商品を比較検討しましょう。それぞれの商品で特徴やリスク、手数料などが異なります。ご自身にあった商品を探してみましょう。
円預金
円預金とは銀行などの金融機関にお金を預けて利息を受取ることができる商品です。普通預金や定期預金などがあり、一般的に期間の定めのある定期預金は、期間の定めのない普通預金よりも高い利息が受取ることができます。
【仕組み図】
| 期間 | リスク※1 | コスト※1 | |
|---|---|---|---|
| 短期 | - | 預入時 | なし |
| 預入期間中 | なし | ||
| 受取時 | なし | ||
外貨預金
外貨預金とは、日本の円をアメリカドルなどの外貨に交換して預け入れる預金のことです。円の預金と同じように、普通預金や定期預金といった種類があります。外国の通貨で運用するので、預け入れた通貨の金利を受取ることができます。
【仕組み図】
| 期間 | リスク※1 | コスト※1 | |
|---|---|---|---|
| 短期 | 為替変動リスク 信用リスク |
預入時 | 為替手数料 |
| 預入期間中 | なし | ||
| 受取時 | 為替手数料 | ||
金銭信託
合同運用指定金銭信託とは、投資家からお預かりしたお金を信託銀行などの受託会社が管理・運用して、得られた収益を投資家に配分する商品です。日々の値動きがなく、安定した運用ができます。
【仕組み図】
| 期間 | リスク※1 | コスト※1 | |
|---|---|---|---|
| 中期 | 金利変動リスク 信用リスク |
契約時 | なし |
| 運用期間中 | 信託報酬など | ||
| 受取時 | なし | ||
投資信託
それぞれの分野の専門家が販売/運用/管理を分担して効率的に運営しています。少額からさまざまな投資対象に分散投資できます。イオン銀行では、金融商品仲介として投資信託を取扱っております。
【仕組み図】
| 期間 | リスク※1 | コスト※1 | |
|---|---|---|---|
| 短期 ～中長期 | 価格変動リスク 為替変動リスク 金利変動リスク 信用リスク |
契約時 | 購入時手数料 |
| 運用期間中 | 信託報酬 | ||
| 受取時 | 信託財産留保額 | ||
生命保険（定額）
生命保険は万が一の保障だけでなく、中長期的な資産形成もできる金融商品です。払い込む通貨は円貨、外貨が選択できます。円建保険は安定した運用が期待できます。外貨建保険は円建保険と比較して高い利回りが期待できる一方で、為替リスクなどに注意が必要です。また、市場価格調整のある保険の場合、金利変動リスクがあります。
【仕組み図】
| 期間 | リスク※1 | コスト※1 | |
|---|---|---|---|
| 中長期 | 為替変動リスク 金利変動リスク 信用リスク |
契約時※2 | 契約初期費用 |
| 運用期間中 | 保険関係費用 | ||
| 解約時※2 | 解約控除 | ||
生命保険（変額）
変額保険は、投資信託などを対象とする特別勘定で運用し、運用次第で保険金や解約返戻金が変動する保険商品のことです。株式や債券などで運用するため、高い利回りを目指すことができます。一方で、価格変動リスクなどに注意が必要です。
【仕組み図】
| 期間 | リスク※1 | コスト※1 | |
|---|---|---|---|
| 中長期 | 価格変動リスク 為替変動リスク 金利変動リスク 信用リスク |
契約時※2 | 契約初期費用 |
| 運用期間中 | 保険関係費用 信託報酬 |
||
| 解約時※2 | 解約控除 信託財産留保額 |
||
iDeCo
iDeCo（個人型確定拠出年金）は、公的年金にプラスして給付を受けられる年金制度です。掛金を積立て、預金や投資信託など自分が選んだ商品で運用した後、原則60歳以降に年金または一時金で受取ります。受取額は運用成果によって決まります。
【仕組み図】
| 期間 | リスク※1 | コスト※1 | |
|---|---|---|---|
| 中長期 | 価格変動リスク 為替変動リスク 金利変動リスク 信用リスク |
加入時 | 加入手数料 |
| 運用期間中 | 口座管理手数料 | ||
| 受取時 | 受付時手数料 | ||
国民年金基金
国民年金基金は、20歳以上60歳未満の自営業者やフリーランスの方など、国民年金の第1号被保険者および60歳以上65歳未満の方や海外に居住されている方で国民年金に任意加入されている方が加入できる終身年金を基本とした公的な個人年金です。
【仕組み図】
| 期間 | リスク※1 | コスト※1 | |
|---|---|---|---|
| 中長期 | - | 加入時 | なし |
| 運用期間中 | なし | ||
| 受取時 | なし | ||
- ※1主なリスクと手数料について記載しており、商品やプランによって該当するリスクや手数料は異なります。
個別商品のリスクや手数料については各商品の商品説明書や契約締結前交付書面などをご確認ください。 - ※2商品によっては為替手数料などがかかる場合があります。
契約初期費用と解約控除はどちらか一方のみかかることが一般的です。
商品ごとのリスクとリターンの関係
商品ごとにリスクとリターンは異なります。ご意向にあった商品を選択しましょう。
- ※上記の図は、一般的なイメージであり、すべての金融商品があてはまるものではありません。
- ※リスクとリターンは個別商品によって異なります。
- ※iDeCoは投資信託や円預金で運用します。
- ※国民年金基金は終身年金が基本のため、受取期間によって年金額は異なります。
リスクとリターンはイメージ通り？
資産ごとの収益率
資産運用の代表的な投資対象のうち、株、債券、REIT（不動産投資信託）や為替を1年保有した場合の収益率の比較です。最大リターンと最小リターンの差はリスクの大きさを示しています。同じ商品を選択しても、運用資産によってリスクとリターンは異なります。
出典：米ドル、豪ドルはＱＵＩＣＫのデータをもとにイオン銀行作成。国内株式、海外株式、国内債券、海外債券、国内REIT、海外REITは、各資産クラスのＱＵＩＣＫ投信分類平均指数をもとにイオン銀行が計算し作成。
期間：2004年10月末～2024年10月末
期間：2004年10月末～2024年10月末
【ＱＵＩＣＫ投信分類平均指数とは】
ＱＵＩＣＫ投信分類に基づいて算出するＱＵＩＣＫ独自の分類平均値。
ＱＵＩＣＫ投信分類に属するファンドの日次リターン（分配金再投資ベース）の平均を指数化（2003年12月30日＝10000）したもの。
【ＱＵＩＣＫ投信分類とは】
国内公募の株式投資信託（ＥＴＦ、マネープールファンド除く）を投資対象地域や資産などで区分したＱＵＩＣＫ独自の投信分類。有価証券届出書や目論見書、マンスリーレポートなどで運用実態を評価・分析し、投資地域や資産タイプなどでファンドを区分。
ＱＵＩＣＫ投信分類に基づいて算出するＱＵＩＣＫ独自の分類平均値。
ＱＵＩＣＫ投信分類に属するファンドの日次リターン（分配金再投資ベース）の平均を指数化（2003年12月30日＝10000）したもの。
【ＱＵＩＣＫ投信分類とは】
国内公募の株式投資信託（ＥＴＦ、マネープールファンド除く）を投資対象地域や資産などで区分したＱＵＩＣＫ独自の投信分類。有価証券届出書や目論見書、マンスリーレポートなどで運用実態を評価・分析し、投資地域や資産タイプなどでファンドを区分。
資産ごとにリスクとリターンは違うね
2025年8月現在
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外貨預金に関するご留意点
- 円貨と外貨を交換する際の為替相場の変動により為替差損が生じ、払戻した円貨建て元本がお預入れ時の円貨建て元本を下回ることがあります。
- 外貨から円貨への交換には、1通貨単位あたり最大0.5円の為替手数料がかかります。その結果、為替相場に変動がなくても、お預入れされた円貨建ての元本を下回ることがあります。
- 預金保険制度の対象ではありません。
- ホームページ、または、店舗に備え付けの商品説明書（契約締結前交付書面）の内容をご確認のうえ、ご自身の判断によりご利用ください。
（2025年3月31日現在）
商号など：株式会社イオン銀行
実績配当型合同運用指定金銭信託に関する留意点
- 預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。
- イオン銀行が募集取扱業務（電子申込型電子募集取扱業務を含む）を行い、三菱UFJ信託銀行が受託者として資産の運用、管理を行う実績配当型の金銭信託であり、元本および予定配当率を保証するものではありません。
- 信託期間中の中途解約は原則としてできません。中途解約が認められた場合は、解約日までにお客さまに支払済みの配当金合計額が解約調整金としてかかります。
- 信託金のお支払日の前営業日までに限り、お客さまは当該申込みの撤回を行うことができます。
- 運用資産の裏付けとなる住宅ローン債権（「実績配当型合同運用指定金銭信託 愛称：利回りの賢人」の場合）または貸付債権（「実績配当型合同運用指定金銭信託（イオンフィナンシャルサービス株式会社）」の場合）の信用リスク、金利変動リスク、流動性リスク等により予定された収益が得られず元本割れが生じる場合があります。
- 運用の状況により元本の償還を停止し、信託を終了する場合があり、元本の償還が満期予定日から大幅にかい離する可能性があります。
- 信託財産の中から信託報酬を頂きます。各金銭信託に係る信託報酬は配当金の分配等を行った後の残余とします。ただし、満期日における信託報酬は配当金の分配等を行った後の合同運用財産に属する金銭の残余とします。マザーファンドの信託報酬は、信託元本に対して年率0.01％～3.0％の範囲とし信託財産の運用成果に基づき計算します。その他、原則としてマザーファンドの決算日以降における配当金の分配等を行った後の合同運用財産に属する金銭の残額をマザーファンドの信託報酬とします。
- 信託財産に関する租税および信託事務の処理に必要な費用を信託財産の中から支払う場合があります。当該費用は発生時まで確定しないため表示できません。
- お申込みの際には、イオン銀行ホームページまたは店舗に備え付けの商品説明書（契約締結前交付書面）を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
（2025年3月31日現在）
受託者：三菱UFJ信託銀行株式会社
商号等：株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号
加入協会：日本証券業協会
金融商品仲介（マネックス証券）に関するご留意点
- 金融商品仲介における取扱商品は預金ではないため、元本保証はありません。また、預金保険制度の対象ではありません。
- 金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
- 取引に際しては、委託金融商品取引業者が定める手数料等がかかります。手数料は商品・銘柄・取引金額・取引方法・取引チャネル等により異なり、多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
- 各商品のリスク・手数料については委託金融商品取引業者のホームページにてご確認ください。
- 各商品をお申込みの際には、「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書補完書面」、「目論見書」、「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みいただき、ご自身でご判断ください。
- 金融商品仲介において、イオン銀行は委託金融商品取引業者への証券総合取引口座開設のお申込みおよび証券取引に関する勧誘を行います。
- 金融商品仲介のご利用にあたっては、「金融商品仲介口座」の開設が必要です。
- 証券総合取引口座開設後の株式売買等のお取引については、すべてお客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。
- イオン銀行には委託金融商品取引業者とお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。
＜委託金融商品取引業者＞
商号：マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人日本暗号資産など取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
＜仲介取扱登録金融機関＞
商号など：株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号
加入協会：日本証券業協会
（2025年3月31日現在）
iDeCoに関するご留意点
- 原則、60歳まで途中の引出し、脱退はできません。
- 運用商品はご自身でご選択いただきます。運用の結果によっては、損失が生じる可能性があります。
- 加入から受取りが終了するまでの間、所定の手数料がかかります。
- 60歳時点で通算加入者等期間が10年に満たない場合、段階的に最高65歳まで受取りを開始できる年齢が遅くなります。
※ 60歳以降に加入した場合などで通算加入者等期間がない方は、加入から5年経過後に受給開始となります。
- 運用商品の配分指定をされなかった場合、掛金や移換される資産は所定の期間経過後、全額「イオン・バランス戦略ファンド（愛称：みらいパレット）」で運用されます。
※ ウェブサイトやコールセンターで運用商品の見直しが可能です。
- 積立られた商品の売買には、所定の日数がかかります（通常3～8営業日かかります）。
- 退職などにともない企業型確定拠出年金の加入資格を喪失した方は、6カ月以内にお手続きください。
- イオン銀行iDeCoは、みずほ銀行の委託によりイオン銀行が取扱う、個人型確定拠出年金プランです。
国民年金基金に関するご留意点
- イオン銀行は、みずほ信託銀行の代理店として全国国民年金基金へ取次ぎます。
生命保険商品に関するご留意点
- ご加入をご検討される際には、生命保険募集人資格を保有する当行の生命保険募集人に、また、変額個人年金保険のご加入をご検討される際には、変額保険販売資格を保有する当行の生命保険募集人にご相談ください。
- 生命保険のご加入のご検討にあたっては、「商品パンフレット」、ご契約に際しての重要事項を記載した「ご契約のしおり・約款」、「契約締結前交付書面（「契約概要」、「注意喚起情報」）」等の内容をよくご覧ください。
- 生命保険は預金ではないため、銀行による元本保証はありません。また、預金保険制度の対象ではありません。
- 生命保険は当行を募集代理店とする引受保険会社の商品であり、契約の主体はお客さまと保険会社になります。
- 引受保険会社が破綻した場合には、生命保険契約者保護機構により保護の措置が図られますが、ご契約時の保険金額、年金額、給付金額等が削減されることがあります。
- 当行がお客さまにご案内する生命保険について、お客さまのお申込みの有無が、当行とお客さまとの他のお取引に影響をおよぼすことは一切ございません。
- 当行では、お借入金による生命保険へのお申込みは受付けておりません。
- 保険業法の規制により、お客さまのお勤め先によっては当行で生命保険をお申込みいただけない場合があります。
- 保険業法の規制により、銀行の保険募集においては融資取引先およびその役職員のお客さまに対する販売制限が定められており、当行取扱いの保険商品（一時払終身保険（一部）、個人年金保険、住宅関連の長期火災保険、年金払積立傷害保険、海外旅行保険を除く）については、お客さまの勤務先等を確認させていただくことになっておりますのでご了承ください。
- お客さまが当行に事業性融資のお申込みをされた場合、当行がそのお申込みについてご回答をするまでの間は、保険業法の規制により、当行で保険商品（一時払終身保険（一部）、個人年金保険、住宅関連の長期火災保険、年金払積立傷害保険、海外旅行保険を除く）のお申込みをいただけない場合がありますので、お確かめください。
個人年金保険に関するご留意点
- 個人年金保険のご加入のご検討にあたっては、「商品パンフレット」ご契約に際しての重要事項を記載した「ご契約のしおり・約款」、「特別勘定のしおり」（変額年金保険の場合）、「契約締結前交付書面（「契約概要」、「注意喚起情報」）」等の内容をよくご覧ください。
- 変額年金保険は、国内外の株式・債券等で運用しており、運用実績が保険金額や積立金額・将来の年金額などの増減につながるため、株価や債券価格の下落、為替の変動により、積立金額、解約返戻金額は払込保険料を下回ることがあり、損失が生ずるおそれがあります。
- 外貨建ての年金保険は、為替レートの変動により、お受取りになる円換算後の保険金額や積立金額・将来の年金額などがご契約時における円換算後の保険金額や積立金額・将来の年金額などを下回ることや、既払込保険料を下回ることがあり、損失を生ずるおそれがあります。
- 市場価格調整を利用した年金保険は、市場金利に応じた運用資産の価格変動が解約返戻金に反映されるため、市場金利の変動により解約返戻金が既払込保険料を下回ることがあり、損失が生ずるおそれがあります。具体的には、中途解約時の市場金利がご契約時と比較して上昇した場合には、解約返戻金は減少し、逆に、下落した場合には増加することがあります。
- 個人年金保険は、ご契約時の契約時費用のほか、ご契約後も毎年、保険関係費用、運用関係費用、年金管理費用等がかかりますが、商品やご選択いただく特別勘定、年金の受取方法等により異なりますので表示することができません。また、一定期間内に解約された場合、解約控除がなされる場合があります。お客さまにご負担いただく手数料等はこれらを足し合わせた金額となります。詳しくは「商品パンフレット」、「ご契約のしおり・約款」、「契約締結前交付書面（「契約概要」、「注意喚起情報」）」等でお確かめください。
- 外貨建ての年金保険のご購入または死亡給付金や解約返戻金等のお受取りにあたって、外貨と円貨を交換する場合には外貨のお取扱いによりご負担いただく費用が上記の各種手数料とは別にかかります。外貨のお取扱いによりご負担いただく費用は、通貨および金融機関等によって取扱いが異なりますので表示することができません。詳しくは各金融機関の窓口でご確認ください。
外貨建保険・変額保険または市場価格調整を利用した保険商品に関するご留意点
- 外貨建保険または市場価格調整を利用した保険のご加入のご検討にあたっては、「商品パンフレット」ご契約に際しての重要事項を記載した「ご契約のしおり・約款」、「契約締結前交付書面（「契約概要」、「注意喚起情報」）」等の内容をよくご覧ください。
- 外貨建保険は、為替レートの変動により、お受取りになる円換算後の保険金額や解約払戻金額・積立金額・将来の年金額などがご契約時における円換算後の保険金額や解約払戻金額・積立金額・将来の年金額などを下回ることや、既払込保険料を下回ることがあり、損失を生ずるおそれがあります。
- 市場価格調整を利用した保険は、市場金利に応じた運用資産の価格変動が解約返戻金に反映されるため、市場金利の変動により解約返戻金が既払込保険料を下回ることがあり、損失が生ずるおそれがあります。具体的には、中途解約時の市場金利がご契約時と比較して上昇した場合には、解約返戻金は減少し、逆に、下落した場合には増加することがあります。
- 外貨建保険または市場価格調整を利用した保険は、ご契約時の契約時費用のほか、ご契約後も毎年、保険関係費用、運用関係費用等がかかりますが、商品やご選択いただく特別勘定、年金の受取方法等により異なりますので表示することができません。また、一定期間内に解約された場合、解約控除がなされる場合があります。お客さまにご負担いただく手数料等はこれらを足し合わせた金額となります。詳しくは「商品パンフレット」、「ご契約のしおり・約款」、「契約締結前交付書面（「契約概要」、「注意喚起情報」）」等でお確かめください。
- 外貨建保険のご購入または死亡給付金や解約返戻金等のお受取りにあたって、外貨と円貨を交換する場合には外貨のお取扱いによりご負担いただく費用が上記の各種手数料とは別にかかります。外貨のお取扱いによりご負担いただく費用は、通貨および金融機関等によって取扱いが異なりますので表示することができません。詳しくは各金融機関の窓口でご確認ください。
- 変額保険は国内外の株式・債券等で運用しており、運用実績が保険金額や積立金額・将来の年金額などの増減につながるため、株価や債券価格の下落、為替の変動により、死亡保険金・積立金額・解約返戻金額等は払込保険料を下回ることがあり、損失が生ずるおそれがあります。